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2075年から来た軍人タイムトラベラーが動画で我々に警告「2019年3月に北朝鮮が核攻撃、第三次世界大戦開始」

【衝撃】「2019年3月に北朝鮮が核攻撃、第三次世界大戦へ」2075年から来た軍人タイムトラベラーが“歴史を変えるため”に警告!

2018.04.07

「2019年3月に第三次世界大戦がはじまる」―― 。2075年からやって来た英陸軍兵のタイムトラベラーが動画で我々に警告を発している。

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■2019年3月に北朝鮮はハワイを核攻撃

「私の名前はマイケル・フィリップスです。私はタイムトラベラーです」

2043年生まれで2075年から来たというこのマイケル・フィリップス氏は、2018年の我々に伝えなければならないことを動画に収め、YouTubeチャンネル「ApexTV」に送信した。公開された動画では、彼の口から衝撃の近未来が語られている。

フィリップス氏は18歳になるとイギリス陸軍に入隊。数年がたったある日、選抜されて極秘の特殊部隊である「セクション18」に在籍することになる。この部署はタイムトラベルの実験を行っているプロジェクトチームであった。そしてフィリップス氏は何度かタイムトラベルを体験し、この2018年にも訪れることになったのである。ただ、過去に向けてのタイムトラベルはフィリップス氏にとって今回が初めての体験であるということだ。

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ちなみにタイムマシンは1945年に回収されたエイリアンの宇宙船に備わっていた装備を再現したもので、球体型の形状をしているという。そして今日、いわゆる“UFO”だと認識されているものはこのタイプのタイムマシンであるということだ。

ともあれフィリップス氏が2018年の我々に最も伝えたいことは、喫緊に迫っている国際的軍事衝突についてである。

「2019年に限定的な核戦争が勃発します。2019年3月です」とフィリップスは語る。

2019年3月に北朝鮮は核ミサイルをハワイ・ホノルルに向けて発射。ホノルルは壊滅的打撃を受ける。すぐさまアメリカ軍は航行中の艦船から2発の核搭載巡航ミサイルを北朝鮮・ピョンヤンに向けて発射して爆撃。一瞬にして北朝鮮は組織的戦闘継続能力を失うのだが、この混乱の中で中国・ロシアの同盟勢力と英米とその支持国との間に戦闘が起こりはじめ、翌年の2020年には第三次世界大戦に発展するということだ。

今日の軍事技術の進化もあり、核が使われたとしても個々の戦闘はきわめて限定的な局地戦になり、戦局もめまぐるしく展開するものの、この第三次世界大戦は3年間続き、全世界で数百万人の犠牲者が出るということである。



この第三次世界大戦はフィリップス氏が生まれる前の出来事ではあるのだが、こうして2018年の世の中に来た以上は、翌年に勃発することになっている国際的軍事衝突について、その時代に生きる人々に知らせなければならない使命を感じたということだ。このことを伝えることでフィリップス氏は歴史を改変して第三次世界大戦を阻止しなければならないと強く望んでいるのだ。「どの国の人にも戦争で死んでほしくない」とフィリップス氏は語る。

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■2022年にカリフォルニアでM9.9の巨大地震が発生

フィリップス氏が学んだ歴史では自身が生まれる前の2019年の北朝鮮とアメリカとの間の核戦争と、2020年の第三次世界大戦の勃発が歴史的事実になっているのだが、果たして2018年の我々に警告することで歴史の改変が可能なのだろうか?

それは不可能ではないという。フィリップス氏はタイムトラベラーが実際に歴史を改変した例を引き合い出して話している。フィリップス氏がいた時代の歴史では、2008年にアメリカでは内戦が勃発していたという。しかし2038年から2000年にやって来たタイムトラベラーが歴史を変えてこのアメリカ内戦を阻止したということだ。

このように、タイムトラベラーの尽力次第で歴史が改変され、悲劇的なイベントの回避につなげられるようなのだが、ほかにもぜひとも“改変”したい“非常事態”が近い将来に待ち構えているようだ。

第三次世界大戦の終結に続いて2022年には、アメリカ・カリフォルニアの沿岸地区でマグニチュード9.9という巨大地震が発生するとフィリップス氏は話す。これは人類の記録に残されている限りでは史上最大の地震である。

「結果的に南部の沿岸は10メートルほど陥落し海水面も変化します。そして大津波が沿岸を人の住めない場所にします」(マイケル・フィリップス氏)

東日本大震災を上回る地震がカリフォルニアを襲うとは不安この上ないが、これも何らかの方策で歴史を変えて回避できるのだろうか。

しかしながらフィリップス氏が話すのは不幸な話ばかりではなく、人類が着実に進歩を遂げることにも触れている。あと7年後の2025年にはスペースX社のロケットで火星への有人飛行が実現するという。そもそも彼が来た2075年には、すでに月にも火星にも人が住んでおり、木星の衛星にも開発の手が及んでいて鉱物などの希少資源の採掘が行われているということだ。

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ともあれ今回の動画でフィリップス氏は、きわめて近い将来に世界が急激な変化に見舞われることを警告している。「これから起ころうとしていることはきわめて重要なことです」とフィリップス氏はカメラに向かって力説する。氏の忠告を受け入れるとすれば、まずは国が本腰を入れて国際的な軍事的緊張に対処しなければならないようだ。

(文=仲田しんじ)

参考:「Express」、ほか

参照元 : TOCANA





金融庁が世界最大級の仮想通貨取引所「バイナンス」を無登録営業で警告!大手取引所で取引高水増しも発覚

【電子版】バイナンスは日本業務停止を−金融庁、無登録の仮想通貨業者に警告

2018/3/23 11:00

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金融庁は23日、世界最大規模の取引量を持つ仮想通貨交換業者バイナンスに対し、改正資金決済法に基づく警告を出した。同社は日本で金融庁の定める登録をしていない。

金融庁はバイナンスに日本居住者向けの業務を停止するよう警告した。同社は無登録のまま日本居住者を相手として仮想通貨交換業を行っており、一時は日本語でホームページを開設するなど積極的な勧誘も行っていた。改正資金決済法では、金融庁の審査を受けた登録業者と「みなし登録業者」以外が日本で営業することを禁じている。

金融庁は、海外の無登録業者への対応を強化しており、2月にはマカオに本社を置く仮想通貨業者ブロックチェーンラボラトリーに対し警告を出した。これまで同業者を含めた約20社に業務の紹介状を送付しており、今後も必要な措置を講じる姿勢。

バイナンスは、2017年に香港で設立後、中国での規制強化に伴い日本での活動を強化する意向を示していた。ブルームバーグの取材に対しては、3月現在では拠点がないものの日本での登録を目指しているとしていた。

仮想通貨情報サイトのコインマーケットキャップによると、22日現在、バイナンスの過去24時間の取引量は18億ドルで世界最大。バイナンスに対する警告が報じられた22日、仮想通貨ビットコインは4.5%安となった。23日午前9時17分現在、香港市場ではやや値を戻して取引されている。(ブルームバーグ)

参照元 : 日刊工業新聞


世界最大の仮想通貨業者に警告へ 無登録営業で金融庁

2018/3/22 18:00

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金融庁は世界最大の仮想通貨交換業者とされ、香港に本社を置くバイナンスに改正資金決済法に基づく警告を出す方針だ。同社は無登録のまま日本で営業しており、投資家が損害を被る恐れがあると判断した。営業をやめなければ、警察当局などと連携して刑事告発する。無登録業者の監督により違法行為を摘発し、仮想通貨の健全な取引環境を整える狙いだ。

同社は2017年に設立した仮想通貨交換業者。仮想通貨の種類、利用者数とも…

参照元 : 日本経済新聞


大手取引所で小規模仮想通貨の取引高水増しが発覚

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仮想通貨トレーダーのシルヴァン・ライビス氏は今月初旬、多くの小規模仮想通貨の取引高を調査した。その結果、取引所世界4位で香港拠点のオーケーイーエックス(OKEx)はほとんどの取引高を水増ししていることが分かった。

取引高の水増し

仮想通貨の流動性とデジタル資産について調査したライビス氏は、スリッページ(ずれ、差の意)と名付けた手法で、各仮想通貨ペアのオーダーブック(注文板)を検査した。様々な取引所で5万ドル(約529万円)相当のデジタル資産を売却し、スリッページ法で各デジタル資産の流動性を調べた。

ライビス氏は5万ドル相当の仮想通貨を売却後、当該取引所における売却した仮想通貨の下落率を測定し、その流動性を評価した。ライビス氏がこの手法で調べたのは、OKEx、ビットフィネックス、クラーケン、GDAXだ。

OKCoinが運営するOKExは、中国政府が仮想通貨取引を取り締まる以前は、中国最大の取引所だった。香港に拠点を移し、一時期は世界最大の仮想通貨取引所になり、今年3月にはバイナンスを追い抜いた。コインテレグラフが伝えた時は、OKExはバイナンス、フオビー、ビットフィネックスと共に取引プラットフォームの上位4に入っている。

ビットフィネックス、クラーケン、GDAXは、仮想通貨と法定通貨の交換もする統制された仮想通貨取引所だ。GDAXはコインベースが設立し、現在もコインベースが運営している。コインベースは2000万人以上のユーザーを抱え、最も広く利用されているビットコインウォレットを提供している。クラーケンは、米サンフランシスコに拠点を置く。ビットフィネックスの拠点は、OKExとフオビーと同じ香港だ。

下のグラフを見ると、クラーケンとGDAXでは多くのユーザーが仮想通貨/法定通貨取引、入金、出金に利用し、スリッページは最も小さいことがわかる。したがって、クラーケンとGDAXは、比較的大規模(5万ドル〜10万ドルの範囲)な売却に対応する十分な流動性がある取引所だと考えられる。

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画像元:シルヴァン・ライビス氏のブログサービスのミディアムへの投稿

しかし、世界最大級の仮想通貨取引所と言われるOKExのスリッページ率は、他の3つの法定通貨対応仮想通貨取引所と比べて格段に大きかった。

大きなスリッページ、改ざん可能
GDAXでは、5万ドル相当の特定仮想通貨を売却する時のスリッページは約0.1%だけだ。上のグラフの青いx印がGDAX。しかし、OKExでの5万ドルの売却は極めて大きなスリッページをもたらしている。仮想通貨の価値は下落し、オーダーブックは不安定になった。

発見を詳細に記したブログ投稿の中でライビス氏は、小規模の売却注文はオーダーブックと仮想通貨の価格を操作できるので、OKExとその他の仮想通貨限定の取引所の取引高が、どの程度改ざんされ、水増しされているかがこの調査で判明したと述べた。

「このグラフは顕著な結果を表している。上から3つの取引所はどちらかと言えば同じようにふるまっているように見えるが、赤色のxで記されたOKExのペアはすべて、取引高に対して格段に高いスリッページ値を示している。前にも説明したように、これはOKExが主張している取引高のほとんどが完全な捏造であることを意味する」。

さらに、ライビス氏は上のグラフでは4%を超えるスリッページが除外されていることを明らかにした。ライビスが提示した4%を超えるスリッページを含んだ下のグラフは、OKExの薄いオーダーブックと低い流動性を示す。

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I画像元:ライビス氏のブログサービスのミディアムへの投稿

ビットコイン価格に影響を与えるマウントゴックスとその他の要因
アリスター・ミルン氏などの仮想通貨のアナリストらが7日、ビットコインの価格を8300ドルまで暴落させた原因は、数億ドル相当のビットコインの売却だとのべた。コイングラフはこの件に関した徹底分析を発表した。その中で、マウントゴックスのビットコイン売却が、これまで数週間市場に与えた影響と、仮想通貨市場全体への継続的な影響を詳しく分析した。

所有していたビットコインの莫大な量にもかかわらず、マウントゴックスの管財人を務める小林信明弁護士は店頭取引(OTC)ではなく公開取引を利用して、仮想通貨取引所で数万ドルのビットコインを売却した。およそ3万2000ビットコインの突然の売却は、すべての大手仮想通貨取引所にドミノ効果をもたらし、公開市場でパニックを引き起こし、ビットコイン価格が下落した。

明らかに、ビットコイン市場に影響を与えたのはマウントゴックスのビットコイン売却だけではなく、多くの要因の組み合わせだ。ICOに関した米国政府公聴会、従来の金融専門家らによる仮想通貨市場批判を取り上げた大手メディアの否定的な報道、日本からの恐怖と不確実性、疑念。これらの要因が絡み合い、市場の勢い不足と並行して、ビットコイン価格の下落につながった。

取引高と価格を歪曲するのは簡単
取引高が水増しされた流動性のない市場と取引プラットフォームでは、小規模の仮想通貨の価格操作は比較的簡単だ。ビットコインやイーサリアムのような主要仮想通貨の価格を下落させるには、数多くの大きな要因と、起こりそうにない様々な出来事の相互関係が必要になるが、ライビス氏の調査は、小規模仮想通貨を扱う市場では、5万ドル〜10万ドルの資金で同様の結果を起こすことができることを示している。

ライビス氏はさらに、時価総額30億ドル以上のNEOやIOTAなどの主要仮想通貨の取引ペアが、わずか5万ドルの売却で10%以上も下落しうる点を強調した。

「たとえ最大500万ドルの取引高でも、多くのペアは10%以上のスリッページをもたらす。資産をわずか5万ドルでも失いたいか?データ解析時(18年3月6日)に含まれてたペアは、NEO/BTC、IOTA/USD、QTUM/USD。ほどんと非流動性ではない、目立たない資産」とライビスは付け加えた。

世界最大の仮想通貨取引所バイナンスの「CZ」こと趙長鵬CEOは、ライビスの調査は仮想通貨市場の「優れた徹底分析」だとのべた。

@cz_binance
優れた徹底分析。10月にシルヴァン氏と議論した。私たちは流動性を好むが、多くの高頻度取引マーケットメーカーが利用するフラッシュの流動性は好まない。バイナンスはこれらの制約が、かなり多くの小売トレーダーを助けると考える。

仮想通貨業界はまだ初期段階にある。デジタル資産は非常に不安定だ。仮想通貨市場での実際の流動性を把握するには、大手仮想通貨取引所での取引高の水増し・捏造を浮き彫りにして認識する必要がある。

参照元 : cointelegraph











【人類滅亡】スティーヴン・ホーキング博士「人類はこの先100年で別の惑星への入植を行わない場合、人類滅亡に迫られるだろう」

ホーキング博士が警告 人類に地球を離れるために残された時間は100年

2017年05月07日 06:25

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英国の理論物理学者のスティーヴン・ホーキング氏は人類はこの先100年で別の惑星への入植を行わない場合、人類滅亡に迫られるだろうと警告を発している。

スプートニク日本

BBCの新しいドキュメント映画『スティーヴン。ホーキング氏、新たな地球への探検』のなかで同氏は近未来で人類が遭遇する危険な予測を発表している。CNBCが報じた。

ホーキング博士は「気候変動、小惑星の衝突の危険性、感染病、人口増加のために地球は我々にとってより危険の増した場所となる」と断言している。

先に伝えられたところによると、スティーブン・ホーキング博士によれば、いま地球は最も危険な時期に来ている。ガーディアン紙にコラムが掲載された。

同氏によれば、労働者、中産階級、政治家の間の隔たりが拡大している。これは不可避のことだという。

「それは避けられない、それは進歩だ。しかし、それはまた、社会的に破壊的でもある」とホーキング博士。現代世界では人々が変化に不寛容になっている事例として、英国のEU離脱やドナルド・トランプ氏大統領当選が挙げられた。

「EU離脱は英国の科学的研究に害を与えると投票前に警告していた。この投票は後退であった」と同氏。現代の問題はすべての国、すべての社会層が力を合わせることで解決される、と同氏。

「これを行うには、国内および国同士の障壁を構築するのでなく破壊する必要がある」とホーキング氏。

参照元 : sputniknews



新たなイスラム国(IS)の動画、米ニューヨークへの攻撃を警告

新たなISIS動画、NYへの攻撃を警告

2015年11月19日(木)16時27分配信

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(CNN) 過激派組織「イラク・シリア・イスラム国(ISIS)」は18日、米ニューヨークへの差し迫った攻撃を示唆する動画をネット上に公開した。ニューヨーク市警(NYPD)は動画の存在を確認した上でテロ対策向けに増強した人員を配備。万全の警戒態勢を整えるとしている。

動画では爆発物や自爆ベストを装着した人物などの画像に続き、ニューヨーク中心部のタイムズスクエアの画像が流れる。13日に発生したパリを狙った同時テロでは、少なくとも129人が死亡し、352人が負傷した。

NYPDは声明で「新しい映像ばかりではないとはいえ、今回の動画の公開はニューヨークが依然としてテロリストたちの標的の最上位に位置づけられていることを示す。現時点で具体的なテロの脅威は存在しないが、我々は高い警戒レベルを維持し、連邦捜査局(FBI)などと連携して引き続きニューヨークの安全を守っていく」と述べた。

ニューヨークのデブラシオ市長は動画の公開を受け、テロを未然に防ぐため警察当局があらゆる対策を講じていると説明。その上で「テロ組織の目的は恐怖をあおることだ。しかしニューヨークがおじけづくことはない」と強調した。

CNNでテロ問題を担当する専門家は「当局者らは、動画による警告を深刻に受け止めなくてはならないだろう。現在ISISが最も望んでいることの一つが、米国内でのテロ攻撃だ」と指摘した。

ISISは今週、首都ワシントンへの攻撃を宣言する動画も公開している。

参照元 : CNN.co.jp

問題の動画ページ


▼イスラム国のテントにU.S ARMYの文字(笑)




▼インチキ・イスラム国に隠された陰謀




▼世界は八百長!世界の戦争シナリオ集





大統領顧問ズビグネフ・ブレジンスキーが政治的に目覚めた大衆を恐れて発言した事

大統領顧問が目覚めた大衆を恐れて言った事

ズビグネフ・カジミエシュ・ブレジンスキーですが、1年以上前だと思います。外交問題評議会のカナダ、モントリオール支部でスピーチしました。世界的目覚めの普及が起きている事を警告しています。

そしてそのクリップを今から再生しますが、彼はその声明から手を引いてはいけません。

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ズビグネフ・カジミエシュ・ブレジンスキー:『全ての人類史で初めて人類は政治的に目覚めてきています。これは完全に新しい現実なのです。人類史の大部分において、過去100年間に到るまで、この様な状況になったことはありません。そして過去100年の間に世界全体が政治的に目覚めました。そしてどこにいこうとも政治は社会活動参加の問題であり、そして殆どの人々は大体世界で何が起きているのか分かっているのです。世界的な不正、不平等、尊敬の欠如、採取について意識的に気付いているのです。人類は今では目覚めているのです。世界の主導系の多様化と大衆の政治的な目覚めという2つの状況が組み合わされると、近年の世界の指導的権力でもある米国も含め、いかなる主要な強国にとっても困難な状況を作り出すのです。』



参照元 : Brzezinski’s Feared “Global Awakening” Has Arrived


ズビグネフ・カジミエシュ・ブレジンスキー(Zbigniew Kazimierz Brzeziński, 1928年3月28日 - )は、アメリカ在住の政治学者。カーター政権時の国家安全保障問題担当大統領補佐官を務めたことで知られる。 ポーランド出身のユダヤ人。カナダ育ち。1958年にアメリカ市民権を取得。

中略

1960年の大統領選挙以降、歴代大統領選で民主党候補者陣営の外交問題顧問に加わる-、日米欧三極委員会の創設に携わるなど、実務面でも力を発揮した。この面では共和党と-深い関係を持っていたヘンリー・キッシンジャーと並び称されることが多い。

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1976年の大統領選においてカーターの外交政策アドバイザーを務め、カーター政権発-足後に国家安全保障問題担当大統領補佐官に就任。ハト派の多い民主党の中では異色のタ-カ派で、政権内ではサイラス・ヴァンス国務長官と外交政策を巡って対立することが多く-、1979年のイランアメリカ大使館人質事件の対応をめぐって対立は決定的になった。-結局、カーターの信任を勝ち取ったのはブレジンスキーで、ヴァンスは政権から追い出さ-れるかたちで1980年に辞任することになった。

後任の国務長官には故郷ポーランドからの移民の子であるエドマンド・マスキー上院議員-を支持する。後にはマスキーを民主党大統領候補に推している。さらに、ソ連による支配-に対抗したポーランドの独立自主管理労働組合「連帯」を積極的に支持し、ポーランド出-身だった当時のローマ教皇ヨハネ・パウロ2世とも密に連絡を取り合っていたため、事実-上1989年の東欧革命の最大の黒幕ともいわれている。

カーター政権退陣後も現実政治との密接なかかわりを持ち、ジョンズ・ホプキンス大学高-等国際問題研究大学院(SAIS)の教授を務める傍ら、戦略国際問題研究所顧問として-「チェチェンに平和をアメリカ委員会」の共同代表を務めた。いわゆるネオコンとは連絡-を取り合いながらも一線を画している。2008年の大統領選では民主党候補バラク・オ-バマ陣営の外交問題顧問を務めるなど、現代アメリカ政治に隠然たる力を及ぼしている。

以下略

参照元 : wiki/ズビグネフ・ブレジンスキー

【衝撃映像】ケム・トレイル(有害物質散布)のパイロットが「ラスト・チャンス」と警告

ケム・トレイル (英: chem trail) は、航空機が化学物質などを空中噴霧することで飛行機雲に似た航跡を生ずるとするchemical trail, ケミカル・トレイルの略で、con trail, コン・トレイル(航跡=飛行機雲)より派生した語である。 公害などの副次的被害ではなく有害物質が意図的に散布されているとする妄想である。陰謀論の一種で「航跡」も単なる飛行機雲で、英語版en:ChemtrailではChemtrail conspiracy theory(ケム・トレイル陰謀論)にリダイレクトされている。

概要
Chem-Trail, (ケム・トレイル) なる語は2004年にエイミー・ワージントンが用い始め、「ある殺人的プロジェクトに係わる航空機から散布された何トンもの微粒子状物質」で「アスベスト、バリウム塩、アルミニウム、放射性トリウムなどを含む有毒金属を含んで」おり「アメリカ国防総省、アメリカエネルギー省、国立研究機関、大学、民間の防衛産業、製薬会社などが係わっている巨大な組織」が推進し、「航空機から散布された何トンもの微粒子状物質は、大気を高電荷の導電性プラズマにし」「--地震を引き起こす地殻操作兵器などのために、荷電した大気を人為的に操作するためのものである」[2]と主張しているが、具体的根拠や統計的数値や、「微粒子状物質が大気を高電荷の導電性プラズマにする」メカニズムと人為的操作で地震を引き起こす「人為的操作」の具体的技術は示していない。

存在を信じる人々は以下の主張をしている。
航跡が長く残留し、拡がり、独特な雲に変化していくことが多い。大気中に残留化学物質などが確認され、周辺地域で健康被害が報告されることがある、出現の直前に軍用機などが飛行している。散布後にヘリコプター飛来の報告がある。

皮膚の下を寄生虫のようなものが蠢くモルジェロンズ病(英語版)の原因をケム・トレイルだと主張するものもおり、ケム・トレイルを取り上げたサイトの多くで関連性が指摘されている。

ただし、「モルジェロンズ病」は医学界で存在を認められた病気ではない。「皮膚の下を虫が蠢く(感じがする)」のは、「皮膚寄生虫妄想」と呼ばれる統合失調症やうつ病、アルコール使用障害に多く見られる症状である。

世界各国での散布状況を撮影したと主張するビデオを公開し単なる飛行機雲ではないと主張している。

アメリカ国内の小学校の教科書で「エアロゾルが飛行機雲を生成することにより日照に影響する場合がある」の記述も散見されるが、人体影響について書かれているわけではない。

アメリカ議会へのWeather Modification Research and Development Policy Authorization Act of 2005気候操作研究開発ポリシー承認法提出でアメリカ政府が存在を認めたと主張するが、これらは人工降雨など気象制御を目的とする公開された技術の研究開発で、ケム・トレイル論者が主張するような生物兵器の実験や製薬会社による病源体散布について述べたものではない。米国では事実と信じる市民が反対運動して研究サイトが散見される。

専門家はケム・トレイルを疑似科学または被害妄想としている。ドイツ政府及び米国政府は気象操作目的での化学物質の空中散布を公表し、2006年にアメリカのNBCは全国放送のニュース番組でケム・トレイル特集を組み、ケム・トレイル被害を訴える住人と複数の専門家の否定的見解。また、米空軍はデマであると明言しているを放送した。

参照元 : wiki/ケム・トレイル


米国政府・空軍により推進される「ケムトレイル計画」の深層

2006年06月29日

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戦闘機により1、2時間ごとに絶える事なく薬物が散布され、散布された地域に住んでいる全ての市民が、強制的に薬物を吸い込み病気にさせられるケムトレイル計画。

散布されるのは濃度の薄い毒物、またはブルセラ菌(風邪に似た咳、喉の痛み、熱を引き起こす)などの病原菌であり、軍隊は、どの菌を、どの程度の量、どの高度から散布する事が一番有効か、散布した地域の病院からの患者発生率を採取し統計を取っている。市民全員への強制的な人体実験。

  ケムトレイルは現在の実験段階を越えると、やがて濃度を濃くした本格的な毒物が散布される段階に入る。その最終目的は2つに分かれる。

A. 反戦デモ等の起きている地域、反戦デモ会場等に、マスタード・ガス、サリン・ガス等を散布し、戦争に反対する人間達を全員殺害し、反戦運動を撲滅する。

B. 地球上で生産出来る食料、石油等のエネルギーには限界がある。それに対して人口は爆発的に増加しつつある。この矛盾を最も適格に把握しているのが石油開発に従事している業者、ロックフェラー一族等である。

富裕層が豊かな生活を維持して行くためには、爆発する人口を「減らす」必要がある。富裕層が「人種的に劣る」と判断した人種、または貧困層の住む地域に病原菌、毒物を散布する事で「不要な」人間達を全員殺害すれば、資源の「効率的な」使用が可能になる。

日本人にだけ、あるいは黒人にだけ発病するように、遺伝子操作を加えたペスト菌、コレラ菌を製造する事は簡単である。

ケムトレイル計画の目的は、反戦運動の撲滅、と「劣等人種」と貧困層の皆殺し、大量虐殺、つまり地球全体のアウシュヴィッツ化である。

1. 第二次大戦中、日本は中国に侵略を行い、黒竜江省のハルビンに生物化学兵器(以下BC兵器)研究所を作った。悪名高い石井四郎、内藤良一を中心とした陸軍731部隊は、中国人3000名に対しコレラ菌等による過酷な人体実験を行った。

しかし、軍人にバイオテクノロジーの知識があるばずもなく、実際には日本国内から派遣された科学者が人体実験を行った。その科学者の大部分は日本の代表的薬品メーカー武田製薬の研究者であり、731部隊の実態は武田製薬満州支部だった。

2. 過酷な人体実験のデータは戦後、武田製薬の事業提携先の米国モンサント社に手渡された。モンサント社の親会社は、ブッシュ大統領一族の経営する銀行ブラウン・ハリマンであり、モンサントの子会社はラムズフェルド国防長官の経営するGDサール社である。

3. モンサントは731部隊の研究成果を生かし、ベトナム戦争で使われた枯れ葉剤等を開発した。農産物を全滅させる目的で使用された枯れ葉剤の中身は、強烈な発癌物質ダイオキシンである。

ベトナムでは現在も、枯れ葉剤の影響でたくさんの奇形児が生まれている。モンサントは現在、枯れ葉剤を「除草剤」として販売しているが、除草剤は雑草だけでなく農産物も枯らしてしまう。

そのためダイオキシンでも枯れない農産物の種を開発するため、遺伝子組替え技術が開発され、遺伝子組替え食品が開発された(つまり遺伝子組替え食品はダイオキシンに汚染されている?)。

モンサントは現在、世界最大の遺伝子組替え技術の特許を持つ独占企業である。

4. 米国は現在、人類を数千回、全滅出来る核兵器を持っているが、その核兵器の起爆装置の70%は、モンサントが製造している。モンサントは核兵器のメーカーでもある。繰り返しになるが、モンサントの親会社は、ブッシュ一族のハリマン銀行である。

5. 731部隊の指導者、内藤良一は過酷な人体実験の「成果」を使用し、戦後、製薬企業ミドリ十字を創立する。ミドリ十字は、汚染された血液製剤を平然と販売し、薬害エイズ事件、C型肝炎事件を起こした。ミドリ十字の実態が731部隊であれば、事件は当然とも言える。倒産したミドリ十字の「科学者」は全員、731部隊の武田製薬に再就職している。

6. 内藤良一は戦中1930年代、米国ニューヨーク・シティ64〜68番地にあるロックフェラー研究所にBC兵器の情報収集に来ている。ロックフェラー研究所は米国のBC兵器開発の中心だった。

石油王ロックフェラーは、その石油の運搬をブッシュ一族の鉄道王ハリマン銀行に行なわせていた。ブッシュ一族は、ロックフェラーから仕事をもらい事業家として成功した。731部隊とモンサントの協力関係の背後には、ブッシュ一族とロックフェラーのバックアップが存在した。

7. 日本の中国侵略、満州建国の資金もブッシュのハリマンの子会社シティバンクから出ていた。北京でコレラ菌、チフス菌を使用したBC兵器を研究・開発していた日本陸軍第1855部隊は、北京協和医学院という研究所を持っていたが、それはロックフェラーが運営していたものだった。

8. 日本軍の支配する満州には、ロックフェラーの一族が自由に出入りし事業を行っていた(1923年5月、満州鉄道を盗賊が襲い、乗っていたロックフェラーが人質になった臨城事件等は有名)。

9. BC兵器開発における、731部隊とブッシュ、ロックフェラーの関係は、ドイツのヒトラーに及ぶ。ロックフェラーは戦闘機、戦車用燃料をヒトラーに提供し続け、ブッシュはヒトラーの最大資金源である化学企業IGファルベンに資金を融資し続けた。

ブッシュの資金で、ファルベンは化学兵器チクロンBガスという毒ガスを開発し、その毒ガスは、アウシュヴィッツ強制収容所でユダヤ人を大量虐殺するために使われた。ファルベンはBASF、ヘキスト、バイエルンという3つの化学企業が合同したものだが、鎮痛剤アスピリンで有名なバイエルン社は、米国の製薬会社メルクからアスピリンの製造許可を貰っている。

アスピリンを開発したメルクは、ドイツではファルベン(バイエルン)を提携先にしアスピリンを売り、米国ではモンサントにアスピリンを売らせていた。1942年、米国政府がBC兵器の実戦使用のため作った、「戦争研究部局WBC」の委員長ジョージ・メルクはメルク社の社長だった。

10. こうして第2次大戦中、731部隊、武田製薬、モンサント、ブッシュ、ロックフェラー、ファルベン、ヒトラー、メルク・・・は、日米独のBC兵器ネットワークを形成していた。このネットワークの西側・ドイツではアウシュヴィッツで大量虐殺が行われ、東側・満州ハルビンでは731部隊の人体実験・虐殺が行われた。米国でも、ユタ州のグラニット山の山中の演習所で4000人の科学者を動員し、人体実験が繰り返された。

11. 米国でのBC兵器研究は、戦争が始まると大規模化し、ヘンリー・スティムソン陸軍長官、ロバート・ラヴェット陸軍次官(=ブッシュのハリマン銀行の法律責任者)の手によって、ロックフェラー研究所から、メリーランド州のフォート・デトリック陸軍伝染病医学研究所に移される。フォート・デトリックは元々、メリーランド州の州軍隊の第104飛行中隊の訓練所であり、滑走路が整備されていた。

米国政府がそこを選んだのは、最初からBC兵器を戦闘機により空中散布(ケムトレイル)し、無差別大量虐殺を行う目的があったためである。ガス室で使用したドイツ軍と、米国との発想の違いが、そこに出ている。米国のBC兵器研究・開発は最初からケムトレイルだった。

(続)

謎の人著

参照元 : ゆきちゃんのブログ


ケムトレイルのパイロットが警告 ラスト・チャンス

米国偽ユダヤ金融企業体傘下CFRのジャパンハンドラー輩の陰謀に依り、日本国全県で撒かれています。米国安保条約が有り地位協定が有る以上このアホ共は早朝、夕方、夜中に好き放題有毒物を撒いています。

首都圏で見た編隊ケムトレイは流山市・柏市・松戸市・市川市真っ青な空をケムトレイルで真っ白にしました。ユダ金融ロックフェラー財団いい加減にしろ。各県で撒かれています。中国もロシアもこの事実は知っています。



米韓合同演習に北朝鮮が警告「わが方の先制攻撃は、いつでも無慈悲に開始される」

北、「無慈悲に先制攻撃」と米韓演習に警告

2014.8.17 18:38
 
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北朝鮮の朝鮮人民軍総参謀部は17日、米韓両軍が18日に開始予定の定例指揮所演習「乙支フリーダムガーディアン」を非難する報道官声明を発表し、「わが方の先制攻撃は、いつでも無慈悲に開始される」と警告した。朝鮮中央通信が伝えた。

声明は「わが国への先制攻撃を狙った危険な核戦争演習だ」と主張。対抗措置として「連続して強力な物理的対応を取ることになる」と指摘した。

一方、17日付の朝鮮労働党機関紙、労働新聞は、韓国の朴槿恵大統領が南北対話を呼び掛けた15日の演説について「中身のない、ありきたりのものだ」と批判する論評を掲載した。(共同)

参照元 :
産経新聞

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琉球大学の木村名誉教授が2017年までに伊豆諸島を震源としたマグネチュード9クラスの巨大地震の発生を警告

「TVタックル」で大学教授らが巨大地震の発生を警告

2014年07月23日07時00分

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21日放送の「ビートたけしのTVタックル」(テレビ朝日系)に、琉球大学の木村政昭名誉教授が出演し、2017年までに伊豆諸島を震源とした巨大地震の発生を警告した。

番組では木村氏を、2011年の東日本大震災も、震災4年前から予知していた人物として紹介した。木村氏の地震予知方法は、巨大地震が起きていない「空白域」に注目し、さらに空白域で小地震が頻発している場所を「地震の目」と名付け、目の近くで巨大地震が起こるというのが木村理論なのだという。

その理論に基づき、次に大地震が起こる場所を木村氏は「震源域は、伊豆鳥島を中心として、それより北と南に広がった伊豆諸島ですね。規模はマグネチュード9クラスになるだろう」と推定した。

木村氏が推定するマグネチュード9クラスとは、東日本大震災とほぼ匹敵するクラスだ。ではその大地震は、いつ起こるというのだろうか。時期について、木村氏は「2012年±5年くらいの計算が出たんです」と発言。つまり、2017年までの間に巨大地震が起こると説明したわけだ。

では被害想定はどの程度なのか。出演者のミッツ・マングローブが「実際にはどの辺が一番揺れるんですか?」と質問をすると、木村氏は「内陸側の振動は少ないだろうと。ただ発生する津波は影響があると思います」と、太平洋側の広範囲で巨大な津波の被害があることを予言した。

木村氏はかつて、同じ理論で東日本大震災も予知したとされ、「あれは2007年の太平洋学術会議で公表した図で、東北沖の所に赤丸を打ったんです」と、当時のエピソードも語ったが、当時は誰からも賛同を得られなかったという。

また番組にはFM波で地震観測を続けている串田嘉男氏も出演し、持論を展開した。進行役の阿川佐和子が「今、調査してらっしゃって、ズバリお聞きしますけれども、次にはどこに?」と質問すると、串田氏は「ここです」と言いながら近畿地方を囲んだ地図を示した。串田氏が近々起こると予言する巨大地震は、琵琶湖を中心とした近畿地方だというのだ。

串田氏によれば、すでに近畿地方は2008年からFM波が乱れているという。その起こるかもしれない地震の規模と時期を串田氏は「マグネチュード7.8±0.3ぐらい。時期はこの後観測しないと言えないんですけど、一番早い場合だと今年の11月8日±1〜2日」と明言した。

この予言に対しては、地震予知反対派として出演していた東京大学教授のロバート・ゲラー氏から猛反論がなされたが、それを見かねた阿川から「なんでそんなに嫌うの!」と一喝されていた。

番組を通じて、ゲラー氏と横山裕道氏(淑徳大学客員教授)は木村氏と串田氏の説をオカルト扱い。「研究論文を執筆し、学会に発表しないと検証はできない」「レフリー付きの学会に論文を出して」と、権威の側から真っ向否定した。

しかし、ビートたけしは「レフリーがまたねえ…。STAP細胞のことを考えると、レフリーがどれだけの実力を持っているんだということもあるし」と、権威側の信ぴょう性に疑問を呈し、番組は終了した。

参照元 : トピックニュース

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3.11東日本大震災は人工地震だった!元アメリカ国家安全保証局が内部告発 「米国とイスラエルの裏権力が核兵器を使った」 

IMF、ブランシェール氏が日本に警告「日本の財政問題が現実的な問題になり、投資家の信頼はいずれ消え失せる可能性がある」

IMF、今年の世界成長見通し下方修正―日本には警告

2014年 4月 09日 06:35 JST

【ワシントン】国際通貨基金(IMF)は8日発表した世界経済見通し(WEO)で、世界経済の今年の成長率予想を下方修正した。欧州と日本の生産活動の鈍さが景気回復の足かせとなる一方、新興国は借り入れコストの上昇に苛まれるとの見方を示した。

IMFは今年の成長率を3.6%とした。1月時点の3.7%から引き下げたが、2013年の3%からは加速を見込んだ。米国、ドイツ、英国の景気は順調に回復しているものの、ロシア、ブラジル、南アフリカなど主要新興国の経済見通しが悪化したことが背景にある。

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ロシアの成長率予想は0.6ポイント引き下げて1.3%とした。ウクライナをめぐる西側諸国との対立が、投資抑制や資金流出につながったと説明した。

IMFは「世界の成長見通しは、引き続き下振れリスクが大きい」とみている。IMFの見通しは、当地で今週開催される財務相・中央銀行総裁会議での討議資料となる。

IMFのチーフエコノミスト、オリビエ・ブランシャール氏は、成長見通しの下方修正にかかわらず、景気回復そのものは加速しており、ユーロ圏がリセッション(景気後退)に舞い戻るリスクは後退しているとの見方を示した。今年2.8%拡大するとみられる米経済が、減速傾向にある新興国の多くを明るくするはずだとし、「米経済はブレーキがかかっていない」と評価。「本質的に堅調な経済だ」と述べた。

一方、日本やユーロ圏諸国の多くでは、景気回復の弱さが目立っている。

IMFは、とりわけ高い失業率に見舞われているユーロ圏諸国はすでにデフレに陥っていると指摘。ユーロ圏全体のインフレ率は欧州中央銀行(ECB)の目標を「大幅に」下回る見通しで、さらに断固たる措置を講じる必要があることを示す明確な兆候だとした。

世界最大級の公的債務を抱える日本では、インフレや成長を押し上げることができなければ、経済が危機に瀕する恐れがあると警告。そうなれば、世界全体に衝撃が及ぶだろうとの認識を示した。

ブランシェール氏は「日本の財政問題が現実的な問題になり、投資家の信頼はいずれ消え失せる可能性がある」と述べた。これが日本国債の利回り急騰となって表れ、「混乱が生じうる」と語った。

IMFはその他の国の政府に対しても、労働、製品、サービス市場の改革などを通じて競争力を高めるよう提唱した。日本に対しては、農業や医薬品業界の規制緩和や女性就業率の引き上げなど政治的に厳しい措置を講じるよう呼びかけた。日本の今年の成長見通しは1.4%に下方修正した。

参照元 :
ウォール・ストリート・ジャーナル

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