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【熊本大地震】南阿蘇村の地熱発電事業「怪しい掘削事業」 地震の影響で水前寺公園の池が干上がる

「熊本地震」:ついに発見「怪しい掘削事業」=南阿蘇村の「地熱発電事業」

2016年 04月 17日

みなさん、こんにちは。

被災地は今生き延びるのだけでも大仕事。復活はずっと先のことだろう。まずは安全になるまで何とかして生き延びること。

私の分析では、しばらくは大きなものはないだろう。2発来るのは予想できた。が、場所は特定できなかった。すみません。

一応、後出しで悪いが、ここにメモしておこう。私はアラスカのガコナのHAARPモニター群が見れなくなったあとも、世界の他のカナダモニターや京大などのモニターを毎日毎日ずっと解析は続けているのである。

熊本の一発目はこれだろう。

4月13日

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4月14日

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二発目はこれだろう。

4月15日

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いずれにせよ、磁気誘導磁束モニター(Magnetic Induction Flux Monitor)が見れないのが痛い。それが本当に地震電磁波のものかどうかは0〜5ヘルツの周波数で見分けるからである。特にHAARP照射の場合は2.5Hzの極超周波数(シューマン波)程度のものがあるかどうかで見分けるからである。

今の我が国の地震学者は地殻振動しかみない。だから、電磁波と地殻の鉱物との相互作用をまったく理解しない。まあ、連中は本当の物理学を知らないのだからどうしようもないだろうナア。

オンサーガーがノーベル賞を取ったのは、「相反関係」である。これは熱や電導や振動など不可逆過程(=エネルギー散逸する過程)には、お互いに相互作用があり、温度差ができるとこにはそれに沿って電気も流れる。また、その逆も起こる。電流が流れる場所にはその方向に温度差もできる。これが熱電対の原理だが、こういう現象が普遍的に起こる。

したがって、電磁的に地殻に電圧差を作れば、それに沿って温度差もできる。それを超高周波の電子レンジ並みの周波数で加熱すれば、地殻はあっという間に加熱できる。これがHAARPの人工地震の原理である。

したがって、地下の鉱物資源と電磁波を共鳴させれば、いくらでも我々の感知しないところで地殻にエネルギーを与えることができるのである。

金属は高周波の高電圧にさらされるとアーク放電を起こす。これをニコラ・テスラが発見したわけだが、今回もアーク放電が各所で観察された。これは空から高電圧高周波の電磁波が来ていたことを示している。

というわけで、HAARP照射が行われたことはまず間違いない。これは人間にも作用するから頭痛や気分が悪くなった人もいるに違いない。

さて、一方の核爆弾説の根拠。これを探すのは実に難しい。なぜなら、これは怪しい公共事業のようなものに紛れてくるからである。

ここにも偽ユダヤ人の吹聴した「グローバリゼーション」が絡む。

このグローバリゼーションの怖さは、他国の巨大企業が我が国の公共事業や研究調査事業に知らない内に関わってくるからである。その一例が阪神淡路大地震だった。イスラエルのベクテル社が絡んだ。東京のアクアマリンでも絡んでいる。

もちろん、先にメモしたように、和歌山沖などの掘削船ちきゅうの事業もすでに欧米のシオニスト偽ユダヤ人に乗っ取られて久しい。

だいたいその現地に住んでいないものがその地の公共事業を行うことほど怖いものはない。いつのまにか爆弾を仕込まれていれば、いまではGPSやネットで簡単にリモートコントロールできるからである。

世界にはMI6やモサドやCIAやNSAの工作員が工事現場に入っているのはSFや007のお話でだけではない。

そこで、こういう怪しい公共事業がひょっとしたら今回の熊本にもあったのではないか?

とここずっと密かに調べていたわけである。まあ、俺にできることはこんなことぐらいのもんだ。

そしてついに発見。以下のものである。

ベースロード電源として期待の地熱発電、資源量の調査に向け26事業を採択

地熱発電は季節や天候に左右されにくく、年間を通じて安定的に発電可能なベースロード電源として今後さらなる開発が期待されている。JOGMECは日本国内の地熱資源量の調査に向け、26件の助成金交付事業を採択した。

石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)は、「平成27年度 地熱資源開発調査事業費助成金交付事業」について、2015年3月3日〜同年11月30日まで公募を行い、審査を行った結果、26件(うち新規案件11件、継続案件15件)の事業を採択した(図1)。

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日本のエネルギー安定供給の確保や、適切なエネルギー需給構造の構築を図るために再生可能エネルギーの導入拡大が喫緊の課題となっている。こうした中、地熱発電については、季節や天候に左右されず、年間を通じて安定的に発電可能なベースロード電源としての役割をもち、さらに地元地域の活性化に資する事業としても大きな期待が寄せられている。

こうした背景を踏まえ、同助成金交付事業は、地熱資源量の把握や地下構造を明らかにする調査事業に地下資源特有の開発リスクの軽減を図り、日本の地熱資源開発の取り組みを促進することを目的としている。

具体的には、地元の地熱関係法人(地熱資源を直接利用し、地元の地域活性化につながる事業を行う法人など)、および地熱資源開発事業者(地元の地熱関係法人以外の法人)が地表調査事業、または坑井掘削事業の実施に必要な経費のうち、JOGMECが認める経費(補助対象経費)について助成金を交付する。

今回採択された26件のうち新規案件では、アストマックス・トレーディング/デナジーの両社が事業実施者となり、北海道二海郡の八雲町鉛川(やぐもちょうなまりかわ)地域の調査や、ディポリスエナジーと鹿児島県指宿(いぶすき)市が実施者となり、指宿市周辺地域を調査するものなどが採択されている。

要するに、「新エネルギー開発」という名目で、海外の怪しい新規企業(こういうものの大半がCIAやモサドからスピンスピンアウトしたその出身者が社長になっている)が我が国の「地熱発電事業」にちゃっかり侵入していたのである。

その名は、

フォーカスキャピタルマネージメント」
レノバ
デナジー

これらの3つの会社が、熊本県の「地熱発電事業」を受注していたのである。

2015年11月12日 JOGMEC(独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構)「地熱資源開発調査事業費助成金交付事業」に採択されました|熊本県南阿蘇村

あちゃ〜〜、やはり我が国の地方自治体の地方公務員は、痴呆公務員だった。

まあ、いまはどこも痴呆公共団体化しているからしょうがない。

実際にこういった会社に現場で仕事できる人材がいるかどうかは知らないが、大半は受注してまた別の会社に丸投げする。掘削船ちきゅう方式である。

掘削船ちきゅうでは、実際の掘削は元海外企業のエキスパートだった職人が行う。外人部隊である。

そうなると、現場を外人の現場監督に任せるわけだから、受注した会社は何しているか分からない。

とまあ、今のところ、掘削を行いそうなどんぴしゃりの怪しい事業といえば、南阿蘇村の地熱発電事業しかない。

いやはや、こんなもので侵入されたものには生きた心地がしませんな。やはり自分の土地の掘削は一生いっしょにそこに住む人に任せるべきである。外人さんは「一見さん」である。

京都祇園が未だに栄えている秘密は「一見さんお断り」にあるように、やはり土地開発や水源や森林開発は外資の一見さんはお断りすべきである。

どう考えてもそういうことになりますナ。

まあ、信じる信じないはあなたの心がけ次第というやつですナ。

いやはや、世も末ですナ。

参照元 : Kazumoto Iguchi's blog 2


連なる断層帯「異常」誘発 活断層にはまだ「割れ残り」? 熊本地震1000回超

2016年4月29日(金)13時23分配信

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熊本地震の発生から2週間で、震度1以上の有感地震の発生数が千回を超えた。同じ内陸型の阪神大震災や新潟県中越地震と比べても速いペースだ。14日と16日に震度7の地震が連続して発生し、その影響が広範囲に及んでいることが要因とされる。過去に例を見ない経過をたどる熊本地震。活断層にはまだ「割れ残り」も指摘され、予断を許さない状況が続いている。

「過去の経験予測が当てはまらない」。14日に最初の地震が発生してから6日後の20日、気象庁の青木元地震津波監視課長は「余震発生確率」の公表を見合わせる考えを示した。

余震発生確率は、阪神大震災を機に導入された。被災者により高い注意を促すためだ。この通例に従い、気象庁は一夜明けた15日、「3日以内にマグニチュード(M)6・0以上の発生確率は20%」とする余震発生確率を公表していた。

ところが直後の16日未明、M7・3の激震が襲う。「過去の経験予測」が当てはまらない事態に気象庁は当惑。2週間で千回のハイペースについても「異常事態」と受け止めている。

気象庁によると、28日午後11時までの有感地震の発生数は1027回。新潟県中越地震の場合、千回に達したのは1年後だった。阪神大震災は震度計が少なく比較できないが、M3・5以上に限ると、阪神が2週間で95回だったのに対し、熊本地震は熊本地方だけでも218回(28日午後1時現在)に上っている。

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小さな活断層が複雑に分布
ハイペースの理由は何か。東北大災害科学国際研究所の遠田晋次教授(地震地質学)は「M5、6級が何度も起き、それらの余震が幾重にも重なっているのではないか」と分析する。

これまでの地震は震源地周辺で余震を繰り返していたが、熊本地震は前震と本震の震源地だった熊本地方だけでなく、阿蘇、大分県中部の計三つのエリアに広がる。千回は、各エリアで起きている地震を積み重ねて合計したもので、範囲が広い分、ペースも自然と速くなる。

広範囲に及んだのは「これらのエリアは断層が多く、誘発されて、それぞれに地震を起こしていると考えられる」(遠田教授)。

気象庁などによると、震源が浅いことも理由の一つとされる。余震は、本震で破壊されずにひずみの残った地盤が、後に割れることで発生する。震源が浅いと地中の圧力が弱いため、押さえつけられることなく、地盤が割れやすくなる。特に九州は小さな活断層が複雑に分布しており、地震を誘発しやすい環境にある。

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「割れ残り」の動向に注目
余震は通常、1週間程度で収まるとされる。熊本地震では28日も午後9時現在で47回を数え「依然活発な状態」(気象庁)。このペースはどこまで続くのか。

鹿児島大の井村隆介准教授(地質学)は「予測は難しく、まだ大きな地震が起きることも考えなければならない。長期化も考えられる」。実際、新潟県中越地震では2カ月後にM5・0の地震が発生している。

中でも注目されるのが、震度7の地震を2度起こした断層にあるとされる「割れ残り」の動向だ。

政府の地震調査委員会は、14日のM6・5の地震は「日奈久(ひなぐ)断層帯」の高野−白旗区間、16日のM7・3の地震は「布田川(ふたがわ)断層帯」の布田川区間の活動によるものと分析している。

これまで余震が発生したのは、布田川・日奈久断層帯の北部、熊本市から阿蘇方面が中心だった。九州大地震火山観測研究センターの清水洋センター長(地震火山学)は「そこは14日と16日に震度7の地震も起きており、エネルギーが発散されている」と説明する。

一方、断層帯の南西部、熊本県の八代市から水俣市にかけての断層帯では余震が比較的少なく、清水センター長は「エネルギーがたまっている可能性がある。本震以上の地震が起きるとは考えにくいが、M7級の地震もありえる」と指摘する。八代海などで発生すれば津波の恐れもあり、今後も注視が必要だ。

参照元 : 西日本新聞


水前寺公園の池が干上がる 熊本地震の影響か [熊本県]

2016年04月22日20時49分

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熊本市の名所として知られる回遊式庭園「水前寺成趣園(じょうじゅえん)」(同市中央区)の池の水が、通常の2〜3割程度に減少していることが22日、分かった。熊本地震の影響とみられるが、原因ははっきりしていない。

園を所有・管理する出水神社によると、本震のあった16日未明、神職の男性が園内を見回った際、通常は湧き水で満ちる池の水の大半が干上がった状態になっていた。鳥居や灯籠も倒壊しており、前震翌日の15日以降休園している。再開のめどは立っておらず、園は「安全性の確保や倒壊した施設の撤去、余震の影響を総合的に判断する必要がある」としている。

園内の土産店の男性従業員(66)は「自然災害なので仕方ないが、今後が不安だ」と話していた。

また、同市北区の「小野泉水公園」の水位も一時、約30センチ低下していたことが判明。15日に利用者からの連絡で園側が気づいた。水位は次第に戻っているという。

参照元 : 西日本新聞

福島県内の池などで高濃度の放射能汚染 環境省は河川や池などで除染は行わないという方針

隠れた放射能汚染 「除染放棄」に憤る人々

2014年9月01日23:14
 
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福島第一原発の事故で飛散した放射性物質の除染。環境省は先月、河川や池などでは行わないという方針を示しました。ところが、福島県内の池などでは隠れた高濃度の放射能汚染があり、自治体からは懸念の声が上がっていることが「NEWS23」の調べで明らかになりました。

福島県の南端にある西郷村。放射線測定の専門家、首都大学東京の加藤准教授は、この村の放射能対策アドバイザーを務めています。先月24日、「NEWS23」は加藤氏による汚染調査に同行しました。

まず訪れたのは、農業用ため池の千鳥ヶ池。泳ぐのは危ないとして普段は立入禁止ですが、村の除染担当者の立ち会いのもと、加藤氏が調査に入りました。池の底に突き刺したのは、研究室で開発した測定用のパイプ。

底の泥をパイプに押し込めると、栓を閉め、引き上げました。これでボーリング調査ができるといいます。採取した底の泥を1センチずつ検体に分けます。表面からの深さによってどの程度汚染があるか、細かく調べるためです。検体はその日のうちに研究室で凍結乾燥させ、翌日、測定しました。

その結果、底の表面近くの土壌が最も汚染度が高く、1キロ当たり最高で3228ベクレルを検出。国の責任で処分する指定廃棄物に相当する8000ベクレルには及びませんでしたが、安全に再利用できる基準の100ベクレルをはるかに超えました。

加藤研究室では、子どもたちが入って遊べる別のため池でも採取。計測すると、2659ベクレルでした。医学博士でもある加藤氏は「こうした池では素足で遊ばせない方がいい」と話します。

「内部汚染につながる可能性がある、傷口とかから。なるべくなら近づかない。傷ついたら多少なりとも入る」(首都大学東京 加藤洋准教授)

環境省は、こうした池や沼、河川や湖の除染について、これまで未定としてきましたが、先月22日、行わない方針を決めました。陸上の生活圏の除染を優先。水には放射線を遮る効果もあり、周辺に与える影響が小さいといいます。西郷村の除染担当者は・・・

「残念だよね、方針がどんどんレベルが下がって、最後は取り残されちゃうのを危惧しています。子どもや住民が生活する環境を元に戻すのが基本だと思うので」(西郷村(除染対策室) 菅野一室長)

福島県と農水省による農業用ため池の底の土壌サンプル調査では、避難指示区域のおよそ4割、区域外のおよそ3割で、1キロ当たり8000ベクレルを超える高濃度の放射性セシウムが検出されています。

もともと池の多くはすり鉢状の地形にあって、周囲の汚染土壌が集まり、高濃度になりやすくなっています。本宮市の明戸石池では37万ベクレルのセシウムが検出されました。水は農業用水として使われ、今のところ、作物への影響はありませんが、不安の声も根強くあります。

国は、こうした農業用ため池について、底をセメントで覆うなどの対策を秋から行う方針です。ですが、対象は県内の農業用ため池3730か所の3分の1以下、汚染度の高いおよそ1000か所にとどまるとみられています。西郷村の千鳥ヶ池は対象から漏れてしまう可能性が高くなっています。

「もし干上がったら(空間)線量は結構上がります。水の遮蔽体なくなりますから」(首都大学東京 加藤洋准教授)

加藤氏は、竜巻で汚染土壌が飛び散ったり、干ばつで水が干上がったりして、周辺へ影響が及ぶことを懸念しています。これに対し、環境省は「干上がったら除染する」として、不安の解消に躍起です。

西郷村の除染担当者の心配はほかにもあります。フタのない防火水槽です。この水槽付近の空間線量は高くありませんが、底にはおよそ8000ベクレルの高濃度放射性物質があり、村は水の利用を原則禁止しています。西郷村は環境省に対し、防火水槽の底を除染するよう依頼しました。ところが、「必要ない」として断られたのです。

「防火用水なので、緊急時には水を使わなければ。考えられるのは、消防団の被ばくという問題、それから、放射性物質の拡散。火を消すために水を使うが、泥も一緒にまかれる。どうするのか?問題は非常に大きい」(西郷村(除染対策室) 菅野一室長)

さらに、西郷村が「水を抜けば汚染土壌が田畑へ流れる」と不安を伝えたところ、環境省からは「流しても大丈夫」と言われたといいます。環境省は「一定の放射性物質を含む泥が一定の深さ堆積し、放水時に飛散されると判断される場合」に限り除染するとしていて、全ての要望に応えていません。

環境省に断られた西郷村は、次に東京電力に除染を依頼しました。ですが、こちらも「検討する」と言ったまま、その後、動きはありません。

「NEWS23」は、福島県の全59市町村にこうした除染問題についてアンケートを行いました。その結果、フタのない防火水槽は県内に少なくとも4200か所存在することがわかりました。また、政府に対してこんな要望の声が上がりました。

「これらの除染についても、国が責任を持って(国が費用を全額負担する)実施すべきであると思われる」(鏡石町)

「森林や河川等も含めた全体的な方針を提示するとともに、除染等の措置について財政措置の対象としていただきたい」(福島市)

隠れた放射能汚染にどう対応するのか、福島の元の生活を取り戻すために重い課題が突きつけられています。

参照元 : TBSニュース






埼玉県羽生市の県営水族館の池で300匹の魚が死ぬ 何者かが塩素を投げ入れた可能性

なぜ?水族館で魚300匹死ぬ 2月にも大量死が…

2014/04/28 00:52

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埼玉県羽生市の県営水族館の池で、300匹の魚が死んでいるのが見つかりました。何者かが塩素を投げ入れた可能性もあるということです。

27日午前7時半ごろ、「さいたま水族館」の池で、ニシキゴイなど約300匹の魚が死んでいるのを職員の男性が見つけました。水族館が水質を調べたところ、井戸水のため通常は検出されないはずの塩素が含まれていました。

水族館に来た子どもたち:「(エサやり中止を)知らなかった」「ちょっと残念だった」

2月の大量死以降、水族館では防犯カメラを設置するなど警備を強化していました。

「写真提供:さいたま水族館」

参照元 :
テレ朝ニュース



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