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気象兵器

元国会議員の浜田和幸氏がCIA極秘情報を暴露「人工地震、原発事故、気象改変、アメリカにとっては自然災害もビジネスだ」

人工地震、原発事故、気象改変… すべて米国の災害ビジネス! 元国会議員の浜田和幸博士がCIA極秘情報を大暴露!(インタビュー)

2018.12.19

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国際政治経済学者として活躍する浜田和幸氏は、参議院議員時代から気象兵器や人工地震などの知られざる“真実”を暴き、社会に発信し続けてきた日本を代表する有識者である。かつて全米一といわれるシンクタンク(CSIS)に主任研究員として在籍した際に入手したという世界のウラ情報はもちろん、地球外知的生命やUFOなどの情報にも造詣が深い。

今回筆者は、地震前兆研究家としての立場から、世界各地で連続する自然災害とその背後に渦巻くドス黒い闇を暴くべく、浜田和幸氏にインタビューを敢行した。浜田氏の口から語られた驚愕の真実を、余すところなく全3回に分けてお伝えしよう。

※ インタビュー前編:「人工地震や気象兵器は存在する」知られざる日米関係の闇

■すべてはアメリカが主導権を握るために

――前編で教えていただいた福島の話にも関連しますが、浜田先生は原発に対してどのようなお立場でしょうか? もともと原発は、アメリカが日本にもたらしたものですよね? これも日本に対するプレッシャーだったのでしょうか?

浜田和幸氏(以下、浜田)  アメリカにしてみれば、軍事や航空宇宙関連の技術、そして原発の輸出は、外貨を稼ぐための大きなビジネスです。GEにしろウェスティングハウスにしろ、これらの会社はもともと石油や石炭や天然ガスなどの資源が乏しい日本に「自然界にあるエネルギーに代わるクリーンなエネルギー源」として原子力を実質的に押し付けてきた面があります。

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当初は日本の全エネルギーの3割くらい、ゆくゆくは4〜5割を供給できるほど原発を増やしていく構想があったのですが、スリーマイル島(アメリカ)やチェルノブイリ(ソ連時代のウクライナ共和国)の原発事故を経て安全性に疑問符がつき、いつのまにかGEやウェスティングハウスの原発部門も日立や東芝の傘下に入ってしまい、アメリカとすれば、もともと自分たちが開発した“虎の子”である原子力発電を横取りされてしまうのではないかという恐れや警戒心が出てきたことは間違いありません。

いずれにしても、最終的にはアメリカに利益が還元できるような仕掛け――つまり、一番大事なところはアメリカがコントロールして最終的に自分たちの利益につながる、そういう状況にしたい。だから、何らかの不具合が出る前に、自分たちが作った(日本の)原発を「自然災害に襲われて事故につながった」という形にすれば、すべては災害に対する予防策が不十分だった日本側の責任となるうえ、少なくとも日本政府は脱原発に舵を切ることもできないだろう、と見越している。つまり、原発の安全面に疑問を抱かれないように、アメリカは日本を犠牲にしようと考えていた節が見られます。

■留学中に触れたアメリカ人のメンタリティと戦慄の実態

――先生がHAARPや気象兵器など、一般人たちが気づきもしない事実に最初に気づかれたのは、アメリカ留学中に“真実”に触れてしまったからですか?

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浜田  若かりし頃、アメリカの首都ワシントンD.C.で約8年間を過ごし、昼間は現地のシンクタンクで働き、夜は博士号を取るためにジョージ・ワシントン大学の大学院に通っていました。働いていたシンクタンクは現在、北朝鮮の核施設などを常にモニターしていることでも有名なCSIS(戦略国際問題研究所)です。アメリカでは、国務省や国防総省などの政府機関で働く若者が、昼間は役所で仕事をして夜にキャリアアップのため大学に通うことがごく当たり前です。博士課程で学んでいる間、私はそんな同級生たちと多く知り合い、さらにそのツテを頼って新兵器開発や戦略分野の仕事に携わる人たちとも親しくなることができました。

彼らと食事したりお酒を飲んだりする中で、「実はアメリカはこういうことをやっているんだ」という話をたくさん耳にする機会があったのです。たとえば70年代のベトナム戦争時代、「オペレーション・ポパイ」といって、アメリカ軍は人工的に巨大な雨雲を発生させて集中豪雨による洪水を引き起こす研究をして、実際にベトナムで試していました。ベトコンに苦しめられたアメリカ軍が、敵の偽装ルートなどを遮断・破壊するために構想したことです。その一方では、逆に雨雲を“消し去る”ような研究も行われていました。

――それは内部の人間しか知り得ない、実に貴重な情報ですね。

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浜田  そう。日本に対しても、彼らは日本人のメンタリティをよく理解した上で、「山の爆発を人工的に起こす方法をわれわれは知っている」というような話を、酒の肴に議論する機会が多々ありましたよ。

その後も私は、アメリカの議会調査局(CRS)でコンサルタントの仕事をしたり、上院下院の軍事委員会で証言をしたりする中で、現役の政府関係者たち――たとえばロバート・マクナマラ元国防長官などは家に遊びに来てもらったり――と色んなパイプができました。当然ながら、そういう人たちは極秘情報を一切漏らすことはないのですが、ただし、彼らの考え方はしっかり学べました。彼らには「人が考えることは必ず実現できる」という強い自信がある。だから人工的に地震を起こすことなど、もはや当然のような話で、むしろそれを「どう戦略的に使うか」に心血を注いでいるのです。

――なるほど、私たちの想像を上回るあらゆる戦略を構想し、実現のために研究を進めているのですね。

浜田  それから、国防総省やCIA、それに内務省などが進めているいくつかの極秘研究について見聞きする機会にも恵まれましたよ。たとえば、通信傍受。実態はエドワード・スノーデンが暴露しましたけれど、私はあのような話が表面化するずっと前に、アメリカが日本から傍受したさまざまなデータをやり取りしている現場をたまたま見学させてもらいました。東京にはアメリカ海軍の情報局がありますが、当時の日本政府要人、総理はもちろん閣僚などの影響力ある国会議員たちが、いつ・どこで・誰と・どんな話をしたかということを盗聴して、その膨大なデータを30分毎に海軍本部へと送っているんです。そういう事実に触れて、心底「アメリカという国はすごいことを考えているな」と思いましたね。

■真実を“見ようとしない”日本人

――先生のような考え方をされている方は、永田町や霞が関で他にもいらっしゃるのでしょうか? 世界の真実に気づき、しっかりと実態を把握している方は?

浜田  それはなかなか難しい話ですね。というのは、アメリカは日本にとって最大の同盟国ですし、有事にはアメリカの力に依存せざるを得ないという状況下、アメリカを常に疑ってかかるのは得策ではないという面もあるでしょうから。

――特に自民党に所属されている議員には、そういう考え方は難しいかもしれません。

浜田  そうですね。北朝鮮による拉致問題ひとつをとっても、本来は日朝という二国間の問題のはずなのに、「なんとかしてくださいよ」と安倍総理がトランプ大統領に何度もお願いして、それを最大の突破口にしようという“アメリカ頼み”のメンタリティが染み付いてしまっている。戦後70年以上たってもまだ、ですよ。

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それに、北朝鮮から飛んでくるミサイルを撃ち落とすためといって、アメリカからイージス艦やらPAC3やら色んなものを買わされていますけど、では、自衛隊がそれらの命中精度を自分たちで実験して確認した上で買っているかというと、一切やっていない。一事が万事で、アメリカの言い値のまま買わされている。今や5兆円を突破した日本の防衛予算のうち、装備費の大半はミサイルや防衛システムを買うためにアメリカ側に支払っているわけですけど、それが本当に信頼できるものかどうかもわからない。

アメリカ軍が行ったデモンストレーションでは、昼間の晴天のもとで、どこから飛んでくるかわかりきった模擬ミサイルを迎撃ミサイルで撃ち落としますが、それでも命中精度は50%ですよ。ましてや、自衛隊が配備しているPAC3など、命中精度は5%を切っています。それで、アメリカ側の言い分は「100%完璧な防御システムなどあり得ないのだから、たくさん買って、たくさん設置すれば命中精度が上がる」と。でも、売る側の真意を誰も探ろうとしないんですね。

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■アメリカにとっては自然災害もビジネスだ

――なるほど。各国にアメリカからそういう売り込みがどんどんあって、でも無視していると“次の大災害”が起こるかもしれない――。

浜田  そうですね。おっしゃる通りです。

――では、具体的にそうなった時、浜田先生はどの辺りが狙われやすいと思われますか? 日本も含めて「いつ起きてもおかしくない」とされる地震はたくさんありますが……。

浜田  そうですね。やはり、まず彼らが狙いやすいのは「リング・オブ・ファイア(環太平洋火山帯)」上でしょう。日本列島はその上にそっくり乗っかっていますし、インドネシアのバリ島、シベリア、北朝鮮の白頭山など、歴史的に火山噴火を繰り返してきた場所もたくさんある。ただ、具体的にどうすれば彼らの企てを防ぐことができるか、となると今の段階では防ぎようがない。だから、日本の例で言えば「高台に避難しましょう」とか、「自治体が救命用のボートなどもちゃんと準備しましょう」とか、小手先の対応に終始するしかないんです。しかも、それら救命用の資材などもアメリカ製のものを買わされるケースが多々ありますよ。アメリカにとって「戦争は最大のビジネス」とはよく言われますが、自然災害もまた然り、なんですね。

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以前、ハイチで大きな地震がありましたでしょう?(※) ハイチには、中国が近年すごく力を入れて投資しています。お金の力で台湾と断交させて「第二パナマ運河」を作ろうとしたり、すごい勢いで進出しているんですね。でもここは、もともとアメリカの裏庭みたいなところです。そこを“見せしめ”ではないけれど“自然界の猛威で破壊する”ということになれば、中国も表向きには、「自分たちの進出を邪魔するな」と反論もしにくいですよね。

それから北朝鮮がしていることも、実はアメリカと大差ありません。外に出てくる情報はだいたいデモンストレーションというかショーの一環で、海外のメディアを呼んで高額なお金を徴収してわざと取材させているんです。北朝鮮も、自分たちが持っているあらゆるものを動員して、ビジネスとして活用しようと試行錯誤しているんですね。国会議員や官僚も含めて、日本人にはそういう発想がないから、ちょっと理解が及ばないけど。

※ 2010年1月12日、Mw7.0の地震で31万人以上が命を落とした。

――2018年は、世界各地で火山噴火が相次ぎました。ちょっと疑問なのは、ハワイ・キラウエア火山の噴火(5月3日)は、さすがにアメリカの国土での話ですから、自然に起きたものと解釈してもよろしいでしょうか?

浜田  キラウエアに関しては、自然に起きたものかもしれません。ただし、アメリカ国内だから(人工的な噴火は)ありえないと考えるのは早計です。もともとハワイやカリフォルニアでは噴火の予兆がたくさんあって、さらにイエローストーン国立公園なども噴火すると、影響は世界規模になると考えられています。そんな風に、「リング・オブ・ファイア(環太平洋火山帯)」上のあちこちで災害の予兆があるということになると、たとえ日本で噴火が起こったとしても「やっぱり地球はつながっているんだ」と、それで人々は納得してしまうんですね。

(取材・文=百瀬直也)

浜田和幸(はまだ・かずゆき)
1953年鳥取県米子市生まれ。東京外国語大学外国語学部卒業。ジョージ・ワシントン大学大学院で博士号取得。米戦略国際問題研究所、米議会調査局等を経て、2010年参院選にて鳥取県選挙区から立候補し当選。総務大臣政務官や外務大臣政務官を歴任。国際未来科学研究所主宰。専門は「技術と社会の以来予測」など。2014年にアルベルト・シュバイツァー賞(功労賞)受賞。『オバマの仮面を剥ぐ』などベストセラー著書多数。「サンデー・スクランブル」「たけしのTVタックル」などTV出演も多数。

参照元 : TOCANA




「秘密保護法」制定めぐり岸元首相に米が厳しい要求 外交文書

2018年12月19日 11時12分

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1957年、当時の岸総理大臣は、アメリカのアイゼンハワー大統領と「日米新時代」を打ち出しました。しかし、その後、9時間にもおよぶダレス国務長官らとの会談で、軍事技術の供与を受けたいのであれば、「秘密保護法」の制定が必要だと、厳しい要求を突きつけられていたことが、19日公開された外交文書で明らかになりました。

1957年6月、就任後初めてアメリカを訪れた当時の岸総理大臣は、アイゼンハワー大統領と「日米新時代」を打ち出し、一緒にゴルフを楽しむなど、「対等な日米関係」を強くアピールしました。

一方で、19日公開された外交文書では、岸総理大臣が首脳会談に続いて、ダレス国務長官や制服組のトップ、ラドフォード統合参謀本部議長らと9時間余りに及ぶ会談に臨み、アメリカ側から厳しい要求を突きつけられていたことが明らかになりました。

会談で、ダレス長官は、アメリカではGNP=国民総生産の11%が国防費に充てられていることを説明し、「日本は、われわれの計算によればわずか2%にすぎない」と不満をあらわにします。

また、ラドフォード議長も、日本の防衛力増強を求めたうえで、新兵器に関する情報交換について「日本には秘密保護法ができていないので、これ以上の情報の供与はできない。日本で兵器の研究を進めるにはぜひとも新立法が必要だ」と迫ります。

これに対し、岸総理大臣は「科学的研究はぜひやらねばならないし、アメリカの援助も得たい。秘密保護法についてはいずれ立法措置を講じたい」とこたえています。

最後に岸総理大臣は、改めて秘密保護法について、「日本側で自主的にやるべきことであるから、その話が出たことが漏れないようにしたい」と、アメリカ側からの要請が漏れないよう念を押しました。

岸総理大臣は、帰国後、法整備に向けて検討を始めるものの法案の国会提出には至りませんでした。

その後の自民党政権でも、たびたび法整備が模索され、2013年12月、岸氏の孫にあたる安倍総理大臣のもと、「特定秘密保護法」が成立しました。

戦後外交史が専門の日本大学の信夫隆司教授は「岸氏は、国家の安全保障に関する機密が守られることが独立国家の要件と考えていたのだろう。戦前の治安維持法などの経験から、秘密保護法は野党からかなり反発を受けると分かっており、漏えいを懸念したのではないか」と話しています。

参照元 : NHKニュース






【衝撃映像】HAARPによる気象操作の決定的証拠!米国で撮影された正方形の雲

【衝撃映像】アメリカの空に人工的すぎる“真四角の雲”が出現! 全世界戦慄「HAARPによる気象操作の決定的証拠か」!?

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アメリカで四角い雲が撮影された。その形は自然現象とは思えないほど整っており、陰謀論者たちは極秘の気象兵器「HAARP」によるものだと訴えている。

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■米国で撮影された正方形の雲

今月23日付の英「Express」の記事によると、謎の雲は米アリゾナ州南西部の都市ツーソンで撮影されたという。動画には四隅がほぼ直角の、正方形の巨大な雲が青い空に浮いている様子が映されている。この動画はFacebookに投稿されるとたちまち評判となった。



動画に映された雲の形状は自然現象とは思えないほど美しく整っている。動画を見た陰謀論者たちは、この奇妙な雲を米軍の秘密兵器「HAARP」によるものだとコメントしている。

HAARPとは米軍でかつて行われていた実験プログラム「High Frequency Active Auroral Research Program(高周波活性オーロラ調査プログラム)」を指す。このプログラムのため、米アラスカ州には巨大なアンテナが立ち並ぶ実験設備が大金を投じて作られた。プログラムの目的は地球の電離層を調査研究することとされているが、陰謀論者の間ではハリケーンなどの災害を引き起こしたり、地震や火山噴火を誘発したりする秘密兵器の開発だともっぱらの噂である。

2014年までにHAARPの実験プログラムは終了しており、アラスカの施設も米軍の手を離れ、現在はアラスカ大学フェアバンクス校が管理している。だが、陰謀論者たちはHAARPが今なお世界各地の地震や火山の噴火、そして気象を操作していると考えている。今回撮影された奇妙な雲はHAARPによる気象操作の証拠であるというのが彼らの主張である。

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■過去にも目撃例が

四角い雲は過去にも目撃・撮影されたことがある。例えば、英イングランド南西部のエクセターの街でも2014年に四角い雲が目撃されて話題になった。今回のもののように頭上を覆うような巨大な雲ではなかったが、きれいな長方形をした雲の画像はとても不思議だと大きな反響を呼んだ。

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このときの長方形の雲については、正体は飛行機雲であるという説が有力視されている。飛行機雲の原因はジェット機などのエンジンから排出される水分や飛行機自体が巻き起こす空気の渦だ。飛行機雲は上空の湿度や風などの条件がそろっている時にだけ発生するが、空のごく一部の場所にだけその条件がそろうこともある。その場所を飛行機が通り抜けると、そこにだけ飛行機雲が発生し、短い飛行機雲はやがて風によって広がり、奇妙な長方形となったというのである。

また、気象衛星や宇宙ステーションから巨大な直角を持つ雲が捉えられることもある。2014年にNASAの宇宙飛行士が国際宇宙ステーションから撮影した写真には、三辺が真っ直ぐに切り落とされ、二つの直角を持つ不思議な雲が映っている。だが、このような雲は地形や前線によって説明できるという。

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■謎の雲、その正体は?

なお、今回のアメリカで撮影された映像には別の可能性も指摘されている。それはフェイクである可能性だ。残念なことだが、不思議な形をした雲のフェイクビデオは他にも多数存在している。ネット上にはリアルな雲を描くための方法が多数紹介されており、誰でも試すことができるのだ。

アメリカの空に現れた正方形の雲は、秘密兵器の証拠か、驚くべき自然現象か、はたまた人騒がせなフェイク映像なのか。今後の解明を待ちたい。

(編集部)

参考:「Express (1) (2)」「Discover Magazine」ほか

参照元 : TOCANA










気象兵器は、台風や大雨を降らし大洪水にしたり、熱波や干ばつも起こせる

イスラエルの気象兵器で、冬は寒波や異常豪雪Snowmageddon、夏は豪雨と熱波を起こす。

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気象兵器は、台風を誘導できるが、大雨を降らし大洪水にしたり、熱波や干ばつも起こせる。
 
2012年に諸国で起きた異常気象のすべては、気象兵器で起こした。海底の原子力発電所 で海水を温めたから、それらは起こった。進化会が知らせても、マスコミや各界が10年以上Komazawa Valleyを調査しなかった。

だから合法的回収を急ごうとしてるとこもある。「すべての海底の原子力発電所を停止させろ!停止させないと、太平洋の海底の原子力発電所を爆発させる。すると少なくても南海地震を起こし、4連動地震を起こせるかもしれない」と言う趣旨の脅迫をしてきた。
 
学者達に相談したところ、「福島の原子力発電所を爆発させれば、大地震が起きる。気象兵器を開発しないほうがよかった。反日国家に気象兵器が渡るとしたら、今後、台風で攻められ、いつ大地震を起こされるかわからない危険な状況になる。

諸国で災害を起こされると、諸国から恨まれる。兵器で起こされた台風や地震を自然現象と言い、気象兵器など無いと、とぼけるしかない。Codeの変更とControl Centerの再建を急げ。大地震が起きたらクーデタをする準備を急げ。進化会とMediaが連携すれば大震災を未然に防止できるかもしれない。でもさせるな」との趣旨の提言だった。
 
今まで、気象兵器を自慢し、力を誇示してきた。配下は、今後は、気象兵器は無いと繰り返し大衆を説得して欲しい。日本人は、嘘を繰り返せば、信じるようになる。
 
悪化勢力は、世界をわざと悪化させて、人類滅亡の崖淵に追い詰め、悪い選択をさせる。そこで2014年に、あらゆるテロをする。気象兵器で、熱波や大洪水を起こし食糧危機。世界の森林を枯らす。Amazon riverの水量は激減してる。
 
2015年にNew World Orderが実現しても、枯れた森林は復元しない。気象兵器は、地球を砂漠化する。限られた者達が、Domeの中で生き残る。

気象兵器は、Hurricaneや台風を大きくして、進路をControlする研究開発から始まった。今は、それらを大きくして、進路をControlできるようになった。それらを大きくするには、海洋を暑くすることになる。 
 
気象兵器で台風やHurricaneやcycloneなどの熱帯低気圧を操縦していると宣伝し、注文を取って攻撃してきた。気象兵器は、儲かるBusinessだ。気象兵器で多数の大災害を起こし、経済に打撃を与え、通貨・株式・債券などの価格を暴落させ、底値で買って、また儲けた。夏は熱波、冬は冷害で、食糧危機を起し、価格を暴騰させ、儲けてきた。
 
Komazawa Valleyは、悪化勢力の中心地で、世界最強の魔の兵器を開発している。2001年から知らされていたが、諸国の政府や警察やMediaは何もせず、世界が悪化した。日本の政府や警察は、今後も調査しない。諸国が調査しないなら、気象兵器で攻める。
 
さらなるWeather warfareを使う狙いは、食糧投機で儲け、食糧危機、世界大恐慌、選挙で悪化勢力を躍進、World Systemの崩壊を狙うことだ。
 
海洋を暖めるため、海底に原子炉を作る。今は、諸国で、あらゆる異常な気象を増長できるようになった。Naziは、大西洋の海底に原子炉を作り、大型のHurricaneを作り、USAを攻撃。大西洋を暖めるから、USAは異常気象。
 
2011年には、HurricaneのIreneで理想的コースを取らせたが弱かった。2012年には、同じコースで、巨大Hurricaneで、東海岸の重要都市を襲う。USAでは、竜巻を増やした。海洋を熱くしたから、政府機関はアメリカ全土の3分の2のエリアに高温警報を出した。
 
USAに熱波を起こし、大干ばつを起こした。猛暑が続くアメリカで干ばつによる穀物の被害額は120億ドル=日本円で9,400億円を上回るだろう。海水を温め熱波や干ばつを起こしながら、Hurricaneを気象兵器で大きくし、USAに大損害を与える実験に成功した。
 
巨大なHurricaneでWashingtonとNew Yorkを破壊し、東海岸の工業地帯を破壊し、農業被害で食糧危機を激化させる準備をしている。やがて中心気圧900ぐらいの巨大台風を続々上陸させ、豪雨と大洪水で沈没状態にする。
 
世界中で、熱くなる国では、熱波を起こして、大干ばつにする。雨が降る国なら、大洪水にする。Asiaで大きな台風を育てるには、太平洋の海底に原子炉を作り、海水を暖める。国防党が担当。そのために日本は記録的猛暑。
 
海底の原子炉を止めると、猛暑は終わる。漢人は、世界で二番目に騙しやすい。だから駒沢調査は無い。今回も騙した。でも台風の被害が大きかったため、日本に住む漢人Journalistsが橋本に会おうとしている。

中国は、天災が革命の引き金になり、王朝が交代してきた

参照元 : Yahoo知恵袋


レーザー光線で天気を自在に操る!? 最新科学技術に世界が驚愕

2013/09/12

空にレーザー光を放つことで、降雨を操作する技術を科学者達が論じる会議が、この9月に開かれる。レーザー光を照射することで海上や、原野で雨を降らせ、それによって当日雨を降らせたくないイベント会場などに雨が降ることを防ぐという。

ゲリラ豪雨による被害が列島各地で相次いだこの夏、同じ場所に極端に集中する降雨を他の場所にも回せたら、と歯噛みした人も多いことだろう。



自然の降雨が集中すれば水害になるし、あまりにも降らなければ干ばつになる。相手が天気だけに人間の手でどうこうできるものではないが、少しでも降雨の不公平さを人間の手で緩和できないかという研究は、古くからなされてきた。

アメリカでは1940年代から研究が始まった。雲に含まれる水分が雨となって地上に降るのは、塩や塵などの微小な粒子が水分を引き寄せて水滴にするからだ。そこで、ヨウ化銀やドライアイスを雲に放つことで水滴を発生させ、雨を降らせようというのだ。

この技術はcloud seedingと呼ばれ、以来各国で研究が進められてきた。2008年の北京オリンピック開会式では、ヨウ化銀を含んだ小型ロケット多数を市内各所から発射することで会場上空に雨雲が到達する前に人工降雨を発生させ、降雨の回避に成功している。

そして今回の議題となるのは、レーザー光を用いる技術だ。研究によれば、氷でできた典型的な巻雲にレーザー光を放ったところ、驚くほど著しく氷が発達したという。それによって氷の粒子数密度が飛躍的に増大して雲がみるみるぶ厚くなり、雨が降ることが期待できるのだという。

それを利用して海上や、原野などに雨を降らせることで、重要なイベントの開催地が雨に見舞われることを間接的に防ぐことができるというのだ。

このニュースへのコメントには(下には挙げていないが)、降雨を操作すればどこかでひどい悪影響が出るのでは、というものが多かった。気象は長らく人間にはどうすることもできなかったものであるだけに、生殖医療と同じように、いつか天罰が下るのでは、という畏れの気持ちが働くのかもしれない。

雨は農家にとっては歓迎すべきものという意見も多かったが、雨も降りすぎれば災いになるので、降雨量を人為的に調整できれば農家にも恩恵は多いはずだ。

マレーシアやシンガポールからは森林火災による煙霧についてのコメントが目立ったが、これはスマトラ島の森林火災によって周辺に煙霧が広がったことを受けてのこと。昼間でも車のヘッドライトが必要になるほどの現象も報告されているが、それを解消するためにインドネシアがcloud seedingを用いると報じられたためだ。

日本人からは、人工降雨による放射線濃度の上昇への懸念がコメントされており、放射能を気にする人が多いお国柄を感じさせる。

そしてイギリス人のコメントは、例によって皮肉がぴりりと効いており、さすがと感じさせた。

ゲリラ豪雨といえば、この夏には隅田川花火大会や諏訪湖花火大会など、大きなイベントが突然の雨で中止になる例が相次いだ。

いっぽうで梅雨明けが早かったこともあり、水源地からは貯水量の低下が報告されている。cloud seedingの技術で水源地付近に雨を降らせ、ゲリラ豪雨を招く雲の発達を防ぐことができれば便利だとは思うが、今後この技術がどう発達するかを注視したいものだ。

参照元 : キーマンズネット





【関連記事】
人は神になれるのか!? 自由自在に雨を降らせる技術とは?

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