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イギリス

英政府が2040年からガソリン車とディーゼル車の販売を禁止する方針

英国、2040年からガソリン車とディーゼル車を販売禁止へ=現地紙

2017/7/26(水) 9:00配信

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[ロンドン 25日 ロイター] - 英政府は、2040年からガソリン車とディーゼル車の販売を禁止する方針を26日に発表する見通し。大気汚染対策の一環で、電気自動車(EV)への完全移行を目指す。現地有力紙などが報じた。

フランス政府も先に、40年までにガソリン車とディーゼル車の販売終了を目指す方針を発表している。

英紙タイムズによると、英政府はモーターとガソリンあるいはディーゼルエンジンを組み合わせたハイブリッド車(HV)の販売も40年までに終了する方針。

デイリー・メール紙は、20年からは、最も大気汚染が深刻な道路で大気質の改善が見られない場合、地方自治体がディーゼル車に課税することが可能になると伝えた。

参照元 : ロイター


フランスがガソリン車の販売を禁止する真の理由 産油国は低価格戦略で対抗するしか道がないのか

2017年7月27日(木)

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7月6日、フランスのユロ・エコロジー大臣(環境連帯移行大臣)は、2040年までに、二酸化炭素の排出削減のため、国内におけるガソリン車およびディーゼル車の販売を禁止すると発表した。

具体的内容やそこに至る道筋など詳細は明らかにされていない。また、EV(電気自動車)の走行距離やバッテリー寿命など技術的課題、そして給電インフラや産業構造転換など社会経済的課題が現時点では解決されていないことから、実現は難しいとする見方もある。

しかし、フランス政府の発表は、G7の先進国政府として初めての、内燃機関自動車の販売禁止方針の表明である(7月26日には英国も2040年までにガソリン・ディーゼル車の販売を禁止する方針を打ち出した)。そして、パリ協定離脱を宣言した米トランプ大統領が初めて出席するG20(7月上旬にドイツ・ハンブルグで開かれた20カ国・地域首脳会議、以下G20ハンブルグ会議)とフランス訪問の直前という絶妙のタイミングで、最大の政治的効果を狙って打ち出された、マクロン仏新大統領の決断であった。

本稿では、このフランスの発表の狙いと背景を分析するとともに、今後の産油国、特に三大産油国の対応について検討してみたい。

パリ協定の性格

2017年6月1日、トランプ大統領は、選挙公約に従って、米国のパリ協定からの脱退を発表した。ただ、実際の脱退は、発効3年後から通告可能で、通告の1年後に効力を有することから、将来の話になる。

そのトランプ大統領のG20ハンブルグ会議とフランス訪問の直前のタイミングで、パリ協定のホスト国として、地球温暖化対策の積極的推進を表明し、リーダーシップを取ろうとしたマクロン大統領の政治的決断は「凄い」というほかない。

特に近年、EU(欧州連合)内では、メルケル独首相の主導権が目立ち、フランスの影が薄くなっていただけに、マクロン大統領の国際的な発言力強化につながるものであった。環境立国は、EUとしての未来戦略でもある。

パリ協定は、2015年11〜12月にパリで開催された、第21回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP21)で締結され、16年11月発効した国際条約である。しかし、パリ協定は、同床異夢の産物であり、内容が十分に整合的であるとは言い難い。

パリ協定では、まず世界共通の長期削減目標として、産業革命前からの気温上昇を2度(可能ならば1.5度)未満に抑制するとし、先進国だけでなくすべての国が削減目標を自ら策定し、国内措置を履行、5年毎に目標を提出することとした。

ところが、各国目標が達成されても、削減量が大きく不足し、全体目標は達成できないことから、各国は5年ごとに目標を見直し、これを強化していくこととされている。「グローバル・ストックテイク」と呼ばれる一連の仕組みだ。

COP21終了後、会議報告を聞いた時、環境NPO・環境省関係者は2度目標の合意を、産業界・経産省関係者は各国目標の履行を強調していた。筆者は同じ会議の報告とは思えなかったことを記憶している。当然、EU各国は、全体目標の実現を重視している。

ディーゼル車の行き詰まり

実は、米国は脱退するまでもなく、パリ協定で自ら課した削減目標(2025年に2005年比26〜28%削減)の達成は何ら難しいことではない。シェール革命により、米国内の天然ガス(パイプラインガス)価格が下がり、火力発電用燃料は石炭からガスにシフトしており、二酸化炭素排出量は順調に減り続けている。

したがって、トランプ大統領がいくら石炭復権を叫んでもその実現は難しい。米国石炭産業の後退は、パリ協定ではなく、シェール革命によるものである。そのため、トランプ大統領にとっての問題は、目標見直し時の目標の緩和禁止規定の解釈の問題に過ぎないとする指摘もある。

確かに、地球温暖化対策は人類の持続的発展にとって喫緊の課題ではあるが、先進工業国において、現時点で、現状の自動車産業を否定する政策方針を打ち出すことは、驚きである。

現在の自動車産業は、エンジンをはじめ部品点数も多く、関連産業のすそ野も広く、雇用に与える影響も大きい。日本自動車工業会によれば、車体・部品関連の製造業雇用者だけで約80万人、販売・サービス等の自動車関連産業全体では550万人の雇用者があるといわれる。それに対し、EVは、モーターを中心に部品点数も少なく、雇用吸収力も必ずしも大きいとは言えない。わが国では、こうした決定を国民的議論なしに突如発表することは無茶な話だろう。

現時点で、フランスが内燃機関自動車の禁止方針を打ち出した背景には、ドイツのフォルクスワーゲン(VW)による米国燃費規制違反を契機とするディーゼル乗用車の技術的限界もあるのであろう。7月18日には、独ダイムラーが燃費規制とは無関係としつつも、「メルセデス・ベンツ」ブランドのディーゼル車の大規模リコールを発表したところであり、また、7月5日には、スウェーデンのボルボも2020年には販売全車種を電動車にすると発表している。

伝統的に、フランスを代表する自動車会社ルノーを含め、欧州系の自動車メーカーは、ディーゼル乗用車に強い。にもかかわらず打ち出されたフランスの内燃機関自動車販売禁止方針は、ディーゼル自動車技術に対するギブアップ宣言であり、フランス自動車業界に対する「転身」要請かもしれない。

わが国では、石原慎太郎・元東京都知事のディーゼル排ガス規制時の経緯からディーゼル車へのイメージが悪いが、欧州では、ディーゼル車はガソリン車よりむしろハイテクなイメージがあり、燃費不正発覚以前には、乗用車の新車登録ベースで、ガソリン車よりディーゼル車の方が、むしろ多かった。同クラスの乗用車で、ディーゼル車の方が20%程度燃費が良いこと、燃料税もガソリンよりディーゼルが安い国が多いことも、欧州のディーゼル車人気の要因であった。

一般に、燃費規制と排ガス規制の間には、エンジンの構造上、トレードオフの関係があるといわれる。公害問題華やかなりし時代には、大気汚染対策としての排ガス規制の強化が進んだが、その後の地球温暖化が問題となってからは、燃費規制が徐々に強化されてきた。そうした中で、燃費規制と大気汚染対策、特に窒素酸化物(NOx)規制を両立させることが難しくなってきたことが、VWの燃費不正の背景にある。その後、燃費不正は、多くのディーゼル車メーカーに広がった。

なお、マクロン大統領は、前のオランド政権の経済・産業・デジタル大臣時代、ルノーに対する政府関与を巡って、ゴーン率いる経営陣と対立したこともあった。だが、ルノーは早い段階からEVの本格的導入に向けて取り組んでおり、わが国でもEVに強いと見られる日産自動車・三菱自動車と資本提携している。

原子力発電による電気

もう一つ、フランスが内燃機関自動車の禁止方針を打ち出し、EV等の電動車に舵を切った背景には、フランスの電力がほとんど二酸化炭素を排出せずに作られていることもある。

電気事業連合会の資料によれば、フランスにおける電源別発電電力の構成比(2014年)は、石炭・石油・天然ガスで5%、原子力で77%、水力・再生可能エネルギーその他で17%だった。化石燃料起源の電力は5%に過ぎず、8割近くが原子力起源の電力で、クリーンな電力であると言える。

これに対し、わが国では、化石燃料86%・原子力0%・再生可能エネルギー14%と、化石燃料起源の電力が圧倒的に多く、現時点では、EVは温暖化対策にならない。自動車の走行段階でCO2排出がなくとも、発電段階でCO2を出すのではトータルでクリーンな自動車とは言えない。

1970年代に石油危機を2度経験し、フランスでは、エネルギー安全保障確保の観点から、石油依存脱却の切り札として、原子力発電の強化を図って来た。チェルノブイリ事故が起きても、また福島第一原発の事故の後でも、原子力への依存・信頼は揺るがなかった。「中東の石油より、自国の科学者を信じる」という言葉もあった。2016年の一次エネルギー供給ベースでも石油が32%に対し原子力は39%を占めた(英エネルギー大手BPが毎年発行している「BP統計」2017年版)。

その取り組みが、地球温暖化対策においても、功を奏していると言える。そもそも、パリ協定自体、そうした確固としたエネルギーの基盤がフランスになければ、まとまらなかったに違いない。わが国が直面している環境保全・エネルギー安全保障・経済成長のいわゆる「3E」のトリレンマから、フランスは解放されているのである。

ドイツの立場

フランスの内燃機関自動車禁止方針発表に、最もショックを受けたのは、ドイツのメルケル首相であったかもしれない。ドイツは、EU内でフランスと並ぶ環境保護国家であり、温暖化対策のリーダーである。しかし、現時点では、フランス同様に、将来の内燃機関自動車禁止方針は打ち出せないであろう。

なぜならば、国内自動車産業の規模がフランスの約3倍であるからだ。2016年の世界の自動車生産量は、中国2812万台、米国1220万台、日本920万台、ドイツ606万台がトップ4位であり、フランスは第10位の208万台である(日本自動車工業会調べ)。

また、発電における石炭と天然ガスへの依存度はそれぞれ46%と13%だ。自然エネルギーが21%と比較的高いものの、火力比率が高いため、電化は温暖化対策にならない。

ドイツは、温暖化対策先進国と言われながら、ロシアからの天然ガス依存上昇に対する安全保障の配慮からか、石炭火力を温存する政策を伝統的に採用してきた。政治的にも、石炭労組の発言力は未だに強い。原子力発電の将来的廃止を打ち出す中、今後は、日本同様、「3E」のトリレンマから抜け出すことは難しくなるものと思われる。

原油価格低迷の意味

国際エネルギー機関(IEA)によれば、2015年の世界の石油需要の約56%は輸送用燃料であり、そのうち約8割が自動車燃料と考えられる。産油国にしてみれば、今回のフランス政府の方針表明は、市場における核心的な需要の喪失を意味する。既に、インド政府も、2030年を目途にガソリン車の販売禁止の方向を打ち出しており、一部の北欧諸国も同様の検討を行っているといわれる。

産油国としては、こうした動きが続くことを警戒していることであろう。

しかし、OPEC産油国は地球温暖化対策に対抗するための措置を、既に2014年秋の段階で講じていると見られる。

2014年11月のOPEC総会におけるシェア確保戦略発動による減産見送り決議である。一般的には、シェールオイルの増産に対抗して、価格戦争を仕掛けたとされている。バレル当たり100ドルから50ドル水準への価格引き下げによって、生産コストの高いシェールオイル減産を目指したことは確かである。

同時に、高価格を維持することによる需要減少と石油代替技術の開発の阻止を目指したものとも考えられる。OPEC産油国にとって、シェア確保戦略とは、現在の石油市場のシェアも重要であるが、将来のエネルギー市場における石油のシェアの維持も視野に入れた構想である。

特にサウジアラビアにとっては、「石器時代が終わったのは石がなくなったからではない」(ヤマニ元石油相)。シェール革命も、技術革新による資源制約の克服であった。サウジは石油資源の枯渇よりも、石油の需要を奪う新技術の登場を一番恐れている。サウジアラムコ(国営石油会社)の新規株式上場(IPO)も、地球温暖化対策による原油資産の座礁資産(Stranded Asset、資金回収できなくなる資産のこと)化に対するリスク分散、一種の「保険」であるとする見方もある。

現時点においてEVは、走行距離の問題やバッテリー寿命などの技術的問題、給電施設などインフラの問題があって、まだまだ普及段階とは言えない。だが、将来技術開発が進めば、そうした問題点は一つずつ解決されてゆくだろう。

EVの普及を先送りさせるには、産油国として打つ手は、財政赤字に耐えつつ、原油価格を低迷させ、技術開発のインセンティブをそぐことぐらいしか考えられない。

おそらく、2016年の年末以降、協調減産でOPECと行動を共にしているロシア等の非加盟主要産油国にしても、同じ認識を持っているであろう。

最大の産油国であり、最大の自動車生産国である、アメリカはどうか。エネルギーの自立(自給化)と同時に、自国の雇用の確保を目指すトランプ政権にとっては、パリ協定や地球温暖化対策など、関係ない。現状の方針を進めてゆくしかない。

そうなると、OPECと非加盟主要産油国は、短期的にはシェールオイルとシェアを争い、中長期的には石油代替技術と需要を争いつつ、現状程度の協調減産を続けていくことになる。

したがって、今後、相当長期にわたって、原油価格は現状程度で低迷を続けるのではないかと考える。

参照元 : 日経ビジネス





イギリス・ロンドンのテロ事件はヤラセ(偽旗テロ事件)、目的はネット規制だった!?

やはりイギリスでの偽旗テロ事件の目的はネット規制 / ロンドン警察「ロンドンでの最近のテロの原因は国内にある」 〜大勢は既に決している状況〜

2017/06/06 9:53 PM

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竹下雅敏氏からの情報です。
やはり思った通り、イギリスでの一連の偽旗テロ事件の目的は、ネット規制のようです。西側の支配層にとって、ネットは深刻な脅威なのです。大手メディアはほぼコントロールできているにしても、彼らにとって特に問題なのは、真相を暴露する代替メディアです。

WikiLeaks、スプートニク、RTにはほとほと手を焼いているのだと思います。なので、こうした偽旗テロを起こしてネットを規制しようとしているのだと思いますが、残念ながら、彼らの敗北は時間の問題だと思います。軍事的にロシア、中国、イランを制圧することは、もはや不可能です。彼らがいかにネットを規制したとしても、10年もしないうちに、各国の言語を自動翻訳する人工知能が現れます。要するに、世界中のネット情報が母国語で誰もが読める時代が、目の前に迫っているのです。これでは、情報の隠しようがありません。彼らの敗北は確定しているのです。

人々の目覚めは加速度的に進行して行き、悪人の精神の破綻も同様です。今年のビルダーバーグ会議は、ヘンリー・キッシンジャー氏が仕切ったようです。彼は大手メディアをフェイク・ニュースだと断言しているトランプ政権を、事実上仕切っている人物なのです。大勢は既に決している、と言える状況だと思います。

2つ目の記事は非常に意味深で、この3カ月間に発生したイギリスでのテロ攻撃が“すべて国内にその原因”があると、警視総監が言っているのです。わかる人にはわかる、ビミョ〜な言い回しです。立場上、偽旗テロとは言えませんからね。

(竹下雅敏)

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ロンドンテロ メイ首相、ネット規制が必要と訴える
転載元) Sputnik 17/6/5

4日、英国のメイ首相は、「我々が直面している脅威の性質が、特にインターネット上ではより複雑に、より断片的に、より表に現れなくなっているため、戦略はこれらのプロセスに遅れをとってはならない」と述べた。

スプートニク日本

メイ首相は、テロに関係した犯罪行為を厳罰化する可能性も示唆した。

またメイ首相は、テロや過激主義との戦いにおける「サイバースペースの規制に関する国際合意に達するために、民主的政府とともに作業する」ことが必要だと述べた。

メイ首相によると、現時点で英国には「過激主義に対するあまりにも多くの寛容さ」が存在しているが、テロ対策の策定は「複雑で、時にデリケートな会話を必要とする」。

メイ氏はまた英国社会に対し、結束を維持し、このような脅威を背景に「個別の社会」に分裂しないよう呼びかけた。

この前、英ロンドンで3日夜、複数の襲撃事件があり、うち2件は正式に新たなテロ事件として認定された。

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ロンドン警察、「ロンドンでの最近のテロの原因は国内にある」
転載元) ParsToday 17/6/5

ロンドン警察が、最近ロンドンで発生したテロの原因は国内にあるとしました。

ロイター通信によりますと、ロンドン警視庁のディック警視総監は5日月曜、「この3ヶ月間に発生したテロ攻撃は、全て国内にその原因があり、現在イギリスが直面している脅威の大部分は、国外から誘導されているものではない」と語りました。

3日土曜に発生した、イギリスの最近のテロ攻撃では、ロンドン橋で自動車が歩道に乗り上げて歩行者をはねた後、人々がナイフで刺され、7人が死亡、数十人が負傷しました。

このテロ事件についてはテロ組織ISISが犯行を認めています。

参照元 : shanti phula


事実であれば衝撃的…RTがマンチェスター偽旗テロ事件の事前収録映像を公開

2017/05/26 8:58 PM

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竹下雅敏氏からの情報です。
とんでもない映像をRTが公開しました。どうも、マンチェスターでの偽旗テロ事件を事前に収録した映像のようで、クライシスアクターたちが床に横たわり、犠牲者のふりをしています。この映像が編集され、世界中の主要メディアに送られ、それがテロ事件の映像として公開されたらしいのです。もしこれが事実であれば、この公開映像は衝撃的なものということになります。マンチェスターで起きたとされるテロ事件が、偽旗テロである決定的な証拠になるからです。

4分6秒の所に出てくる2人の女性の写真は、確かに同一人物ですね。ところが、左側の女性はテロ事件の犠牲者として紹介され、右側の女性はテロの目撃者として紹介されたようです。このことからも、この事件が演出されたもので、本当のテロ事件ではないことを示します。

おそらく死者は出ていないのではないかと思われます。今回の偽旗テロ事件がこれまでとは違うのは、このような事前映像がこのタイミングで公開されたことです。陰謀論の世界では偽旗作戦は常識の範囲内ですが、こうした映像が流出する事で、一般人が事の真相を知るようになれば、闇の連中はこうした手段を使えなくなってきます。今回の件でも、政府の関与を疑う人々が増えれば、アメリカのトランプ大統領のように、イルミナティのメンバーではない者が首相の座に就くことが出来るようになるかも知れません。

(竹下雅敏)

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引用元) 日本や世界や宇宙の動向 17/5/26

False Flag Filmed, Ready For Release: London

(概要)

5月25日付け



イギリス、マンチェスターで起きた偽旗テロ事件の準備状況をお見せします。

(中略)

(1:07〜)こちらはRT(ロシアTV)が公開した偽旗事件の映像です。ご覧の通り、何かが爆発しました。そしてヘッドホンを装着した大勢のクライシスアクターが床に横たわり犠牲者のふりをしています。

(中略)

(2:00〜)大勢のクライシスアクターが呻きながら床にばたっと倒れています。これがマンチェスターで偽旗テロ事件を起こすための事前映像です。

(中略)

このように事前に撮影された映像は、アメリカが出資するデーモンと呼ばれるプログラムを介して委託会社に送られ、その後、世界中の各主要メディアに送られます。映像が完成すると、その数日後に偽旗事件が決行されることになります。今回はイギリスでした。

(中略)

(4:06〜)こちらの2人の写真をご覧ください。左側はマンチェスターの偽旗テロ事件の犠牲者であり、右側の女性は事件現場(悪魔的なコンサートを行っていた会場)の目撃者として事件の悲惨さを泣きながら伝えています。しかしこの2人は同一人物です。

(以下略) 

参照元 : shanti phula


ロンドンのテロ襲撃事件はまたもや偽旗事件:警官が現場で着替え… / 2日前に同じ場所で予行演習 〜英国民のプライバシーを制限しインターネットを規制する目的か〜

2017/06/05 10:00 PM

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竹下雅敏氏からの情報です。
ロンドン中心部でテロ事件があったということですが、これまた偽旗のようです。冒頭の動画の1分20秒〜2分10秒をご覧ください。事件現場のすぐ近くで、警官が着替えているのです。イギリスの警官は、現場で着替えるのですね。警官の制服が、この場所にあらかじめ置いてあったのでしょうか。それとも、彼らは警官ではなくて、クライシスアクターなのでしょうか。なんとも不可解な映像です。

ヘンリー・メイコウ氏によれば、 2日前に同じ場所で同じシナリオで、予行演習があったようです。こうした偽旗のテロ事件を引き起こす理由は、英国民のプライバシーを制限しインターネットを規制する目的があるようです。英国はネットを警察の監視下におきたいようです。

一連のテロ事件が、日本での共謀罪の成立と監視社会への強化の追い風になっているのは確かです。 国民の自由を剥奪し、最終的には奴隷にしようとしている連中が、難民を作り出し、偽旗テロを起こしているということに、何時になったら人々が気づくのかが問題です。

(竹下雅敏)

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引用元) 日本や世界や宇宙の動向 17/6/5

London False Flag, Fake Suicide Vests, Police Changing Clothes, No Wounds

(概要)

6月4日付け

(前略)



こちらのビデオをご覧ください。

6月3日にロンドン中心部で起きたテロ襲撃事件の現場の映像です。通行人が携帯で撮影したようです。

現場のすぐ近くで警官らが着替えているのが分かります。なぜ?

(中略)

イスラム教徒がテロをやっているのではないのです。テロ事件の全てがねつ造であり、偽のイスラム教徒が権力者たち(政府、軍、警察、そしてテロ事件のお蔭で繁栄する産業界、金融界も含む)の巨大な利益のために、台本通りに偽旗テロ事件を決行しているのです。

(中略)

偽旗テロ事件を頻発させることでその国を警察国家にし、人々の自由と権利を奪うことができるようになります。

以下省略

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配信元) Twitter


ツイートの翻訳
「奴らは二日前にも完全に全く同じ場所で、全く同じ筋書きの訓練をしていたではないか」


ツイートの翻訳
「私はいわゆる“テロ”なるものを認めない。移民流入には反対するが、“テロ”とやらはどれもこれも、諜報機関によって組織化されている。イスラム教徒に対するヒステリーを生み出すためだ」



参照元 : shanti phula





【ロボット社会】人間とセックスする人型ロボット(ヒューマノイド)が現実世界に登場

人間とセックスするロボット、年内にも市場に?

2017年01月17日 13:21

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【AFP=時事】ロボットとセックスできる時代はすぐそこまで来ている──昨年末に英ロンドン(London)で開催された、人型ロボット(ヒューマノイド)との関係に関する倫理基準について話し合う国際会議で、ある専門家はこう語った。

映画『エクス・マキナ』や米ドラマ「ウエストワールド」などを見ても分かるように、「セックスボット(sexbot)」と呼ばれるロボットのセックスパートナーは最近のSF作品では定番の題材だ。

だが一部の専門家たちは、セックスボットはもはやSF世界の話ではないと考えている。今年中には、人間のセックスの相手をするようにプログラミングされた、金属とゴムと樹脂製のセックスボットが現実世界に登場するというのだ。

「セックスボットの第一号の誕生に伴い、ロボットとのセックスは2017年中には現実になる」と、人工知能(AI)の専門家デービッド・レビー(David Levy)氏はロンドン大学ゴールドスミスカレッジ(Goldsmiths, University of London)で開催された「ロボットとの愛とセックスに関する国際会議」で語った。

この会議では、物理的に離れた場所にいるカップルのキスの感覚を共有できる装置「キッセンジャー(Kissenger)」など、最新の大人の玩具もいくつか紹介された。

米カリフォルニア(California)州を拠点とする企業アビス・クリエーションズ(Abyss Creations)は今年、人間のように話したり動いたりするリアルさを売りにしたセックスボットを売り出すという。

英イングランド(England)北東部サンダーランド大学(University of Sunderland)でコンピューターサイエンスを教えるリン・ホール(Lynne Hall)氏はこの会議で、ロボットとの「性交渉は素晴らしい体験」になり得ると主張した。「ロボットとのセックスには多くのメリットがある。病気に感染する心配がないので安全でもあり、主導権を握ることもできる」

同氏は一方で、ロボットとのセックスが人間とのセックスに取って代わられることはないだろうとの考えを示している。

■「あなたならロボットを恋人にする?」

一方、レビー氏は、論理的な展開として、次はロボットとの結婚も起こり得ると語った。「ロボットとのセックスが普通になるにつれて、ロボットとの結婚は非常に現実味を帯びてくるだろう」として、早くて2050年にはロボットとの結婚を考える人々も出てくるはずだと主張する。

未来のロボットは「我慢強くて優しくて愛らしいものになる」とレビー氏は言う。「嫉妬や自慢、傲慢(ごうまん)、無礼な態度とは無縁だ。わざとプログラミングするなら別だが」「こうしたすべての性質を可能にするソフトウエアは数十年以内に開発される可能性が高い」

同氏はまた、近年は「ロボットとのセックスや愛を受け入れる人が増えている」と指摘した。

しかし、今のところはまだ、多くの人々にとってヒューマノイドとの性的な関係は現実離れしたもののようだ。

シティ大学ロンドン(City University London)とマレーシアのイマジニアリング研究所(Imagineering Institute)が共同で行った試験的な調査で、セックスボットに愛情を感じ得るかなど、セックスボットの捉え方に関するアンケートを行ったところ、多くの人が人間がロボットに引き付けられる可能性はあるとの見方を示した。

だが、シティ大学ロンドンでキッセンジャーの開発に携わった博士課程の学生、エマ・ヤン・ジャン(Emma Yann Zhang)氏によれば、「あなたならロボットを恋人にしますか?」という質問には大半の人が「ノー」と答えたという。

レビー氏が示唆するように人間とロボットとの愛を受け入れたとしても、いざ自分がロボットと付き合うかと言えば、そこまでの変化は当分起きそうにないとホール氏は言う。

一方で、AIに大きな期待を寄せる人々は、今年のいつごろ新世代のセックスボットが市場に出るのかと熱い視線を送っている。【翻訳編集】 AFPBB News

参照元 : AFP BB News


アイドルも虹美少女もフィギュアも、結局は全てセクサロイドの祖形として記憶されるであろう。

女の子にモテない男が借金して買いそう(^。^;)

こうして人類は絶滅していくのか・・・





イギリスで究極の情報監視法案が可決される!日本人も監視対象となる「スヌーパーズ・チャーター法」が恐ろしすぎる!

個人データの“公的のぞき”が英で合法に! 日本人も監視対象となる「スヌーパーズ・チャーター法」が恐ろしすぎる!

2016.12.11

当たり前すぎて、その価値に気がつかない「言論・思想・行動の自由」という権利。その自由が監視され、制限される未来がやってくるかもしれない。まるで、ジョージ・オーウェルが『1984』(日本語版:ハヤカワepi文庫)で描いたディストピアの実現を可能にするような、恐ろしい法案がイギリスで可決された――。

■イギリスで究極の情報監視法案が可決される

2016-12-12_132530

英「Independent」紙のレポートによると、通称「スヌーパーズ・チャーター法(のぞき見憲章)」と呼ばれる、インターネット上のすべて通信の記録をサービス・プロバイダが1年間保管し、必要に応じて当局に公開しなければならないという、とんでもない法案が議会を通過し可決されたとのことである。首相就任以前からこの法案を強く推していたメイ首相が、野党を押し切る形での成立となったようである。

この法案の概要は、インターネット・サービス・プロバイダや電話会社などのインターネット関連事業者は、全ユーザーの通信データを1年間保管し、暗号化された通信はそれを複合化しなくてはならないというものである。

この保管されたデータに対して、特定の公的機関からは、いわゆる裁判所からの捜査令状なしにアクセスが可能にされなければならないもので、警察などの犯罪捜査機関や、テロ対策のための公安機関からのみではなく、税務関連機関や、消防関連機関、さらに食品安全基準に関連する機関に至るまでと、その情報閲覧権限は非常に広いものであるという。

ある意味、あらゆる公的機関がそれを望めば、特定の個人の通信をすべて丸裸にすることが可能になる法律である。個人情報の保護どころの話ではなく、その真逆、個人のプライバシーのあり方を根本的に覆すようなものである。

2013年に元CIA局員のエドワード・スノーデンが、アメリカの公的機関による通信傍受や、その他陰謀めいたさまざまな個人活動の盗聴・傍受・監視の状況を明らかにし、その真偽をめぐっての論争は世界的な大問題にまで発展した事は記憶に新しいと思う。考えてみれば、少なくとも今までそういった諜報活動は水面下で秘密裏に行われてきたが、この法案によって、大手を振って行うことができるようになったということである。

■日本にとって対岸の火事ではない

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ジョージ・オーウェル(1903-1950) 画像は「Wikipedia」より

今回の法案可決はインターネットが発明されて以来の惨事どころか、人類史上稀に見る個人生活の公的なのぞき見である。さらに考えなければならないことは、この法案を可決したのがイギリスであるということである。

強力な独裁政権をもつ国家や、政治的に不安定な国家がこっそり行ったものではなく、人権を尊重する民主主義の先進国であるイギリスでの出来事であり、これの持つ国際的な影響力は非常に大きいと思われる。

我々にとっても、すでに対岸の火事ではなくなっている。通信の発信元が日本であっても、通信先がイギリスであったら、それは監視対象であるということである。イギリスに住む友達とメールのやりとりを行ったデータや、イギリスの企業とのビジネス上の通信などのデータも、すべてプロバイダによって記録が残されているということになる。日本人であろうと、なに人であろうと、イギリス在住者とのコミュニケーションには注意の必要性が生まれてきたともいえるのではないだろうか。

反社会的な活動を行っていない限り、通信を見られてもなんの心配はないという人もいるが、そういう問題ではない。やはり私信は私信であって、のぞかれる可能性があるということ自体、心地良いものではないし、超監視社会への第一歩ともなりかねない。この先、この法案の運用自体も不安要素でいっぱいである。EU離脱の決定からも日が浅いイギリスが、これから先、どこに向かって進んでいこうとするのか、ただ見ているしかないとすれば、あまりにもどかしい。

(文=高夏五道)

参考:「Independent」、ほか

参照元 : TOCANA


The Snooper's Charter passed into law this week – say goodbye to your privacy

The fact that you’re on this website is – potentially – state knowledge. Service providers must now store details of everything you do online for 12 months – and make it accessible to dozens of public authorities

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The Investigatory Powers Act this week quietly passed into law Getty Images/iStockphoto This week a law was passed that silently rips privacy from the modern world. It’s called the Investigatory Powers Act.

Under the guise of counter-terrorism, the British state has achieved totalitarian-style surveillance powers – the most intrusive system of any democracy in history. It now has the ability to indiscriminately hack, intercept, record, and monitor the communications and internet use of the entire population.

The hundreds of chilling mass surveillance programmes revealed by Edward Snowden in 2013 were – we assumed – the result of a failure of the democratic process. Snowden’s bravery finally gave Parliament and the public the opportunity to scrutinise this industrial-scale spying and bring the state back into check.

But, in an environment of devastatingly poor political opposition, the Government has actually extended state spying powers beyond those exposed by Snowden – setting a “world-leading” precedent.

The fact that you’re on this website is – potentially – state knowledge. Service providers must now store details of everything you do online for 12 months – and make it accessible to dozens of public authorities.



What does your web history look like? Does it reveal your political interests? Social networks? Religious ideas? Medical concerns? Sexual interests? Pattern of life?

What might the last year of your internet use reveal?

Government agencies have even won powers to hack millions of computers, phones and tablets en masse, leaving them vulnerable to further criminal attacks.

You might think that you have nothing to hide, and therefore nothing to fear. In that case, you may as well post your email and social media login details in the comments below.

But I don’t think we do feel that blase about our privacy – we cherish our civil liberties. Everyone has a stake in guarding our democracy, protecting minorities from suspicionless surveillance, defending protest rights, freedom of the press, and enjoying the freedom to explore and express oneself online. These freedoms allow our thoughts, opinions and personalities to flourish and develop – they are the very core of democracy.

Has any country in history given itself such extensive surveillance powers and remained a rights-respecting democracy? We need not look too far back – or overseas to see the risks of unbridled surveillance. In recent years, the British state has spied on law-abiding environmental activists, democratically elected politicians, victims of torture and police brutality, and hundreds of journalists.

In fact, as the Bill finally passed on Wednesday evening, I was training a group of British and American journalists in how to protect themselves from state surveillance – not just from Russia or Syria, but from their own countries.

When Edward Snowden courageously blew the whistle on mass surveillance he warned that, armed with such tools, a new leader might “say that ‘because of the crisis, because of the dangers we face in the world, some new and unpredicted threat, we need more authority, we need more power.’ And there will be nothing the people can do at that point to oppose it”.

The US finds itself with a President-elect who has committed to monitoring all mosques, banning all Muslims, investigating Black Lives Matter activists and deporting two to three million people. And with the ushering into law of the UK-US free trade in mass surveillance, MPs may have a lot to answer for.

Liberty and its members fought tooth and nail against this new law from its inception to the moment it was passed. That fight is not yet over. Our message to Government: see you in court.

Silkie Carlo is the policy officer at Liberty

参照元 : independent


イギリスの田舎町でヒツジ1500匹が失踪した事件に宇宙人が関与しているとの情報

宇宙人がヒツジ1500匹を誘拐!一夜にして忽然と姿消す→英UFO研究家が真相解明へ

2016.08.21

ミステリーサークル、ストーンヘンジなど、イギリスには宇宙人飛来の痕跡がいたるところに存在する。宇宙人がイギリスを愛する理由は定かではないが、彼らは必ずしも友好的ではないのかもしれない。イギリスの田舎町でヒツジ1500匹が失踪した事件に、どうやら宇宙人が関与しているとの情報が入ってきた。

■容疑者不在、UFO目撃情報多数

2011年9月、イングランド頭部のリンカンシャーで1500匹ものヒツジが一夜にして忽然と姿を消す事件が起きた。地元警察は複数人による組織的犯行とみて捜査に当たっているが、今日まで有力な手がかりはつかめていないそうだ。

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このまま迷宮入りかと思われたが、ここにきて事態が急転。今月17日リンカンシャーの地元紙「Lincolnshire Echo」が、5年越しに事件の真相が解明されたかもしれないと報じたのだ。しかも、真相解明に動き出したのはUFO研究家だという。ずいぶんと奇想天外な方向にむかっているが、ともかく事件の真相を見てみることとしよう。

「Lincolnshire Echo」によると、イギリスで活動するUFO研究家リチャード・ホール氏が事件を独自に調査したところ、地球外生命体によるアブダクションの可能性が濃厚との結論に至ったそうだ。また、ホール氏は調査の記録をドキュメンタリーとして撮影しており、地元住民によるUFO目撃情報など“アブダクション説”を裏付ける貴重な映像がおさめられている。ちなみにこの映像はYouTubeで公開されている。

まずホール氏によると、2011年当時、事件に関与したとみられる容疑者が捕まったとの噂が流れていたが、調査が進むにつれ、そのような人物は存在しないことが判明したそうだ。このことからホール氏は、宇宙人によるアブダクションの可能性を視野に入れたという。

すると、事件が起きた地域では頻繁にUFOが目撃されていることが明らかになった。たとえば、地元住民エリック・ゴーリング氏は、これまでに「黒い三角形」のような飛行物体を何百回も目撃しているそうだ。

「最初は白、オレンジ、黄色の光の玉のように見えましたが、近づくにつれ黒い三角形だということがわかりました」(ゴーリング氏)
「これまでに何百回と目撃していますよ。一晩で40個見たこともあります」(ゴーリング氏)

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この「黒い三角形」は9~10メートルほどの大きさだったようだが、恐ろしいほどのスピードで動き回っていたという。

「“黒い三角形”が地面に向かって真っ直ぐ降りてきたのを見ました。それはもう目にも止まらぬスピードで。それから大きくグルリと周囲を回ったかと思うと、またもの凄いスピードで上昇していきました」(ゴーリング氏) 「漂うように飛んでいました。音は全く聞こえませんでした」(ゴーリング氏)

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サイズはそれほど大きくないようだが、何十と集まれば1500匹のヒツジを一夜にして連れ去ることも可能かもしれない。また形状が円盤ではなく三角形というのも興味深い点だ。三角形型UFOは1980年代からしばしばイギリスで目撃情報が報告されており、近年では2013年にマンチェスターに出没している。

■脚付きのUFO

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さらに、地元のタクシー運転手モラグ・テイラー氏も、事件現場付近でUFOを目撃したことがあるそうだ。

「光を放つ物体が空中に浮かんでいました。最初は星かと思いましたが、それにしては大きすぎました」(テイラー氏)
「とても大きかったです。大型トラックほどでした」(テイラー氏)
「かなり低い位置を飛んでいました。たしかビルの三階ぐらい程度の高さだったと思います」(テイラー氏)
「とても暗い色で、光はほとんど見えませんでしたが、脚があるのが見えました。その脚の付け根だけが光っていました。形は三角形でした」(テイラー氏)

このようにテイラー氏もUFOは黒い三角形だったと証言しており、ゴーリング氏の目撃情報と一致していることがわかる。気になるのは、このUFOに脚がついていた点だ。おそらく飛行機の降着装置と同様のものだろう。UFOがリンカンシャーの地に着陸していた可能性は極めて高いのではないだろうか。大型トラックサイズのUFOが数十機あればヒツジを1500匹程度持ち去ることもあり得ない話ではない。

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しかし、他のUFOによる誘拐事件と同じように、その目的は依然不明で、ホール氏も具体的な言及は避けている。誘拐されたヒツジの死体も見つかっていないことから、キャトルミューティレーションでもないだろう。ただ、事の真相は宇宙人によるアブダクションとみて間違いないと氏は確信しているようだ。「偏見にとらわれない人なら、この地域に何か奇妙なことが起こっていることを疑うことはないでしょう」とホール氏はいう。

映像には、この他にも目撃者のインタビューがおさめられており、中には飛行機よりも大きい卵型のUFOと遭遇したとの証言もある。どうやら、リンカンシャーの地には複数の異なるUFOが飛来しているようだ。宇宙中のエイリアンを惹きつける魅力がリンカンシャーにあるのかもしれない。ちなみに、リンカンシャーには幽霊が出没し、地元の警官がそれを認めているという前例もある“いわくつき”の地域だ。おそらくこれからも、“彼ら”はリンカンシャーを訪れるのだろう。今のところ地元住民の被害は出ていないようだが、取り返しのつかない事態になってからでは遅い。一刻も早く真相が解明されることを願う。

(編集部)



参考:「Lincolnshire Echo」、「YouTube」、ほか

参照元 : TOCANA


Did UFOs abduct 1,500 sheep from a field in Lincolnshire?

By CarolineW_LE | Posted: August 17, 2016

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The documentary maker said he believed the alleged sightings could be linked to the disappearance of the huge number of sheep.

A documentary film maker has questioned whether the disappearance of 1,500 sheep from a field near Louth was the result of UFOs.

Footage, uploaded to YouTube by an account called dot luter, has investigated possible UFO sightings across the East Lindsey area with one witness claiming to have seen a huge spherical object hovering in the sky at Alford.

READ MORE: Lincolnshire's X-Files: The truth is out there!



The 1,500 sheep mysteriously disappeared from the field at Stenigot overnight in September 2011. No one in the area claimed to see or hear anything.

Arrests were made at the time in connection with the disappearance but the documentary footage claims no one was ever charged or prosecuted.

In the documentary, UFO spotter Eric Goring from Brinkhill, told the video he had seen hundreds of sightings of what he called "the black triangle" not far from the area at the time.

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He said: "I saw these white or orange or yellow balls of light which turned out to be the black triangle.

"They were out on the fields going round and round lit up bright and then when they got closer I could see the black triangle.

"I've seen the black triangle hundreds of times and up to 40 in one night."

Mr Goring said the triangular objects were around 30ft long on each side.

"I have seen them come down to the ground at thousands of miles an hour. They come straight to the ground, they loop out and then go up again.

"It floats and it makes no noise," he said.

"It was very dark, no luminosity, but it had legs and there were lights just above the legs." Taxi driver Morag Taylor, from Alford, told the video maker she had once seen a similar triangular sighting on a drive from Skegness to Louth in the early hours of the morning.

She said: "There was a thing hovering in the sky with lights, it was too big to be a star.

"Then it just shot away at speed. I thought it was much faster than a Harrier jet.

"It was quite low - probably about three storeys high.

"It was quite big, probably the size of an articulated lorry.

"It was very dark, no luminosity, but it had legs and there were lights just above the legs. It was triangular."

UFO 2

Another witness who spoke on film, said he once saw a huge spherical object in the sky while he was driving between Alford and Mablethorpe.

He said: "I came round a corner and my little girl, who was in the back, screamed.

"The car in front stopped. There was a grey, egg shaped thing.

"I would say it was three times longer than the width of the road.

"It was stopped right above the road. It was absolutely huge, bigger than a plane.

"All of a sudden it shot back in the opposite direction it came from."

The documentary maker said he believed the alleged sightings could be linked to the disappearance of the huge number of sheep.

He said: "I don't think any open minded person would doubt there is something perculiar going on in the skies near this sparsely populated area."

UFO map

参照元 : .lincolnshire echo

抗生物質に対して強い耐性を持つスーパー淋菌が日本の風俗嬢から発見される!英国でも感染流行

女性の半数、危険な性交渉? 抗生物質で治らない「スーパー淋病」が英国で感染流行か!

2016.05.11

イギリスのウェスト・ミッドランド地域北西部、および南西部で相次いで淋菌の新株が発見さている。この進化した淋菌は、抗生物質に対しての抵抗力が非常に強く、2014年に最初の感染者が見つかってから34人の感染者が確認されており、専門家たちからの警鐘が鳴らされている。

■抗生物質に対して強い耐性を持つスーパー淋菌が出現

イギリスの「Daily Mail」紙のレポートによれば、このスーパー淋菌によって発症する新型淋病に対して、現時点では有効な治療手段がなく、大規模な感染流行の危険性が潜んでいるとのことである。

確認されている患者は、ウェスト・ヨークシャー、ウェスト・ミッドランド、ロンドンの北部と南部と地域的に限定されてはいるが、まだ確認されていない患者やキャリア(感染者)は多数いるのではないかと想定される。おそらく女性の半数と男性の10人に1人は感染に気がつかないまま、感染源として危険な性交渉をしているのではないかと疑われている。

このスーパー淋菌は、抗生物質に対して非常に強い耐性を持ち、現時点で淋菌に対して有効とされている2つの抗生物質のうち、ひとつには完全な耐性を持っていて、もうひとつに対しても非常に早い速度で進化し耐性をつくりあげる過程にあるという。通常の淋病の治療で使用される2種類の抗生物質のひとつ、アジスロマイシンに対しては完全耐性があり、もうひとつのセフトリアキソンに対しては部分耐性があるという状況なのだ。

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淋病は、すぐに直接死に結びつく性感染症ではないが、治療が遅れたり、このスーパー淋病のように薬が効かなかったりすれば、不妊や流産の原因となったり、視力に障害をもたらしたり、重篤な炎症を引き起こすこともあり、当然のことながら適切な治療が必要な感染症である。イギリス保健省のチーフメディカルオフィサーのダム・サリー・デイヴィス教授は、このスーパー淋菌に対して、昨年の12月には「もはや淋病は治療不可能な病気になる危険がある」と国内の医療関係者に警告文書を発信しており、また、保健省当局から公に不用意なカジュアルセックスを控えることと、新しいパートナーとのセックスの際にはコンドームの使用を促すという警告も出されている。

■医療の進歩がウイルスを強く凶悪なものへと進化させている

このスーパー性病を引き起こす新株は、昨今医学界、薬学界でなにかと話題にのぼる薬剤耐性を持つ微生物、特に抗生物質耐性微生物が多数出現している事態を表すひとつの例であり、医師や薬剤師による、薬の過剰な処方による結果でもあるとされている。ある例をあげれば、ペニシリンなどの数種類の抗生物質は、いまでは皮膚の感染症や、のどの痛み、肺炎には効き目がなくなってきているという。

デイヴィス教授によれば「抗生物質に耐性がある微生物の脅威は、テロリズムと同等の危険性がある。ちょっとした切り傷でも、そこから耐性菌が侵入してしまう可能性もある。」とのこと。また、ジョージ・オズボーン財務大臣は、抗生物質耐性菌は2050年までに、年間のガンによる死者数を超え、年間一千万人超の死者を出すことになるであろうと発言している。

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なんでも薬で治ってしまうという“薬神話”があるが、医師や薬剤師が薬を過剰に使用していることだけでなく、患者自身もまた多くの薬の処方を望んでいる事実もあるのだろう。抗生物質の発見は、おそらく医療界での革命だったに違いないが、それが微生物をさらに強く凶悪なものに進化させてしまったとも言えるだろう。医学の進歩か微生物の進化か、どちらが勝つかはわからないが、不用意なセックスはしばらく避けたほうがよさそうである。

(文=高夏五道)

参考:「Daily Mail」ほか

参照元 : TOCANA


Sex superbug that is sweeping the country: Experts' worry over gonorrhoea strain that's becoming immune to antibiotics

・New strain found in the West Midlands, north and south east of England
・It has been found to be highly resistant to drug antibiotic azithromycin
・There have been 34 confirmed cases since November 2014

By HARVEY DAY FOR MAILONLINE
PUBLISHED: 13:47 GMT, 17 April 2016 | UPDATED: 11:59 GMT, 21 April 2016

A sexually transmitted ‘superbug’ that is on the verge of becoming untreatable is sweeping across Britain, health experts warn.
Cases of the drug-resistant gonorrhoea strain have been confirmed in West Yorkshire, the West Midlands, London and the North East.
But there are likely to be many others which have gone unreported, officials fear. It is caused by a bacteria quickly becoming immune to one of the last two available antibiotics. Experts fear it will soon develop a resistance to the second drug – and there are no others in reserve. Health officials are urging the public to limit casual sex and wear condoms with a new partner.

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A highly drug-resistant type of 'super-gonorrhoea' is spreading across the country, with senior medics warning it may become untreatable. Neisseria gonorrhoeae (above), the bacterium responsible for the sexually transmitted infection gonorrhea

GPs have also been warned to be extra vigilant and ensure they prescribe the proper treatment. But the spread of this ‘super’ sexually transmitted disease is further evidence of the growing threat of antibiotic-resistant bugs. For decades, antibiotics have been so overused by GPs and hospital staff that the bacteria have evolved to become resistant. Doctors report that medicines including penicillin no longer work on sore throats, skin infections and more seriously, pneumonia.
Chief Medical Officer Dame Sally Davies has said the threat is as severe as terrorism – with patients dying from minor cuts after succumbing to drug-resistant bugs. And only last week Chancellor George Osborne said that antibiotic-resistant bacteria will claim ten million deaths a year worldwide by 2050 – even more than cancer.

Public Health England yesterday issued an alert stating that cases of this super-gonorrhoea were continuing to rise and represented a ‘very real threat’.
So far 34 adults have been diagnosed with the strain since November 2014 but this is almost certainly only the tip of the iceberg. More than half of women and one in ten men never see symptoms so may pass on the infection unaware.
But they are at risk of serious complications and untreated, the disease can cause infertility or inflammation of the womb. It is particularly dangerous for pregnant women and may lead to miscarriage, premature labour or sight problems in the baby. Usually gonorrhoea is treated with a jab, known as ceftriaxone, then by a pill called azithromycin. But this strain is already partly resistant to the latter and experts are worried it will soon also become immune to the former. Dr Gwenda Hughes, of PHE, the Government body in charge of preventing the spread of bugs, said: ‘We cannot afford to be complacent.

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The strain is 'highly resistant' to the antibiotic azithromycin, meaning medics are relying on a second drug, ceftriaxone, to treat it. Above an image of gonorrhea

‘If strains of gonorrhoea emerge that are resistant to both azithromycin and ceftriaxone, treatment options would be limited as there is no new antibiotic available.’ Dr Elizabeth Carlin, president of the British Association of Sexual Health and HIV, said: ‘The fact that we have resistance developing to one of the drugs we use means that we could potentially be left with only one drug to use. If it becomes resistant to that, we would be in a very difficult position.’ Doctors are also worried as the strain is now being reported in gay men so may start spreading even more quickly. Dr Peter Greenhouse, a consultant in sexual health based in Bristol, said: ‘The problem is [they] tend to spread infections a lot faster simply as they change partners more quickly.’ In December, Dame Sally Davies wrote to GPs and pharmacists in December warning them that ‘gonorrhoea was at risk of becoming an untreatable disease’. She reminded them to ensure they prescribed both the ceftriaxone jab and the azithromycin pill – some were omitting the injections. Gonorrhoea is the second most common STD after chlamydia and is spread through unprotected sex. Annual cases have risen by a fifth, and some experts link this to a rise in casual sex. There were 34,958 confirmed infections in England during 2014, most commonly in the under-25s, up from 29,419 the previous year. Officials at PHE have tried to contact all sexual partners of anyone diagnosed with the superbug but have only managed to find 22 of the 50 partners. More than 90 per cent of those they did track down were confirmed as having the infection. This means there is a high chance the other adults also had it and may have passed it on.



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If untreated, gonorrhoea can result in severe complications and lead to infertility or septicaemia in rare cases

GONORRHOEA: EVERYTHING YOU NEED TO KNOW ABOUT THE DISEASE

Gonorrhoea is a sexually transmitted infection (STI) caused by bacteria called Neisseria gonorrhoeae or gonococcus.
The bacteria can infect the cervix (entrance to the womb), the urethra (tube through which urine passes out of the body), the rectum and less commonly the throat or eyes. The infection can also be passed from a pregnant woman to her baby. If you are pregnant and may have gonorrhoea, it is important to get tested and treated before your baby is born.
Without treatment, gonorrhoea can cause permanent blindness in a newborn baby. Gonorrhoea is usually treated with a single antibiotic injection and a single antibiotic tablet. With effective treatment, most of your symptoms should improve within a few days. It is usually recommended that you attend a follow-up appointment a week or two after treatment, so another test can be carried out to see if you are clear of infection. Anyone who is sexually active can catch gonorrhoea, especially people who change partners frequently or do not use a barrier method of contraception, such as a condom, when having sex. Gonorrhoea is the second most common bacterial STI in the UK after chlamydia. Almost 35,000 cases were reported in England during 2014, with most cases affecting young men and women under the age of 25. Previous successful treatment for gonorrhoea doesn't make you immune to catching the infection again.

Source: NHS

参照元 : Daily Mail


抗生物質効かないスーパー淋病 日本の風俗店の女性から発見

2014.05.22 16:00

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世界保健機関(WHO)がいま、世界的な蔓延を警告する病気、それが「淋病」である。

「終末論的な幻想ではないが、一般的な感染症や軽傷が致死的となるポスト抗生物質時代が21世紀に到来する可能性は非常に高い」

「抗生物質の開発や生産、処方の方法を変えなければ、世界は公衆衛生の実現手段を失い、その影響は壊滅的になる」

WHOのケイジ・フクダ事務局長補は記者会見でこう述べた。

「終末論的な幻想」「影響は壊滅的」……およそ国連機関の幹部の言葉とは思えないおどろおどろしい文言だが、それが大げさではない状況にある。

この4月30日に発表された「抗菌薬耐性:2014年世界報告」は254ページにわたり、従来の抗生物質では死滅しない「超強力な細菌(スーパーバグ)」に関する調査結果や医療の状況などについて報告した。それによれば、世界の国々で抗生物質が効かない耐性を持った黄色ブドウ球菌や大腸菌などが出現し、警告レベルに達しているという。

いままで抗生剤を飲んでいれば治っていた結核、大腸炎、肺炎などの感染症が“不治の病”に逆戻りする。江戸時代のコレラの大流行を描いたTVドラマ『JIN―仁―』(TBS系)のように、150年前と同じ深刻な状況が再び訪れる可能性があるのだ。

淋病研究の権威で、元・産業医科大副学長の松本哲朗氏(現・北九州市役所保健福祉局医務監)はいう。

「淋病に抗生物質が効かなくなりつつあります。最初はペニシリンが効かない耐性菌ができ、それ以降、さまざまな抗生物質が開発されては効かなくなった。日本においてセフィキシムは、決められている投与量では効く人と効かない人が半々という状況なので、現在は注射剤のセフトリアキソンという抗生剤が主に使われています。

しかし、このセフトリアキソンも、4年前に日本で完全に耐性をもつ菌が発見され、世界の医療関係者に衝撃が走ったのです」

「最後の切り札」ともいえるセフトリアキソンにも耐性をもつ「スーパー淋病」がすでに誕生しているのである。しかも、世界で初めてこのスーパー淋病が発見されたのは日本だった。

その耐性菌を発見したのが、保科医院(京都市)の保科眞二医師である。

「京都市内のファッションヘルスに勤める女性(当時31歳)の定期検診で、咽が淋菌に感染していることがわかり、セフトリアキソンを投与したところ、菌が消えなかったのです。

それで菌を採取したのち、もう一度、投与したところ、菌が消えた。ただ、咽頭淋菌は、当医院の調査によると25%は自然になくなっていくので、抗生剤が効いたのか、自然になくなったのかは定かではありません」

採取した淋菌を解析したところ、セフトリアキソンに対する非常に強い耐性をもっていることが判明したのだ。世界にショックを与えた、スーパー淋病発見の瞬間である。

日本で確認されているスーパー淋病の事例は、今のところ京都の1件のみだが、海外ではヨーロッパとオーストラリアで発見され、増加しつつある。もちろん、日本は1件だけだから安心だとはいえない。

「女性の場合、症状が出にくいので、他で耐性菌が生まれ、感染に気づかないままもっている人がいるという可能性は考えられます。それが広がらないかどうか、心配されるところです」

松本氏はそう警告する。海外で性的な接触をした人が日本に持ち込んでしまったり、海外の保菌者が日本に旅行に来て持ち込む可能性も十分にあるのだ。

スーパー淋病に効く新たな抗生物質の開発が望まれるが、「今のところ、セフトリアキソンにかわる有効で使いやすい抗生剤は存在しない。製薬会社や国の研究機関も含めて、新しい抗生物質の開発スピードが鈍っているというのが厳しい現実」(松本氏)だという。

耐性菌と新薬のイタチごっこはこれまでずっと続いてきたが、いよいよ限界。そのためWHOも異例の警告に踏み切ったのだ。

※週刊ポスト2014年5月30日号

参照元 : NEWSポストセブン


パナマ文書で発覚!イギリスの銀行家が北朝鮮の武器販売、核兵器増強を支援していたことが判明

北朝鮮もタックスヘイブン利用=英国人関与、核開発費調達か−パナマ文書で英紙報道

2016/04/07-15:23

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北朝鮮で約20年の勤務歴を持つ英国人男性が2006年に出資した会社が、タックスヘイブン(租税回避地)の英領バージン諸島でフロント企業を設立し、核・弾道ミサイル開発に関与していたことが分かった。

タックスヘイブン利用者の情報を暴露した「パナマ文書」を基に、英ガーディアン紙が7日までに報じた。米政府は13年、出資会社とフロント企業を制裁対象に加えており、北朝鮮は核・ミサイル開発の資金調達を目的にバージン諸島を利用していたとみられる。

この英国人男性はナイジェル・コーウィ氏。ガーディアンなどによると、コーウィ氏は1962年に生まれ、英エディンバラ大学を卒業後、英金融大手HSBCの香港支店などで約10年間勤務。中国語や韓国語を操り、95年ごろから平壌の銀行で働き始めた。米財務省が13年6月に制裁対象に加えた北朝鮮の大同信用銀行(DCB)で98年から11年まで働き、最高経営責任者(CEO)も務めたという。

参照元 : 時事通信


パナマ文書でイギリスの銀行家が北朝鮮の核開発を援助してたことが判明!

イギリスの銀行家が北朝鮮の武器販売、核兵器増強を支援していた!

PANAMA PAPERS: BRITISH BANKER HELPED NORTH KOREA SELL ARMS, EXPAND NUCLEAR PROGRAM

BY MIRREN GIDDA ON 4/6/16 AT 4:33 AM

he British banker Nigel Cowie, who lived in North Korea for over two decades, allegedly set up an offshore company used by Pyongyang to expand its nuclear weapons program and sell arms. News of his involvement came to light following Sunday’s leak of the Panama Papers, which have shed light on global offshore finance arrangements.

Cowie moved to North Korea in 1995, rising to become head of Daedong Credit Bank (DCB), the country’s first foreign bank, The Guardian reports. In 2006, he led a group of investors that bought a 70 percent stake in the bank. That same year, Cowie registered an offshoot of DCB in the British Virgin Islands, which law firm Mossack Fonseca—whose clients make up the Panama Papers—incorporated.

In 2013, the U.S. imposed sanctions on the company, claiming that it provided financial services to institutions central to North Korea’s arms race, Reuters reports. The offshoot also, the U.S. alleges, carried out international financial transactions with countries trying to avoid North Korea. Mossack Fonseca didn’t notice Cowie’s links to North Korea—despite him giving an address there—until 2010 when it resigned as agent.

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Cowie, who sold his stake in the bank in 2011, has said via his lawyer that he was unaware of operating “with any sanctioned organisation or for any sanctioned purpose, during his tenure.”

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North Korean leader Kim Jong Un attends a demonstration of a rocket launching system at an unknown location on March 22, 2016. A British banker has been exposed in the Panama Papers leak as allegedly helping fund North Korea's weapons program

KCNA/REUTERS

参照元 : newsweek

【イギリス】猛スピードで男性を”ひき逃げ”する車を防犯カメラが捉えた

衝撃映像!イギリスで、猛スピード、ひき逃げの瞬間

2016/01/27 11:56

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イギリスで、防犯カメラが男性がひき逃げされる瞬間を捉えました。

道を渡ろうとする男性に白い車がスピードも落とさずに突っ込みます。男性は宙を舞い、数メートル先の地面にたたき付けられます。イギリス南部ブライトンの防犯カメラが捉えた映像で、男性を放置して白い車は現場から逃げていきました。

地元のメディアによりますと、警察が男性をはねた車を突き止め、運転していた31歳の男らを逮捕しました。事故に遭った53歳の男性は頭に重傷を負い、病院で治療を受けましたが、今は自宅に戻って回復に向かっているということです。

参照元 : テレ朝ニュース




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イギリスに住む15歳少女が電磁波で首吊り自殺!遺書には、「これ以上Wi-Fiの電波には耐えられない」

やはり電磁波で人は死ぬ!? 15歳少女が「Wi-Fiアレルギー」で死亡するまで

2015.12.14

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今年6月、イギリスに住む15歳のジェニー・フライが、自宅近くの木で首を吊って死亡しているのが見つかった。少女を自殺へ追い込んだのは、学校でのイジメやドメスティック・バイオレンスではない。原因はWi-Fiだ。今、こうして記事を読んでいるあなたの周りにも、当たり前のように飛び交っているWi-Fiの電磁波が、ジェニーを苦しめ生きる気力を奪ってしまったのだ。

「ジェニーは電磁波過敏症で苦しんでいました。彼女はWi-Fiや携帯電話、携帯の基地局などから放射される電磁波を感じ取ってしまい、頭痛や疲労、集中力の低下に悩まされた挙句、肉体も精神も衰弱してしまったのです」

母親のデブラ・フライは、何とかジェニーを電磁波から守ろうと苦心したが、その想いは報われなかった。

フライ家では、ジェニーに悪影響を及ぼすWi-Fiや携帯電話を徹底的に排除した。その結果、自宅にいる時の彼女は普通に生活することができた。

だが、再三にわたって両親が改善を要請したが、彼女の通っていた学校が電磁波への対策に乗り出すことはなく、ジェニーの担任教師からは最後まで理解を得られなかったと言う。

ジェニーが残した遺書には「これ以上Wi-Fiの電波には耐えられない」と書かれていた。

2005年にWHOも電磁波過敏症の存在を認めているのだが、なぜそのような症状が現れるのか、科学的根拠は見つかっていない。そのため、患者が電磁波による苦しみを訴えても、医師から適切な処置を受ける事は難しい。

ただし、ある産業医学グループの調査によれば、100万人当たり数人は電磁波による健康被害を受けていると推定している。

今年8月には、アメリカのマサチューセッツで暮らす家族が、12歳の息子はWi-Fiの影響で体調を崩したとして、通っていた学校を告訴している。学校が2013年に、それまでよりも強力なワイヤレス環境を導入したことによって、少年は症状が深刻になったと訴えているのだ。

ちなみに、電磁波過敏症による主な症状として報告されているのは「目の痛みや見にさ。皮膚の乾燥や炎症。鼻づまり、鼻水。顔のほてり。口内炎。歯や顎の痛み。頭痛やうつ。異常な疲れと集中力の欠如。吐き気。肩こり、関節痛。呼吸困難。手足のしびれ」などである。

これまで、電磁波過敏症を解明するために数々の検証実験が行われてきた。例えば、電磁波過敏症を訴える患者が、本当に電波の飛び交っている電磁場と、それらを一切遮断した偽の電磁場を区別できるかの検証だ。結果はどの実験でも、患者と電磁場の間に相関関係を見つけることはできなかった。

つまり現在の医学的見地では、健康を害する電磁波が飛び交っているという恐怖心が、電磁波過敏症の原因なのではないかという心因性説が有力だ。

一方、抗電磁健康活動家として有名なアーサー・フィステンバーグは、電磁波過敏症について真剣に考えていかなければならないと訴えている。

「電磁波過敏症の子どもにとって、Wi-Fiは常に全身へ毒物を浴びているようなものです。学校は子どもたちの健康に責任を追わなければならない」

原因が何であれ、電磁波過敏症で苦しんでいる人達がいるというのは紛れもない事実である。それはある日、身の周りにいる家族や知人、自分自身を苦しめる原因となるかもしれない。

参照元 : TOCANA


第12回「電磁波に近づいてはいけない」

●電磁波は人口削減の“最後の公害”だ。

電磁波で気づかれぬよう人口を減らす。利益を上げる。やはり“人殺し”と“金儲け-”。これも人口削減、利益収奪がセットになっている。電磁波には「発ガン性、催奇形性-、精神障害、免疫異常、ホルモン障害など一〇項目の有害性がある。(R・ベッカー博士-)。

携帯電話で脳しゅよう五倍、IH調理器で流産五・七倍……暮らしのホットスポットに注-意しよう。オール電化、高圧線、携帯電話、電化製品、IH調理器、パソコン、電気カミ-ソリ、ホットカーペット、中継タワー、放送タワー……。「距離をおく」「時間を短く」-がポイントだ。






秘密結社フリーメイソンの190年分、200万人の名簿がインターネット上で公開された

フリーメイソン190年分の名簿をネット公開

2015年11月24日 20:42

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【11月24日 AFP】秘密結社などといわれる「フリーメイソン(Freemason)」の190年分、200万人の名簿がインターネット上で公開された。大英帝国時代に政治家のウィンストン・チャーチル(Winston Churchill)や作家のオスカー・ワイルド(Oscar Wilde)、ラドヤード・キプリング(Rudyard Kipling)らが会員だったことが示されている。

公開されたのは1733〜1923年の会員記録で、英国および大英帝国の会員が中心。英家系調査ウェブサイト「アンセストリー(Ancestry)」がデジタル化し、インターネット上で公開した。記録には、氏名、職業、居住地、入会日といった詳細情報が含まれている。

フリーメイソンは中世の英国で、商工業者らの同業者組合(ギルド)から発祥し、儀式やシンボルを多用する男性結社となっていった。今回公開された記録は、ロンドン(London)にある「ユナイテッド・グランドロッジ・オブ・イングランド(United Grand Lodge of England)」に保管されていた原本から取得された。

デーリー・テレグラフ(Daily Telegraph)紙によれば、今回の記録には警察官5500人、判事170人、国会議員169人、司祭16人、インド人の王子1人が含まれている。また会員に多い職業として技師、商人、官吏、農民などを挙げている。

著名な人物では後に英首相となるウィンストン・チャーチルが、1901年5月に26歳でスタッドホルム(Studholme)のロッジ(支部)に入会したと記録されている。

フリーメイソンはこのところ、組織についてオープンにし、自らに関する陰謀説を払いのけようと情報を公開する動きを見せている。現在、イングランドだけで20万人を超える会員がいると言われている。(c)AFP

参照元 : AFP BB NEWS

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【フリーエネルギー】電波を低電力機器の充電に使用可能な電力に変換できる「エネルギー収穫技術」イギリスで公開

電波を「収穫」し電力に変換、英で新技術公開

2015年10月01日 13:13
 
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【10月1日 AFP】周囲に飛び交う電波を、低電力機器の充電に使用可能な電力に変換できるとされる「エネルギー収穫技術」が9月30日、英ロンドン(London)で公開された。

この「フリーボルト(Freevolt)」技術は、英国のポール・ドレイソン(Paul Drayson)元科学技術相によって、英国王立科学研究所(Royal Institution)の階段教室で発表された。ここは、英科学者で電磁気学の祖、マイケル・ファラデー(Michael Faraday)が19世紀に講義を行っていた場所だ。

ドレイソン氏は、会場の出席者らが使用している携帯電話からの信号によって生成したエネルギーでスピーカーを作動させる実験を披露した。

フリーボルト技術では、交流電流を直流に変換する整流器と多帯域アンテナを備えている。共同開発した英企業ドレイソン・テクノロジーズ(Drayson Technologies)と英インペリアル・カレッジ・ロンドン(Imperial College London)は声明で、同技術は「多様な電波周波数帯域からエネルギーを吸収できる」と述べている。

ドレイソン氏は「企業は長年にわたり、WiFi機器、携帯電話、放送網などからエネルギーを取り込む方法の研究を続けている」「だが、収穫されるエネルギーがごく少量しかないので、一筋縄ではいかない」と語った。

英ケント大学(University of Kent)のジョン・バチェラー(John Batchelor)教授(アンテナ技術)はAFPの取材に「このアイデアは、突飛すぎるわけではない。性能は確実に向上すると思う」と語った。

「この技術の問題点は、得られるエネルギーが増減する可能性があることだ。この現象は、電波の周波数に応じて発生する」

 さらにバチェラー教授は、フリーボルトの使用が携帯電話の信号に影響を及ぼす可能性があると指摘したものの、用いられるエネルギー収穫のレベルが低いためその可能性は低くなると指摘した。

「電波から過剰な量のエネルギーを取り込めば、それは窃盗になるが、ここでの話は海にスポンジを1個落とす程度のことなので、波及効果はほとんど発生しないはずだ」(c)AFP

参照元 : AFP BB NEWS

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世紀の大発見!?誰でも実験可能なフリーエネルギー装置

安保法案の目的は武器輸出か!?ロンドンで世界最大の武器展が開かれ、日本政府と企業がPR

ロンドンで世界最大の武器展、日本の政府・企業が武器輸出PR

2015年9月16日(水) 9時54分
 
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安保法案の採決が迫る中、イギリス・ロンドンで開かれている世界最大の武器展では、日本政府や企業の関係者が武器の輸出などをPRしています。

世界およそ40か国1500ブースが集まる世界最大の防衛装備展。最新鋭の武器などを前に、商談が繰り広げられています。

「あちらにいるのが防衛省の職員です。武器輸出の基準が緩和されたことを受け、今回初めて参加しています」(記者)

日本政府は去年、「武器輸出三原則」を見直し、「防衛装備移転三原則」を閣議決定。今回、初めて政府として展示会に参加しました。

「日本の政策が変わってきているということを示すのが重要。我が国民や国土を守るための安保法制があり、装備移転三原則があるということ」(防衛省 堀地徹 装備政策課長)

出展した各企業は、安保法案をどの様に見ているのでしょうか。

「人を殺すために設計・製造しているわけではなくて、セルフディフェンスのためにしている。(安保法案成立で)ビジネスチャンスが増えるかなと思う」(出展した日本企業担当者)

「世界中の国に武器を売ってきたけど、これまで日本に売る機会はなかった。早速、日本側とコンタクトをとってみるよ」(米軍事企業担当者)

「私だって、できれば1、2キロ先から撃たれない世界で住みたい。でも私たちがいるのは、そんな世界ではないんだ」(英軍事企業担当者)

武器輸出の動きはすでに進み始めています。

参照元 : TBSニュース



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イギリス南部で行われた航空ショーで、曲芸飛行をしていた戦闘機が幹線道路に墜落、走行中の車が巻き込まれ、7人死亡、14人けが

曲芸飛行の戦闘機が道路に墜落 車が巻き込まれ…

2015/08/23 11:53
 
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イギリス南部で行われた航空ショーで、曲芸飛行をしていた戦闘機が幹線道路に墜落し、走行中の車が巻き込まれ、7人が死亡しました。

戦闘機が高度を上げ、宙返りをした次の瞬間、真っ逆さまに幹線道路に墜落し、炎上しました。この事故で、走行中の車数台が巻き込まれ、7人が死亡し、14人がけがをしました。パイロットは重体です。イギリスの航空事故調査局は、調査チームを派遣して警察とともに事故原因を調べています。

参照元 : テレ朝ニュース



【衝撃映像】イギリスでライバルの家をトラックで破壊する人達

イギリスでライバルの家を破壊する旅行者たち。彼らは(フォードトランジットドロップサイドを使用して)破壊しにきました。

大きな車でバックしながら衝突を繰り返し、家や倉庫を破壊していく。かなりクレイジーな人達。

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They came in like a wrecking ball (using a Ford Transit Dropside).

Uncontrolled Demolition - Travellers Destroy Their Rivals Property



【衝撃映像】イギリスで閉店後のバーに現れた幽霊 ネットユーザー「女性の幽霊だ」「馬に乗っている」

【衝撃動画】閉店後のバーを彷徨う幽霊!? 頭部と肩がクッキリ!!

2015.07.16

2015-07-18_051952

幽霊、魔術、UFO、UMAなどの話題が尽きないオカルト大国イギリスから、またも驚くべき映像が届けられた。今度は、バーの監視カメラが捉えていた恐怖の光景だ。では早速、海外のネットユーザーを震撼させている問題の映像をご覧いただこう。

しんと静まり返った廊下。映像のタイムスタンプから、今月10日(金)の深夜2:06前後の出来事だったとわかる。突然小刻みに揺れ始める監視カメラと、乱れる映像――と、その時だった。なんと、廊下を奥に向かって滑るように移動する、謎の白い人影が現れたではないか!! 下半身は透明でよく見えないが、頭部と肩はハッキリ確認できる。かなり大柄のようだが、これは幽霊出没の決定的瞬間なのか!?

動画の情報によると、監視カメラが設置されていたのは、イングランド中部ウォリントンにあるワインバー「Dreamwater Lounge」だった。店内は「難破船」をコンセプトとした凝った作りで、現場の廊下には吊り橋を模した装飾が施されているという。バーは通常深夜1:45ごろに閉店するが、防犯カメラは何者かの動きを感知すると自動的に作動するシステムとなっていたようだ。投稿者は、同日ワインバーの店員(匿名)からこの映像を入手し、数時間後には「YouTube」上に公開した。

現在、映像はSNSを通して拡散し、多くの人々を戦慄させているが、謎の白い人影に関するユーザーの見解は「女性の幽霊だ」「馬に乗っている」など割れているようだ。ちなみに問題のバーは、以前から不思議な物音や叫び声が聞こえるなどの怪現象が起きる“いわくつき”の場所であるとのこと。そのような経緯もあり、バーには世界の超常現象研究家やゴーストバスターから調査のオファーが続々と寄せられていると「The Daily Mirror」紙は伝えている。

果たして、私たちは閉店後のバーを彷徨う幽霊の姿を目撃してしまったのか? 今後の店側の対応に、オカルト愛好家たちも熱い視線を注いでいる。

(編集部)



参考:「The Daily Mirror」「dwl Stockton Heath - Facebook」、ほか

参照元 : TOCANA

So guys... now we are in German TV!

Posted by dwl Stockton Heath on 2015年7月15日

Just some of the areas that will be closely monitored during Monday´s investigation.

Posted by dwl Stockton Heath on 2015年7月15日

【衝撃映像】イギリスで空飛ぶドラゴンが撮影される

イギリス・トゥルーロで空を飛ぶドラゴンの映像が撮影される

ドラゴンらしき謎の生物が空を飛んでいる映像が撮影されたのは、イギリスのトゥルーロという街だそうです。はたして本物なのか?それともフェイクか?

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For anyone who doesn't believe dragons exist, think again! Spotted in Truro, England.

Audio Color World own all distribution rights of the uploaded videos on our YouTube channel. If you like to use videos for uploads or commercial use please contact "info

Dragon Flying Over England



イギリスのビーチでトンデモない怪物の残骸が発見される

ビーチで「海の怪物」と見られる動物の残骸を発見−英国

2014年07月16日 11時01分

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英紙「デイリー・メール」の7月14日付報道によると、イギリス人の一家がサマセット北部のビーチで岸に打ち上げられた動物の残骸を発見した。形状が奇怪で何の生物か判断がつかず、彼らが写真をネット上にアップしたところ、話題を呼んだ。
 
専業主婦のLisa Worthington(42)さんは夫と子供2人と犬を連れてビーチを散歩していたところ、「海の怪物」と見られる動物の残骸を発見した。
 
Lisaさんは写真をFacebookにアップして注目を浴びた。ネットユーザーらには、トカゲ、ハクチョウ、アルパカなどと憶測された。ブリストル大学の教授は「写真を見たところ、深海に生息する日本のイワシクジラの可能性が高い」と語った。
 
(翻訳 王秋)

参照元 : 
新華ニュース

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イギリスもアメリカと同じ見解 日本の「尖閣領有権」認めず

英、日本の尖閣領有権に疑問 「固有の領土」支持せず

2014/04/27 18:33

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【ロンドン共同】尖閣諸島に対する中国の領有権主張が注目を集めた1970年末、在日英国大使館が本国に「日本の領有権主張には疑問が残る」と報告、英外務省は翌71年に日本、中国のいずれにも領有権を証明する歴史的証拠はないと判断、どちらも支持しない立場を決めていたことが27日、英公文書で分かった。

英の「不関与政策」は現在も引き継がれており、主要友好国でさえ、「尖閣は固有の領土」という日本の主張への立場表明を回避してきた実態が明らかになった。 【共同通信】

参照元 :
47NEWS

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【UMA】ネス湖に体長およそ50フィートもある謎の巨大生物が衛生写真に映っていた

イギリス・スコットランドのネス湖にて、体長およそ50フィート(約15.24m)はあると推測される謎の巨大生物が地図アプリの衛星写真に映っていた。

ネス湖といえばネッシーが有名だが、この巨大生物はネッシーとは異なる形をしてる。

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ヒレのような物がついてる?▼
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マッコウクジラの標準的なオスの体長は約16m〜18mあるので、それとほぼ同じ大きさか。この画像を観る限りでは、マッコウクジラには見えません。

【衝撃映像】イギリス・ウォリックシャー州の空にミステリー・ブラック・サークルが出現

【マジかよ】空に浮かぶ「ミステリー・ブラック・サークル」が話題 / リアル『X-ファイル』 との意見も

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16歳の少女がiPhone で撮影した動画が、今海外で大きな反響を巻き起こしている。映っているのは、空に浮かぶ黒いリング。見るからに不思議な物体である。

その時の状況は、YouTube の動画で確認できるのだが、映像を見た人たちの間では、「これは煙か?」「昆虫だろう?」「リアル『X-ファイル』だ!」など様々な憶測を呼んでいるのだ。

・16歳の少女が夕方に撮影
空に浮かぶ謎の物体が目撃されたのは、イギリス・ウォリックシャー州。金曜日の夕方、ジョージナ・ヒープさん(16)が、母親とテニスをしていたところ、空に浮かぶ黒い物体を発見。彼女は持っていたiPhone で撮影したのだ。

その物体を「今まで見た中で最も奇妙なものだった」と言う彼女は、目撃した時をこう証言している

「空を見上げると、“あれは何” と思ったわ。すごく驚いた。それはちょうど雲のようにプカプカ浮かんでいて、やがて消えたの。鳥ではなかったわね。私たち10人ほどが思わず立ちすくんでしまって、その物体を見ていたの」。

不思議な浮遊物は、3分後に完全に消えたらしいのだが、彼女が撮影した映像は世界中から注目されることになったのだ。

・火事や気象現象とは考えにくい
ちなみに、地元の消防署によると、謎の物体が発見された時刻に付近で火事などは発生していないらしい。また、イギリス気象庁によると、気象的な関連要因でこのような現象が現れることはないとのこと。つまり、火事の煙や気象現象の1種とは考えにくい。では、一体何なんだ?

・UFO 研究のエキスパートが「虫説」を提案
この映像に関して、UFO研究のエキスパートであるニック・ポーペ氏は「本当に奇妙だ」と述べる一方で、「虫かもしれない」という見解を示している。彼の発言の一部を紹介すると……

「(火事の煙や気象現象以外に)蜂などの虫が何匹も集まって出来たという可能性が考えられると思います。しかし、私は昆虫がそんな行動を取るなんて聞いたことないですけどね。説明になっているか分かりませんが、これはリアル『X-ファイル』ですよ」。

リアル『X-ファイル』 !! 何やら超常現象の匂いがぷんぷんする話になってきたが……。とにかく、様々な憶測が飛び交っているこの動画、読者のみなさんも実際に確認してほしい。これは、虫だろうか? それとも……!? 真実の解明が待たれる。

参照元:YouTube
Mail Online
INTERNATIONAL BUSINESS TIMES(英語)
執筆:和才雄一郎
ロケットニュース24


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