何度でも言う、東京オリンピックは返上すべきだ!「2020年までに首都直下巨大地震が起きる」 複数の科学者が指摘

2017.01.11

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2017年が始まり、2020年の東京オリンピックまであと3年余りとなった。夏季五輪としては、1964年の東京オリンピック以来56年ぶりの日本開催となるが、それが危ぶまれる事態も生じかねない状況にある。そう、自然災害という国難が降りかかる可能性があるのだ。そして特に、これが起きたら五輪は必ず中止になると考えられる災害が「首都直下地震」だ。

政府機関が算出した首都直下地震(M7クラス)の発生確率は、「30年以内に70%」というものだ。しかし、この数値はほとんど参考にならず、実際は今すぐに起きてもおかしくないと主張する地震学者も多い。では、本当に東京五輪が中止に追い込まれるほどの大地震が首都を襲う可能性があるのかどうか、じっくり考えてみたい。

■首都は地震活動期に突入した!

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まず、1923年の「大正関東地震」(関東大震災)から94年が経過しているが、関東を襲う巨大地震の発生周期は、220〜400年程度と考えられている。従って、この数値だけを見れば、あと100年以上は起きないと考えることが理にかなっているように思われるだろう。しかし、そう安心してもいられない。2011年にM9.0を記録した東日本大震災(3.11)が発生したことによって、日本中のすべての地殻が影響を受けている。また、3.11の余震も100年間続くとする地震学者もおり、大規模な余震の発生も懸念されている。

京都大学の藤井聡教授は、2020年までに首都直下型の大地震が起こることは十中八九間違いないと指摘する。M9の東日本大震災を経た現在、多くの科学者は日本列島が集中的な「地震活動期」に入ったと考えているという。過去2千年を見ると、東日本の太平洋沖はM8クラスの巨大地震に計4回襲われているが、いずれも地震活動期の真っ只中のことだった。

そして4回すべてのケースで、首都圏では地震活動期突入から10年以内に大地震が起きていたと藤井氏は指摘、「この結果をもってして即座に、首都直下地震が10年以内に今回も起こるだろうと結論づけることはできないとしても、いかに危険な状況にあるのかを明確に指し示すものであることは間違いない」(「VOICE」2014年3月号、PHP研究所)と警告する。

藤井氏は、2012年からの第二次安倍内閣で内閣官房参与を努め、防災・減災ニューディール政策担当に任命された人物だ。そのような科学者からこれほど大胆な発言がなされているのは極めて異例のことだろう。

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■首都を巨大津波も襲う!?

災害史や災害予測を専門とする立命館大学の高橋学教授は、「今後、『茨城、栃木、埼玉、東京の内陸部』と『東京湾』で、首都圏直下型の地震が起きる可能性があります。特に後者は津波も起こすため、とても厄介です」(週刊プレイボーイ 2016年51号「首都直下地震で起きる10大パニック!」、集英社)と発言している。

首都直下地震で津波は発生しない、と漠然と考えている人がいるかもしれないが、それは大きな誤りだ。確かに東京湾は入口が狭く、水深が急に深くなっており、津波が湾内に到達しにくいとされる。だが、現実には大正関東地震では神奈川県の沿岸部で最大6〜7mの津波が発生していた。また、東日本大震災でも東京湾内の木更津市で2〜2.8m、船橋市で2.4m、東京の晴海や横浜で1.5mの津波が観測されていたのだ。

科学者たちの指摘が現実のものとなり、2020年までに大規模な首都直下地震が発生すれば、前代未聞の大災害によって五輪開催どころではなくなることは必至だ。また、首都直下地震以外にも南海トラフ地震や富士山噴火が起きれば、被害の規模によってはオリンピック返上ということになるかもしれない。あと3年半――。前述のように多くの科学者たちが断言している以上、政府や東京都が、防災対策をより真剣に検討してくれることを願うばかりだ。

百瀬直也(ももせ・なおや)
超常現象研究家、地震前兆研究家、ライター。25年のソフトウエア開発歴を生かしIT技術やデータ重視の調査研究が得意。ブログ:『探求三昧』、『防災三昧』、Web:『沙龍家』、Twitter:@noya_momose

参照元 : TOCANA