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欧米でSTAP細胞ビジネスが日本を外したうえで水面下で着々と行われている!ハーバード大学の付属病院が特許出願

「STAP細胞ビジネス」がついに欧米で始まった! 小保方潰しに没頭した日本は巨大マネーもノーベル賞も逃す羽目に?

2016.06.01

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STAP細胞論文が撤回され、小保方晴子さんが芸能スキャンダルジャンルでニュースになるのが最近の日本。一方の地球の裏側ではSTAP細胞ビジネスが日本を外したうえで水面下で着々と行われているようだ。まだ断片的な情報しか伝わってこないが、少なくとも点と点がひとつの線につながる不可思議な情報がふたつある。

●ハーバード大学の付属病院が特許出願

ひとつが、アメリカのハーバード大学の付属病院が、STAP細胞に関する特許出願を世界各地で継続しているという情報だ。論文発表時点でハーバードは米国、欧州、カナダ、オーストラリア、そして日本でSTAP細胞の特許を出願したのだが、不思議なことに理化学研究所が論文を取り下げた後も、なぜかハーバードは特許の実態審査やその範囲の補強に10万ドル以上の費用をかけ続けているというのだ。

出願した特許を取り下げずに、逆に審査要求に巨額のマネーを投入しているというのは、それが将来、再生医療分野でカネになるという何らかの情報をつかんでいるからと考えて間違いない。実際、ハーバードの行動を見ると、そのフシが伺える。

たとえば小保方晴子氏の実験プロトコルではオレンジ果汁程度の酸度の弱い酸に細胞を浸すことで細胞の初期化が行われるという手順が世界中で再試され「それはありえ無い」という結論が出ている。しかし、ハーバードが特許を出願している範囲は実はそれよりも広い。

ハーバードではより広い範囲を特許の対象として「さまざまな方法で細胞にストレスを与えることで起きる細胞の初期化全体」を特許の範囲としているのだ。

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●ハイデルベルク大学で「修正STAP」が確認される

今年3月にもうひとつの情報が飛び込んできた。ドイツのハイデルベルク大学の研究グループが、小保方氏と異なる条件下で実験を行ったところ、STAP細胞ができたというのだ。論文タイトルは『Modified STAP conditions facilitate bivalent fate decision between pluripotency and apoptosis in Jurkat T-lymphocytes』である。

世界中の研究室が小保方方式でSTAP細胞ができるかどうかを検証する中で、ハイデルベルク大学では、用いる細胞の種類と酸の濃度を変えて、さまざまな条件下で実験を行った。

するとJurkatT細胞という細胞株を本来なら死んでしまうような(小保方論文よりも)高い酸性濃度の液に浸した場合に、有意な数の細胞株が酸処理ストレスを生き延びて万能細胞に変化して生き延びたというのだ。

ハイデルベルク大学ではこの現象を修正STAP条件と名付けた。つまり厳密に小保方氏の方法ではない修正した条件下ではSTAP現象が確認されたのである。

ハイデルベルク大学によれば、このような強い酸性のストレスをかけた条件下では多くの細胞が死んでしまう一方で、一部の細胞が多能性を獲得して生き延びるという。つまり生死の危機的な条件下で一部の細胞が万能細胞となる変化を遂げたわけだ。

同大学では、この現象を「興味深い学問研究のテーマであり、何が細胞の死と多様化の運命を分けているのかを今後研究していきたい」としている。

さて、話をハーバードの特許に戻すと、このような研究結果が後追いで出てくることを想定して、ハーバードは「それも特許としてはうちの申請範囲ですよ」という主張を準備しているものと思われる。

実際、ハーバードは理研や早稲田大学が行った小保方氏の不正調査に対して、共同研究部分のノートやデータを提出していない。秘密裏に来るべきSTAP細胞ビジネスの準備に用いているからだろう。

特許が取得できればそれから20年間、STAP細胞を用いた再生医療の莫大な収入はハーバードが一人占めする。一方でSTAP現象を起こす正しいプロトコルを発見した者にはノーベル賞が与えられるだろう。あくまで最初に提唱した小保方氏ではなく、最初に正しい方法を発見した者に対してだ。こうして利益と栄誉はアメリカと欧州の間で、山分けになる結果になりそうだ。

(文=王山覚/グローバルコンサルティングファームに勤務するビジネスウォッチャー)

参照元 : TOCANA



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理化学研究所の研究チームがが外部から刺激を与えるだけで、あらゆる細胞になる「万能細胞」を作ることに成功

【ダニング・クルーガー効果】能力のない人ほど自信にあふれ、本物の実力を持つ人ほど自らの能力に疑いを抱いて悩む

「能力はないのに自信がある人」にならないための4つのポイント

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「ダニング・クルーガー効果」をご存じですか。これは、原文筆者お気に入りの、ビジネスにまつわる心理学理論であり、非常に示唆に富んでいます。簡単に言えば、「能力のない人ほど自信にあふれ、本物の実力を持つ人ほど自らの能力に疑いを抱いて悩む」というものです。「ダニング・クルーガー効果」という名前は初耳でも、思い当たる節があるのではないでしょうか。

この理論を提唱したのは2人の心理学者で、その名の通り、デビッド・ダニング氏とジャスティン・クルーガー氏です。しかし、こうした心理的バイアスに、もっと以前に気がついていた人がいました。イギリスの哲学者バートランド・ラッセルです。ラッセルは、ダニング氏とクルーガー氏よりもずっと前に、的確にこう言い表していました。「世界が抱える問題は、愚か者が自信に満ちあふれていて、賢い者が疑念を抱えていることだ」
 
ダニング・クルーガー効果に関しては、困った点が1つあります。この理論のおかげで、職場で同僚やその態度にイラッとする理由がとてもよく理解できるのですが、悲しいかな、自分もまた、この理論に当てはまるかもしれないのです。心理学者たちの言うことが正しければ、私たちはみな、自らの能力を正確に把握できていないというわけですから。
 
では、それを正すにはどうしたらいいのでしょうか。こうした認知バイアスから抜け出して自分の長所と短所をはっきりと自覚し、短所を改め、長所を伸ばすことは可能なのでしょうか。ダニング氏によれば、その答えは「イエス」です。
 
コーネル大学の心理学者であり、私の大好きなこの理論を見だした当事者の1人であるダニング氏は先ごろ、掲示板「Reddit」科学コーナーの「AMA(Ask Me Anything:何か質問ある?)」スレッドで、致命的なワナに陥らないための方法を次のように説明しています。

1.常に学ぶ姿勢を持つ
1つめは、最も当たり前と言えるものです。「しかるべき能力を身につけ、常に学ぶ姿勢を持つ」よう、ダニング氏は強く勧めています。

2.最初が肝心
ダニング・クルーガー効果のワナに陥らないために重要な心がけの2つめは、この効果の影響を最も受けやすい状況を認識することです。この効果のワナに最も陥りやすいのは、ある技術や話題に不案内な場合ですから、関連情報や専門知識を集めて十分な備えをするのです。
 
ダニング氏は、自らを例に挙げてこう説明しています。「つい先月のこと、私は自動車を購入することになりました。人生でまだ4度目の経験です。自分にとってはめったにないことだとわかっていましたから、車について、車の買いかたについて、時間をたっぷりかけて調べました」

3.急がない
あなたが世界的に有名な専門家なら話は別ですが(世界的な権威と呼べる人はごく少数しかいません)、一般的に言えば、すばやく下した決断は、見方が偏っている場合が多いのです。ですから、あっさりと判断を下している時は、ダニング・クルーガー効果のワナに用心しなければならない、とダニング氏は言っています。
 
「私たちが実施した最近の調査でも、迅速かつ衝動的に下した決断には注意が必要であることがわかっています。そして、ダニング・クルーガー効果のワナにかかりにくい人は、多少なりとも慎重に決断を下す人です。結論を急ぐ人のほうが、自信過剰に陥りやすいと言えます」とダニング氏は述べています。「『この決断は誤りではないか』と、はっきり疑ってかかるのが効果的なのです。『この車の売買取引はとても魅力的だが、何か不都合なところはないだろうか?』とか、『ダニング・クルーガー効果のワナに落ちない方法をここで議論する中で、何か言い忘れた点はないだろうか?』というように」

4.自信を持つべきタイミングを知る
ダニング氏は、自信を持つことが必ずしも悪いわけではなく、時にはきわめて役に立つと強調します。たとえば、「戦闘を前にした司令官」には自信が必要です。ただ、その自信は、それまでに行った十分な自己逡巡や学習、熟考に根ざしたものでなければなりません。
 
「戦闘の前日までは、過剰なまでに計画を見直し、より多くの兵士や装備を集め、不測の事態に備えた最良のプランBを用意するような、慎重な司令官であるべきです。そうすれば、戦闘当日には万全の態勢で臨めるでしょう」とダニング氏は言います。「このたとえは、アスリートにも当てはまるのではないでしょうか。アスリートは、自己満足に浸るために自信を持つのではありません。人一倍の努力を積み、相手を打ち負かせる作戦を練るために、自信を使いこなすのです」

Jessica Stillman(訳:遠藤康子/ガリレオ)

元記事 : Inc

参照元 : ライフハッカー

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中国では反日がビジネスに利用される「反日を宣言すると地元メディアが面白がって取り上げるので広告費が節約」

中国で「反日」が“商売の宣伝・販促”に利用されている!?

2014.08.05
 
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’12年以降、大規模な反日デモは起きていない中国だが、近頃は“販促”に反日が利用されるケースが。

盧溝橋事件からちょうど77年目を迎えた7月7日、河南省許昌市のマッサージ店で「中国人は割引、日本人は骨折」と書かれた日本国旗が掲げられ、話題になった。そして同7月にも、山西省太原市のショッピングモールで、八路軍が日本兵を捕縛し、連行するという客寄せのための寸劇が、それぞれの制服に身を包んだ店員によって繰り広げられた。

人民の反日感情を利用した販促活動はネット上にも多い。広東省在住の日本人男性は話す。

「スマホに時々、『安部首相が中国に侮辱発言』『釣魚島(尖閣諸島)に日本の大船団が接近』といったデマメッセージが届くんですが、『詳細はこちら』と書かれたリンクを踏むと、たいてい通販サイトに飛ばされます(笑)」

これらはあくまでビジネスであり、当人たちは特に主義主張を持ちあわせていないということが多いようだ。吉林省在住の日本人女性も体験談をこう話す。

「馴染みの食堂に行ったら『日本人お断り』の張り紙をしていた。しかし、出てきた店主は私を見つけると、『ただの話題作りだから気にしないでくれ』と申し訳なさそうに招き入れてくれ、一品サービスしてくれました……」

反日を利用した宣伝・販促について、中国在住のフリーライター・吉井透氏はこう話す。

「反日を宣言すると、地元メディアが面白がって取り上げるので広告費が節約できます。でも、さすがに最近ではネット上でも『抗日を騙って金儲けとはけしからん』という批判にさらされることも少なくなく、一長一短でしょう」

中国人の愛国心も一筋縄ではいかないようだが……。

参照元 :
日刊SPA

【関連記事】
朴 槿惠大統領「本当は日本と仲よくしたい」 反日と嫌韓は作られた物 情報操作に踊らされるネトウヨ


オランダで電子マリファナたばこ「E-Njoint B.V.」の販売開始

世界初となる「電子マリファナたばこ」が販売開始!
 
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世界に先駆け、2001年から1日2.5グラムの大麻使用が解禁されたオランダは、大麻ビジネスが盛んである。様々な大麻関連商品が登場するなか、オランダのある会社が「世界初となる電子マリファナたばこ」を販売開始し、大きな注目を集めている。

・電子マリファナたばこ「E-Njoint B.V.」
世界初となる電子マリファナたばこ 「E-Njoint B.V.」は通常の電子タバコと同じで、喫煙者がたばこを口にくわえると電源が入り、内部で加熱された蒸気が吸い口から出てくる仕組みだ。

・大麻の実効成分はなし!
しかし、マリファナたばこといっても E-Njoint B.V. には、ニコチンも大麻の実効成分である THC(テトラヒドロカンナビノイド)も含有されておらず、その代わりに有機化合物のプロピレングリコールと植物性グリセリンで味付けされている。製造元によると “身体への害はなく100パーセント合法である” とのことで、現在中国の工場で毎日1万本が生産されている。

・使い捨てと充電式の2種類
使い捨て E-Njoint B.V. は500回まで噴かせることができ、価格は8.95ポンド(約1500円)だ。じきに発売予定の充電式は、カートリッジ内の液体がなくなると自分で入れ替えるようになっており、使い捨てと充電式ともに「スイカ、さくらんぼ、エナジードリンク、青リンゴ、いちご、パッションフルーツ」の6種類から味が選べる。

充電式の使い捨てカートリッジは、7ポンド(約1200円)で販売される予定だが、喫煙者はお好みで、カートリッジに THC を含んだ液体大麻を入れて吸うことも可能なのだそうだ。

・自信を持って電子マリファナたばこを勧める開発者
同商品を開発したメノ・コンタント氏は、「電子マリファナたばこの導入が、ソフトドラッグに対して寛容な姿勢で知られるオランダの立場を確固たるものにしました。法律を犯さず、人に迷惑をかけなければ問題はありません」と、自信を持って勧めている。大麻所持・喫煙が違法である他ヨーロッパ諸国の電子マリファナたばこに対する反応は、今のところ明らかにされていない。

数種類の味が選べることもあり、中東やインドで一般的な水たばこに近いものがあるのではないだろうか。巨万の富を生み出すと言われる大麻ビジネスだが、これから先も驚くような商品が次々に登場しそうである。

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参照元:YouTube
E-Njoint
Mail Online(英語)
執筆:Nekolas
ロケットニュース24



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戦争は自作自演の茶番劇 目的は略奪と金儲け

戦争で金儲けをしている悪人
 
2013-08-31 09:43:15 
 
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昨日は卑劣な、ブッシュ政権のイラク戦争のことを書きました。日本がシリアに介入するのは、アメリカが要求をもうすでにしているので確実です。日本はアメリカの属国以下なので、要求は断れません。

今日は、国連についてです。ブッシュはイラク戦争で、軍需産業を潤しました。アメリカは、イラク戦争の時もそうですが、国際社会を守るためなどと称して各国に介入しては、軍需産業を潤してきたのです。

1988年ソマリアで内戦がはじまり、そこへアメリカを中心とする国連を送りこんだ。その名目は「人道的援助物資の輸送ルートを確保するため」なんて言ってます。

しかし、真の目的は,紅海の制海権を確保するために反米的なアイディート将軍を捕えることにあったのです。そして、1993年7月12日からアメリカ軍を中心とする国連軍の虐殺が行われました。

何が、人道的援助物資の輸送ルートの確保よ。人々を虐殺しておいて、人道的援助とは聞いて呆れる。

カンボジアの内戦では、ソ連、アメリカ、中国、シンガポール、西ドイツ、フランスから兵器、弾薬が大量に送りこまれました。ポルポト派もアメリカの兵器が支援してきた。

以前、戦争は世界一の金儲けの手段だといいました。こうして、世界各国に出かけていっては、戦争の火種をばらまき戦争を起こし、軍需産業を儲けさせてきた。

よく、あちこちで内戦をやってる、と不思議でしようがなかったのですが、戦争をまき散らす人間が、いたのです。アメリカとかが介入すると、不思議と戦争が長引くのです。アメリカの言うように、人道目的なら内戦も収まるはずです。それか゜逆に長引いて、さらにひどくなる。

1992年サイラスヴァンスというロックフェラー財団の理事長
のちにカーター政権で、国務長官になった人物がいます。この人物は、パリ和平会議という、ベトナム戦争を終わらせるための会議で戦争の調停人として活動したのですが、会議後ベトナムの戦火は、さらに燃え上がりました。

そして、さらにこの人物は、内線が続くユーゴスラビアへ
その後、やはりユーゴの内戦は激化しました。このサイラスヴァンスが、いくところいくところ戦火は収まるどころかさらに燃え上がるのはなぜか???

戦争がないなら、次の戦争を引き起こす
戦争ができないなら、兵器工場から製品を送りだし,焚き付けなければならない。どこかにささいな、民族紛争があるなら出かけて行ってそこに、油を注ぎ火をつけて回らなければならない。そういう役割を担っているのです。

だから、いつもどこかで内戦、紛争、戦争があるんですね。

国連は国際平和どころか、戦争を焚き付ける残忍非道な組織です。戦争で金儲けをしている悪人です。

武器輸出国
1位  アメリカ  常任理事国
2位  ロシア   常任理事国
3位  イギリス  常任理事国

フランス、ドイツ、中国と続きます。

参照元 : 気になるニュースチェックします。

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ヒットラーはユダヤ人です。正確に言いますと金融ユダヤ人ネイサン・ロスチャイルドの孫です。ですから、ヒットラーは金融ユダヤ人なのです。

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2度の世界大戦の後に、イスラエルというユダヤ人の国が中東エルサレムを中心に健康されました。戦争が茶番劇だという事がよく分かります。



周辺のアラブ国と戦争になり4度の中東戦争が行われました。4度の戦争の度に、イスラエルの領土が拡大されました。戦争が茶番劇だという事がよく分かります。






敵であるはずのアメリカが日本に武器を調達していた!戦争の目的とは、一部の支配者による略奪と金儲けです。わざと戦争になるように仕向ける ⇒ 武器商人はボロ儲け。

戦争ほど儲かるビジネスはありません。兵隊はプロレスとは知らずに金儲けの道具として使われ、犬死にするのです。




日本政府は原爆投下を事前に知っていた!NHKが報道

【天皇ヒロヒト】広島・長崎 ⇒ 捨て駒 /原爆投下 ⇒ 黙認放置




死の商人・天皇=平和の象徴というGHQ主導の捏造情報を額面通り、脳内に刷り込む行為こそ最大の自虐史観ではないでしょうか?



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早稲田大学教養学部教授「利権とは人類を滅ぼす悪魔の囁き」 地球温暖化論を唱える背景には利権が絡む

「人口を減らそう」という主張はなぜメジャーにならないのか?〈週刊朝日〉

2014年2月4日(火)7時14分配信
 
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池田清彦・早稲田大学教養学部教授は、以前から地球温暖化の問題に懐疑的な立場をとっているが、大勢の人が温暖化論を唱える背景には、こんな問題が横たわっているという。

1月8日付の朝日新聞の一面トップに「温暖化で数億人移住必要」との見出しでIPCCの報告書案が大きく報じられていたが、ここのところ世界から伝わってくる気候に関するニュースは寒冷化の話ばかりだ。夏の南極海でロシア船が氷に阻まれて立ち往生し、それを助けに行った中国の砕氷船も動けなくなり、一週間以上かかってやっと脱出したとか、同じく南極で2010年8月に摂氏マイナス93.2度の観測史上最低気温を記録していたとか、あげくは、今冬、東アメリカは記録的な寒波に襲われ、シカゴでは一日の最高気温が摂氏マイナス24度だったとか、これでも温暖化と言い張るつもりなのかいといったニュースが多い。

寒波が襲ってくるのも、南極の氷が増えるのも、気温の年変動が極端になるのも、温暖化のせいだ、と主張する科学者もいるが、1997年以来、地球の平均気温は横ばいなのだから、何でもかんでも温暖化のせいにするのは「空があんなに青いのも、電信柱が高いのも、郵便ポストが赤いのも、みんなわたしが悪いのよ」といった昔流行った戯れ歌と選ぶところがない。

7万年前に始まり1万年前に終了した最終氷期も、現在より気温が高かった縄文時代も、17世紀後半をピークとする小氷期も、すべて人為的な原因で生じたわけではない。現在の気候変動のみが人為的な影響によるものだとの説は、普通の頭で合理的に考えればバカげた説であることは明らかだ。CO2は確かに温室効果ガスだが、その増大が気候変動の最大の要因であるというのは実証不能な仮説にすぎない。

それにもかかわらず、CO2の削減を絶対の正義のごとく言いつのるのは、これが結構な利権になってしまったからだ。いまさら、CO2増大による人為的地球温暖化はウソでした、とは言えないのだ。そうなると食うに困る人が出てくる。原発やめたら食うに困る人が出てくるのと同じ構図である。

はっきり言って、人為的温暖化論などはよし正しいとしても、人類にとっては瑣末な問題にすぎない。膨大な税金を使ってCO2をほんのわずか削減したところで人類は救えない。最大の問題はもちろん人口問題だ。温暖化するにしろ、寒冷化するにしろ、地球人口が100億を超えたら、食糧とエネルギーをめぐる国家間の軋轢(あつれき)は激しくなるだろう。それなのになぜ、人口を減らそうという主張はメジャーにならないのか。人口減少は何の利権にもならないからだ。そう考えれば、利権とは人類を滅ぼす悪魔の囁きかもしれないね。
 
※週刊朝日 2014年2月7日号

参照元 : dot.





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