「熊本地震」:ついに発見「怪しい掘削事業」=南阿蘇村の「地熱発電事業」

2016年 04月 17日

みなさん、こんにちは。

被災地は今生き延びるのだけでも大仕事。復活はずっと先のことだろう。まずは安全になるまで何とかして生き延びること。

私の分析では、しばらくは大きなものはないだろう。2発来るのは予想できた。が、場所は特定できなかった。すみません。

一応、後出しで悪いが、ここにメモしておこう。私はアラスカのガコナのHAARPモニター群が見れなくなったあとも、世界の他のカナダモニターや京大などのモニターを毎日毎日ずっと解析は続けているのである。

熊本の一発目はこれだろう。

4月13日

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4月14日

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二発目はこれだろう。

4月15日

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いずれにせよ、磁気誘導磁束モニター(Magnetic Induction Flux Monitor)が見れないのが痛い。それが本当に地震電磁波のものかどうかは0〜5ヘルツの周波数で見分けるからである。特にHAARP照射の場合は2.5Hzの極超周波数(シューマン波)程度のものがあるかどうかで見分けるからである。

今の我が国の地震学者は地殻振動しかみない。だから、電磁波と地殻の鉱物との相互作用をまったく理解しない。まあ、連中は本当の物理学を知らないのだからどうしようもないだろうナア。

オンサーガーがノーベル賞を取ったのは、「相反関係」である。これは熱や電導や振動など不可逆過程(=エネルギー散逸する過程)には、お互いに相互作用があり、温度差ができるとこにはそれに沿って電気も流れる。また、その逆も起こる。電流が流れる場所にはその方向に温度差もできる。これが熱電対の原理だが、こういう現象が普遍的に起こる。

したがって、電磁的に地殻に電圧差を作れば、それに沿って温度差もできる。それを超高周波の電子レンジ並みの周波数で加熱すれば、地殻はあっという間に加熱できる。これがHAARPの人工地震の原理である。

したがって、地下の鉱物資源と電磁波を共鳴させれば、いくらでも我々の感知しないところで地殻にエネルギーを与えることができるのである。

金属は高周波の高電圧にさらされるとアーク放電を起こす。これをニコラ・テスラが発見したわけだが、今回もアーク放電が各所で観察された。これは空から高電圧高周波の電磁波が来ていたことを示している。

というわけで、HAARP照射が行われたことはまず間違いない。これは人間にも作用するから頭痛や気分が悪くなった人もいるに違いない。

さて、一方の核爆弾説の根拠。これを探すのは実に難しい。なぜなら、これは怪しい公共事業のようなものに紛れてくるからである。

ここにも偽ユダヤ人の吹聴した「グローバリゼーション」が絡む。

このグローバリゼーションの怖さは、他国の巨大企業が我が国の公共事業や研究調査事業に知らない内に関わってくるからである。その一例が阪神淡路大地震だった。イスラエルのベクテル社が絡んだ。東京のアクアマリンでも絡んでいる。

もちろん、先にメモしたように、和歌山沖などの掘削船ちきゅうの事業もすでに欧米のシオニスト偽ユダヤ人に乗っ取られて久しい。

だいたいその現地に住んでいないものがその地の公共事業を行うことほど怖いものはない。いつのまにか爆弾を仕込まれていれば、いまではGPSやネットで簡単にリモートコントロールできるからである。

世界にはMI6やモサドやCIAやNSAの工作員が工事現場に入っているのはSFや007のお話でだけではない。

そこで、こういう怪しい公共事業がひょっとしたら今回の熊本にもあったのではないか?

とここずっと密かに調べていたわけである。まあ、俺にできることはこんなことぐらいのもんだ。

そしてついに発見。以下のものである。

ベースロード電源として期待の地熱発電、資源量の調査に向け26事業を採択

地熱発電は季節や天候に左右されにくく、年間を通じて安定的に発電可能なベースロード電源として今後さらなる開発が期待されている。JOGMECは日本国内の地熱資源量の調査に向け、26件の助成金交付事業を採択した。

石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)は、「平成27年度 地熱資源開発調査事業費助成金交付事業」について、2015年3月3日〜同年11月30日まで公募を行い、審査を行った結果、26件(うち新規案件11件、継続案件15件)の事業を採択した(図1)。

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日本のエネルギー安定供給の確保や、適切なエネルギー需給構造の構築を図るために再生可能エネルギーの導入拡大が喫緊の課題となっている。こうした中、地熱発電については、季節や天候に左右されず、年間を通じて安定的に発電可能なベースロード電源としての役割をもち、さらに地元地域の活性化に資する事業としても大きな期待が寄せられている。

こうした背景を踏まえ、同助成金交付事業は、地熱資源量の把握や地下構造を明らかにする調査事業に地下資源特有の開発リスクの軽減を図り、日本の地熱資源開発の取り組みを促進することを目的としている。

具体的には、地元の地熱関係法人(地熱資源を直接利用し、地元の地域活性化につながる事業を行う法人など)、および地熱資源開発事業者(地元の地熱関係法人以外の法人)が地表調査事業、または坑井掘削事業の実施に必要な経費のうち、JOGMECが認める経費(補助対象経費)について助成金を交付する。

今回採択された26件のうち新規案件では、アストマックス・トレーディング/デナジーの両社が事業実施者となり、北海道二海郡の八雲町鉛川(やぐもちょうなまりかわ)地域の調査や、ディポリスエナジーと鹿児島県指宿(いぶすき)市が実施者となり、指宿市周辺地域を調査するものなどが採択されている。

要するに、「新エネルギー開発」という名目で、海外の怪しい新規企業(こういうものの大半がCIAやモサドからスピンスピンアウトしたその出身者が社長になっている)が我が国の「地熱発電事業」にちゃっかり侵入していたのである。

その名は、

フォーカスキャピタルマネージメント」
レノバ
デナジー

これらの3つの会社が、熊本県の「地熱発電事業」を受注していたのである。

2015年11月12日 JOGMEC(独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構)「地熱資源開発調査事業費助成金交付事業」に採択されました|熊本県南阿蘇村

あちゃ〜〜、やはり我が国の地方自治体の地方公務員は、痴呆公務員だった。

まあ、いまはどこも痴呆公共団体化しているからしょうがない。

実際にこういった会社に現場で仕事できる人材がいるかどうかは知らないが、大半は受注してまた別の会社に丸投げする。掘削船ちきゅう方式である。

掘削船ちきゅうでは、実際の掘削は元海外企業のエキスパートだった職人が行う。外人部隊である。

そうなると、現場を外人の現場監督に任せるわけだから、受注した会社は何しているか分からない。

とまあ、今のところ、掘削を行いそうなどんぴしゃりの怪しい事業といえば、南阿蘇村の地熱発電事業しかない。

いやはや、こんなもので侵入されたものには生きた心地がしませんな。やはり自分の土地の掘削は一生いっしょにそこに住む人に任せるべきである。外人さんは「一見さん」である。

京都祇園が未だに栄えている秘密は「一見さんお断り」にあるように、やはり土地開発や水源や森林開発は外資の一見さんはお断りすべきである。

どう考えてもそういうことになりますナ。

まあ、信じる信じないはあなたの心がけ次第というやつですナ。

いやはや、世も末ですナ。

参照元 : Kazumoto Iguchi's blog 2


連なる断層帯「異常」誘発 活断層にはまだ「割れ残り」? 熊本地震1000回超

2016年4月29日(金)13時23分配信

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熊本地震の発生から2週間で、震度1以上の有感地震の発生数が千回を超えた。同じ内陸型の阪神大震災や新潟県中越地震と比べても速いペースだ。14日と16日に震度7の地震が連続して発生し、その影響が広範囲に及んでいることが要因とされる。過去に例を見ない経過をたどる熊本地震。活断層にはまだ「割れ残り」も指摘され、予断を許さない状況が続いている。

「過去の経験予測が当てはまらない」。14日に最初の地震が発生してから6日後の20日、気象庁の青木元地震津波監視課長は「余震発生確率」の公表を見合わせる考えを示した。

余震発生確率は、阪神大震災を機に導入された。被災者により高い注意を促すためだ。この通例に従い、気象庁は一夜明けた15日、「3日以内にマグニチュード(M)6・0以上の発生確率は20%」とする余震発生確率を公表していた。

ところが直後の16日未明、M7・3の激震が襲う。「過去の経験予測」が当てはまらない事態に気象庁は当惑。2週間で千回のハイペースについても「異常事態」と受け止めている。

気象庁によると、28日午後11時までの有感地震の発生数は1027回。新潟県中越地震の場合、千回に達したのは1年後だった。阪神大震災は震度計が少なく比較できないが、M3・5以上に限ると、阪神が2週間で95回だったのに対し、熊本地震は熊本地方だけでも218回(28日午後1時現在)に上っている。

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小さな活断層が複雑に分布
ハイペースの理由は何か。東北大災害科学国際研究所の遠田晋次教授(地震地質学)は「M5、6級が何度も起き、それらの余震が幾重にも重なっているのではないか」と分析する。

これまでの地震は震源地周辺で余震を繰り返していたが、熊本地震は前震と本震の震源地だった熊本地方だけでなく、阿蘇、大分県中部の計三つのエリアに広がる。千回は、各エリアで起きている地震を積み重ねて合計したもので、範囲が広い分、ペースも自然と速くなる。

広範囲に及んだのは「これらのエリアは断層が多く、誘発されて、それぞれに地震を起こしていると考えられる」(遠田教授)。

気象庁などによると、震源が浅いことも理由の一つとされる。余震は、本震で破壊されずにひずみの残った地盤が、後に割れることで発生する。震源が浅いと地中の圧力が弱いため、押さえつけられることなく、地盤が割れやすくなる。特に九州は小さな活断層が複雑に分布しており、地震を誘発しやすい環境にある。

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「割れ残り」の動向に注目
余震は通常、1週間程度で収まるとされる。熊本地震では28日も午後9時現在で47回を数え「依然活発な状態」(気象庁)。このペースはどこまで続くのか。

鹿児島大の井村隆介准教授(地質学)は「予測は難しく、まだ大きな地震が起きることも考えなければならない。長期化も考えられる」。実際、新潟県中越地震では2カ月後にM5・0の地震が発生している。

中でも注目されるのが、震度7の地震を2度起こした断層にあるとされる「割れ残り」の動向だ。

政府の地震調査委員会は、14日のM6・5の地震は「日奈久(ひなぐ)断層帯」の高野−白旗区間、16日のM7・3の地震は「布田川(ふたがわ)断層帯」の布田川区間の活動によるものと分析している。

これまで余震が発生したのは、布田川・日奈久断層帯の北部、熊本市から阿蘇方面が中心だった。九州大地震火山観測研究センターの清水洋センター長(地震火山学)は「そこは14日と16日に震度7の地震も起きており、エネルギーが発散されている」と説明する。

一方、断層帯の南西部、熊本県の八代市から水俣市にかけての断層帯では余震が比較的少なく、清水センター長は「エネルギーがたまっている可能性がある。本震以上の地震が起きるとは考えにくいが、M7級の地震もありえる」と指摘する。八代海などで発生すれば津波の恐れもあり、今後も注視が必要だ。

参照元 : 西日本新聞


水前寺公園の池が干上がる 熊本地震の影響か [熊本県]

2016年04月22日20時49分

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熊本市の名所として知られる回遊式庭園「水前寺成趣園(じょうじゅえん)」(同市中央区)の池の水が、通常の2〜3割程度に減少していることが22日、分かった。熊本地震の影響とみられるが、原因ははっきりしていない。

園を所有・管理する出水神社によると、本震のあった16日未明、神職の男性が園内を見回った際、通常は湧き水で満ちる池の水の大半が干上がった状態になっていた。鳥居や灯籠も倒壊しており、前震翌日の15日以降休園している。再開のめどは立っておらず、園は「安全性の確保や倒壊した施設の撤去、余震の影響を総合的に判断する必要がある」としている。

園内の土産店の男性従業員(66)は「自然災害なので仕方ないが、今後が不安だ」と話していた。

また、同市北区の「小野泉水公園」の水位も一時、約30センチ低下していたことが判明。15日に利用者からの連絡で園側が気づいた。水位は次第に戻っているという。

参照元 : 西日本新聞