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陰謀

ビルダーバーグ会議2018に、ヘンリー・キッシンジャーが出席

世界を操る闇のサミット「ビルダーバーグ会議2018」にあのキッシンジャーが出席した3つ目の理由が怖すぎる!

2018.07.14

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2018年6月7日から4日間、イタリアのトリノでビルダーバーグ会議が開催された。世界を実質的に操る白人リーダーたちの年1回の秘密会議である。そのビルダーバーグ会議の131人の出席メンバーの中に、今年95歳になるヘンリー・キッシンジャーの名前があったことがさまざまな憶測を呼んでいる。

ヘンリー・キッシンジャーはもともとロックフェラー家おかかえの政治学者で、ホワイトハウスに送り込まれアメリカ合衆国のニクソン政権とフォード政権を実質的に操った黒幕である。ベトナム戦争の拡大、米ソ冷戦を利用した軍拡、中東戦争を利用したオイルショックなどを裏から糸をひいていたとされる。

すでに一線を退きオイルビジネスや武器ビジネスの顧問として悠々自適の生活を送っているはずのキッシンジャーがなぜ「影のサミット」と呼ばれるビルダーバーグ会議の表舞台に登場したのか?

ビルダーバーグ会議はそもそも「白人の支配層」に限定した秘密会議であり、その情報は容易には外には漏れてこない。とはいえオイルビジネス、金融ビジネス、政治や国防に関する研究所などビルダーバーグ会議傘下にある機関の中枢で働いている幹部には部分的にその内容がおりてくる。

「まだわからないところは多いが、過去の例からみるとこういうことではないか?」とあるイギリスの機関に勤める知人がビルダーバーグ会議の概要を話してくれた。彼によるとビルダーバーグ会議2018は公開されている12のアジェンダ(議題)とは別のくくりで、3種類の集まりに分けられるらしい。

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その3種類の集まりとはブリーフィング(情報の共有)、ディスカッション(方針にまつわる議論)、オーダー(世界新秩序としての方針の伝達)に分けられるという。

たとえばアジェンダの中の「人工知能」や「量子コンピュータ」に関連してイギリスのディープマインド社のCEOデミス・ハサビスが招へいされていることが注目されているが、彼は基本的にブリーフィング要員である。他に米カリフォルニア州から招かれているコンピューティング、ロボティクス、遺伝子工学、胚細胞の権威も同様の位置づけだそうだ。

同じく「中間選挙前のアメリカ」「ロシア」「サウジアラビアとイラン」「ヨーロッパのポピュリズム」といったアジェンダに関しても、政治学者や宗教学者、政府系シンクタンクの研究員などはブリーフィングの位置づけで参加を求められる。

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一方でディスカッションの中心となるのは保守派としてのオイルビジネスやマネービジネスの大物たちである。「不平等への取り組み」「労働の未来」「自由貿易」「ポスト真実の世界」などのアジェンダについて、大人数が参加するカンファレンスとは別に、少人数でのディスカッションが開催される。

そのアジェンダはそれぞれ「影のサミット」にふさわしく論じられる。ご存知のように「不平等をどのように維持・拡大していくか?」「人工知能時代にどのように労働者から搾取を行うべきか?」「貿易をどうコントロールしていくか?」がディスカッションの論点になるのだ。

そして会議の終盤では巧妙に抽出された「招待客の中の招待客」だけが招かれる秘密会議の中の秘密会議が開催される。これが新世界秩序からのオーダー(命令)が下される場所である。残念ながら「その招待客には選ばれなかったブリーフィング要員」である多くのビルダーバーグ会議の過去の出席者にはその詳細はわからない。

さて今回の問題はキッシンジャー博士がどの役割で招へいされたかである。可能性は3つあるという。

●1、ひとつは「ヨーロッパのポピュリズム」「サウジアラビアとイラン」「ロシア」といったやや混迷した政治問題に関して、歴史的な観点からブリーフィングを行うと言う役割である。表面で起こっている紛争や争いを裏の文脈で整理するキッシンジャーの手腕に期待した役割である。

●2、ふたつ目は、ディスカッションの方向性をコントロールする重石としての役割である。技術進化や政治、宗教の問題が混迷する中でビルダーバーグ会議の議論がねじれることが危惧される。どのような変化があったとしても新世界秩序の中枢にとっての方向性がぶれないようにするためには重鎮の役割が重要なのである。

●3、そしてみっつ目にキッシンジャーからの「最後のオーダー」が行われたのではないかという見方がある。実はキッシンジャーは死の直前に自らを人工凍結することを決めているという。今後、生命維持状態になった段階で24時間以内に血液を特殊なアルコール成分の人工血液に入れ替えて冷凍人間として保存されるのだ。

新世界秩序の中心人物の何人かはこのようにいったん凍結された後に、未来の技術でよみがえり若返ったうえでさらに世界のコントロールに関わることを想定している。そのために自分が凍結されている五十年から百年ほどの期間の世界の統治方針を伝えておく必要があった。だからこのタイミングでビルダーバーグ会議という表舞台にキッシンジャーが登場する必要があったのではないかというのが一番大きな可能性だというのである。

(文/須垣泰樹)

参照元 : TOCANA








CIAの洗脳プロジェクト「MKウルトラ」の被害者家族らが、国や研究機関に集団訴訟

【ガチ】CIA洗脳実験「MKウルトラ」被害者40人がカナダ政府を集団訴訟へ! 通電、LSD大量投与…激ヤバ人体実験の全貌!

2018.05.25

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CIAの洗脳プロジェクト「MKウルトラ」の被害者家族らが、無謀な人体実験による被害の賠償と謝罪を求め、国や研究機関に集団訴訟を起こすことが明らかになった。

■MKウルトラとは?

「MKウルトラ」とは、1953年〜1960年代後半にかけて洗脳に特化した計画として立ち上がったCIAの極秘プロジェクトである。その目的は洗脳の研究やスパイの自白薬の開発であり、その全貌は1977年以降に公開され始めた。プロジェクト責任者はアメリカとカナダ両方の精神医学会で会長を務めていたドナルド・キャメロン博士。『フランケンシュタイン』に影響されて精神科医になったと言われる生粋のマッドサイエンティストだ。キャメロン博士はCIAから6万ドル以上の研究費を受け取り、大学病院で次々と人体実験を繰り返していた。

■幼児退行、自我喪失…

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英紙「The Guardian」(5月5日付)が紹介している被害者の一人、ヴェルマ・オーリコウさんの例を見てみよう。1956年、ヴェルマさんは産後うつの治療のため、当時カナダで評判の高かったモントリオールの精神科病院「マギル大学アラン記念研究所」に入院した。ヴェルマさんは、その後3年間も入院生活を続けるが、病状は良くなるどころか、悪化していき、性格も大きく変わってしまったという。

「私の祖母は他の家のおばあちゃんとは違うと幼いながら知っていました。いきなり癇癪を起こすことがあったんです。誰かが祖母にぶつかってしまったり、レストランで食事中に食べ物や汁が彼女に飛び散ると、すぐに爆発しました。誰かを傷つけるような暴力はありませんでしたが、いきなり叫びだし、落ち着くまで数時間もかかったんです」

そう語るのはヴェルマさんの孫娘であるサラ・アン・ジョンソンさんだ。サラさんらが祖母の病状悪化の本当の理由を聞かされたのは入院から20年以上経ってからだった。患者らが受けた“治療”は、記憶を末梢するため、高電圧の電気ショックを1日に何度も通電させられたり、大量のLSDを摂取させられたり、脳を再プログラミングするために、薬によって数カ月を眠らされたり、50万回の繰り返しメッセージを16時間も延々と聞かされ続けるものだったという。もちろんのこと、その結果は最悪のものだった。患者の多くはヴェルマさんと同じように幼児退行し、服を着ることさえできなくなってしまったのだ。

「キャメロンは患者が話を聞いていないと分かると、スピーカー内蔵のフットボールヘルメットを患者の頭に装着し、外れないようにロックまでしたのです。これを被らされた患者は気が狂い、頭を壁に打ち付けました。そこでキャメロンは、次に患者をこん睡状態に陥らせ、メッセージが録音されたテープを気が済むまで流し続けたのです」(サラさん)

サラさんによると、ヴェルマさんは「骨が溶けるような感覚になる」ことからLSDの投与を拒否していたそうだが、医師や看護婦らが「あなたは悪い妻だ。悪い母親だ。良くなりたかったら、家族のためにやらなきゃいけない」と叱りつけ、無理やり投与したという。結局、退院までに14回もLSDの大量投与を受けたそうだ。

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1992年にもカナダ政府はキャメロン博士の実験により幼児退行した被害者ら77人に7万8千ドルの賠償をしている。しかし、数百人の元患者は実験による影響が認められないとして賠償の対象とならなかった。

今回の訴訟では元患者の家族ら40人が州政府、カナダ政府、マギル大学に対し、賠償と公的な謝罪を要求する予定とのことだ。何の罪もない人々の人生を台無しにしたキャメロン博士の悪行は決して許されるものではない。彼らの失われた人生を取り戻すことはできないが、今後全ての被害者が正当な賠償を受け、CIAが公式に謝罪することを願うばかりだ。

(編集部)

参考:「The Guardian」、ほか

参照元 : TOCANA







フリーメイソン日本グランド・ロッジ公式Twitterアカウントが、暗号と思しき奇妙な数列をツイート

【緊急】フリーメイソンが“謎の暗号”をツイッターで突然発表! トカナが解読、そこに秘められた衝撃のメッセージとは!?

2018.06.26

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――軍事研究家・塩原逸郎が緊急寄稿!

6月25日午前0時ちょうど、フリーメイソン日本グランド・ロッジ公式Twitterアカウントが、暗号と思しき奇妙な数列をツイートした。


■彼らのメッセージとは!?

筆者は、この数列全ての解読には至らなかったものの、その一部の意味を解き明かすことに成功した。これは、単なる数字の羅列ではない。

6288 1918 2237 130002 6289 1945 2166 100221 6290 1789 2226 1111111

注目すべきは、左から2列目の4桁の数字である。これらは年号だ。まず、1段目の「1918」は、第一次世界大戦が終結した1918年を意味する。次に、2段目の「1945」は、第二次世界大戦が集結した1945年を示す。最後に、3段目の「1789」は、フランス革命が始まった1789年を指す。いずれも、歴史上極めて重要な年、なおかつ、世界の秩序が変わった年と言えるだろう。

かつ、筆者はこのツイートがなされた日付にも注目した。6月25日は、朝鮮戦争が勃発した日であるのだ。そんな日の午前0時ちょうどに投稿がなされたのである。

これらの情報から、筆者はこの数列は次のような意味合いを持つ暗号であると推測する。フリーメイソンはフランス革命や二度の世界大戦といった、歴史上数々の秩序の変更に関与した事を誇示し、かつ朝鮮戦争の終結に関与する事を仄めかしているのだ。

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現在、朝鮮戦争はあくまで休戦状態であり、法的には戦争は継続している状態だ。これを終結させることは、極東に残っていた冷戦構造の残滓を崩壊させる事を意味し、まさしく世界の秩序を変えることになるのである。そして、現に米中韓、そして北朝鮮といった朝鮮戦争当事国は、朝鮮戦争終結へと舵を切っている。

かつ、将来的にフリーメイソンは北朝鮮の民主化にも関与する意図があると筆者は見る。1918年の第一次世界大戦終結、1945年の第二次世界大戦の終結は、ともに民主主義国家が帝国主義国家・ファシズム国家を打ち破った事を意味するものでもあるからだ。そして、1789年のフランス革命は、まさしく民主主義国家の誕生を意味するものだ。北朝鮮の民主化は、二度の世界大戦やフランス革命に匹敵する、民主主義の大きな進展である。歴史上数々の「民主主義の勝利」に関与してきたフリーメイソンがこれを狙っていたとしても、まったく不思議ではない。

歴史の陰で暗躍し、世界秩序の更新に関わってきた秘密結社フリーメイソン。朝鮮戦争の終結と北朝鮮の民主化という、新たな秩序の構築は果たして成功するのだろうか? 読者たちも、一般に報じられている“ニュースの裏側”に目を向けることで真実が見えてくるだろう。

(文=塩原逸郎)

参照元 : TOCANA




サダム・フセインとHARP計画やバビロン砲計画を行った天才科学

【実録】「HARP計画」や「バビロン砲」で世界を脅した天才科学者・ブルとは!? 南国バルバドスで見つけた残骸、そして死の謎に迫る

2018.04.16

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ドゴォォォオオーーーン!!!

耳を弄する轟音と激しい衝撃波が、小さな島全体を揺さぶった。サトウキビ畑で作業をしていた農民たちは思わず空を見上げ、粗末な家の中からも大勢が飛び出してきた。そして人々は、南東方向に立ち上る巨大な火柱を見つけた。

「またあの博士の実験か」

事態を確認した住民は、それぞれに納得して各々の仕事へと戻る。風に散らされて消えてゆく黒煙を、いつまでも飽かずに眺める子どもたちもいた。

1965年当時、カリブ海に浮かぶ島国バルバドスはイギリス支配下の自治領だった。その頃、この島の南東端パラゴン地区では、とある科学者が奇妙な実験を行っていた。

■1人の有能な科学者が大砲に魅了されるまで

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科学者は名をジェラルド・ヴィンセント・ブルという。1928年、カナダのオンタリオ州ノースベイで生まれたブルは、幼少期より模型飛行機作りに熱中し、16歳でトロント大学の航空工学部に学んだ。

1949年、カナダ国防省国防研究評議会の資金提供でトロント大学に航空工学研究所が設立されると、ブルはここで超音速機用実験風洞の研究に従事。続いてカナダ国産の短距離ミサイル、「ベルベット・グローブ(Velvet Glove)」の開発にも関わっている。その傍ら、ブルは弱冠23歳にしてトロント大学から工学博士号を得ており、これは同大学の最年少記録で、現在も破られていない。

ミサイル開発に携わるブルは、開発主体であるカナダ武器研究開発機構(CARDE)に対し、新しく実験用風洞の建設を提案したが、あまりにも費用がかかりすぎるとして認められなかった。一方、CADREの砲兵たちはこう主張していた。

「風洞なんか作るより、大砲でミサイルの模型をブッ飛ばせばずっと安くデータがとれるぜ」

この言葉が、ブルの人生を大きく変えてしまう。以来、彼は大砲を用いた弾道実験に邁進するようになった。その方法は、ミサイルの模型を保護容器に入れて大砲で射出するというもので、容器は発射直後に飛散するようにできていた。標的に向かって内部の模型だけが超音速で飛んで行く仕組みだ。

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■バルバドスとHARP実験

この頃、アメリカのアーサー・トルドー将軍がカナダを訪れ、ブルの実験を知って大いに関心を持った。こうしてブルは、カナダの軍部だけでなく、アメリカ軍にも人脈を広げて莫大な資金援助を得ることになった。

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さらに彼は、バルバドス自治政府のエロール・バロウ首相の同意までとりつけて、1961年から同地で「高々度研究計画(High Altitude Research Program:HARP)」と呼ぶ一連の実験を開始したのだ。

HARPは、巨大な大砲を用いて宇宙空間に物体を打ち上げることを目的としていた。この計画が成功すれば、巨大な宇宙ロケットを建設するよりもずっと安価な費用で衛星を打ち上げることが可能になるはずだった。

ブルは、何度も改良を重ねながら実験を繰り返し、ついには戦艦用の41ミリ砲を継ぎ合わせて全長40メートルにも達する巨大砲を作り、何千回と発射実験を行った。ブルは後にカナダとアメリカでも同様の実験を行い、重さ180キログラムの物体を高度180キロの宇宙空間まで到達させることに成功した。しかし、衛星打ち上げという当初の目的は達することができず、HARP計画は1968年に打ち切られた。

■フセインと作った「バビロン砲」と謎の死

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その後、ブルは射出兵器の専門家として、各種の新しい大砲や砲弾の設計を行った。アメリカだけでなくイスラエルや南アフリカなど、世界各国が彼の顧客となった。この成果が認められ、ブルにはアメリカ国籍が授与された。しかし1980年、当時は経済制裁下にあった南アフリカに榴弾砲を輸出したとして逮捕され、出所後はベルギーに拠点を移す。それでも彼は、世界各国を相手に武器設計の仕事を続けた。

この頃のブルに接触したのが、かつてイラクの独裁者であったサダム・フセイン大統領である。フセインはブルのHARP計画に目をつけ、それを上回る巨大な大砲の設計を依頼した。名付けて「バビロン計画」である。かつてイスラエルを征服した新バビロニア王、ネブカドネザル2世に自らをなぞらえる、自身の野望を込めた命名だった。この計画が完了すれば、全長150メートル、口径1メートルもある超巨大砲が、イスラエルやイランはもちろん、理論的にはアメリカ本土さえ射程に収めるはずだった。

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しかし、1990年3月、ブルはベルギーの事務所前で射殺死体となって発見される。バビロン計画自体はすでに動き出していたが、イギリスの税関で“石油パイプラインの一部”と称する部品が摘発されたことからフセインの野望が発覚。建設途上だった超巨大砲、通称「バビロン砲」も1991年の湾岸戦争の後処理の一環として破壊された。

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バビロン砲は、フレデリック・フォーサイスのスパイ小説『神の拳』の主題ともなっているが、ブルを暗殺したのが誰かは、今もって謎に包まれたままである。イスラエルの諜報機関、モサドの仕業という説も巷間に流布しているが、そもそもモサドは民間人は殺害しない。

一方、ブルの遺産ともいえる巨大砲の残骸は、今もバルバドス南東部、パラゴン地区の海岸にある軍事基地の中に、ひっそりと眠っている。まるで悲運の天才科学者の墓標であるかのように。

羽仁礼(はに・れい)
一般社団法人潜在科学研究所主任研究員、ASIOS創設会員

参照元 : TOCANA


【衝撃映像】旅客機の乗客が不気味すぎる「シリンダー型UFO」をガチ激撮! 嵐の中で真っ赤に輝き… HAARP実験説も急浮上!

2018.04.15

眠りに落ちていた乗客が目を覚ますと、旅客機の窓の外は雷光激しい大荒れの天候。寝ぼけ眼でよく見れば、そこに真っ赤に輝く一筋の光が浮かんでいた――。

■旅客機の乗客が撮影した赤色に輝くシリンダー型UFO

米ジョージア州のアトランタ空港を飛び立ちラスベガスへ向かう旅客機がテキサス上空に差し掛かったところで、それまで眠りに落ちていた乗客のチャン氏(自称)は目を覚ました。窓の外は雷鳴が轟く大荒れの天気だったのだ。

ときおり稲光がフラッシュする窓の外をよく見ると、チャン氏は細長い赤い光の存在を認める。

見れば見るほど不気味で異様な光にチャン氏の眠気も吹き飛び、あわててスマホを取り出してカメラのレンズを窓の外へと向けた。しかしあいにく僅かなバッテリー残量を残すのみで、数十秒の動画を数回収録した後にスマホの電源が落ちてしまった。

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ともあれこの動画がネットにアップされるや、多くのUFO研究家の目に留まって各種の見解が寄せられることになる。陰謀論系の筋からは、これはエイリアンの宇宙船かあるいは米軍の気象改変実験で発生した現象であると指摘している。もし後者であるとすれば、窓の外の嵐は、気象改変技術によるものであったことになる。

この話題をいち早く取り上げたYouTubeチャンネル「Secureteam10」の解説では、この映像は航空機から撮影された動画の中で最も異様なもののひとつであると説明している。また動画のコメント欄にはさまざまな見解が寄せられている。

地球由来のものではない本物のUFOであるという声はもちろん、悪天候で見えなくなっている旅客機の翼のライトなのではないかという指摘や、室内のノートPCなどの光源が窓に反射しているのではないかという現実的な見解、あるいは、雲の隙間から漏れた太陽光が反射しているのではないかという意見もある。専門家からいちげんのユーザーまでをも巻き込んで注目を浴びているこの謎の光の正体やいかに?



■HAARPの起動による嵐発生&UFO出現なのか!?

かつて英国防省でUFOや未解決事件を担当したUFO研究家のニック・ポープ氏は、この時に気象が操作された可能性を指摘している。具体的にはアラスカにある地球の電離層と地球近傍の宇宙環境で発生する自然現象を探求する施設・HAARP(High Frequency Active Auroral Research Program)の起動である。それによってこの動画が撮影された日の嵐のような気象の変化が引き起こされると考えられているのだ。

「これは興味深いビデオです。HAARPが暴風雨に関連した気象現象を引き起こしているのかもしれませんが、多分それ以上のことがあります。HAARPと気象コントロールについては“臆測”とされていますが、気象改変技術が存在するという事実を否定することはできません。たとえば、人工降雨(cloud seeding)などはかなり前から指摘されています」(ニック・ポープ氏)

▼アラスカにあるHAARPの施設

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米軍の気象改変計画としては、ベトナム戦争で行われたポパイ作戦(Operation Popeye)などが有名だが、昨年にアメリカ本土を襲った相次ぐ大型ハリケーンもまた気象改変技術によるものではないかと一部の専門家から強い疑惑が投げかけられている。

一方、『UFO調査マニュアル』の著者であるUFO研究家のナイジェル・ワトソン氏が英紙「Daily Mail」オンライン版に語ったところによれば、アラスカ州のHAARP施設は、気象を操作し人心までをもコントロールできると考えている陰謀理論家の格好の標的になっていると指摘している。つまり、こうした現象を安易にHAARPに結び付けることに異議を唱えているのだ。

「ビデオクリップからは、何がこの光を発生させているのかはわかりませんが、それはHAARPが作動したことによるUFO的存在の幻影、またはHAARP起動によって誘導されたエイリアン宇宙船の地球接近ではないと思います。全体的な印象としては、陰謀理論家たちがエイリアンと接触している米国政府がHAARPという超極秘のスーパーテクノロジーを活用している証拠が持ち上がったとして喜んでいると思います」(ナイジェル・ワトソン氏)

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陰謀論的な言説を展開するUFO情報ウォッチャーにとって今回の動画は心を躍らせるものであったようだが、ワトソン氏の言及はそうした流れに待ったをかけるものになった。ともあれ、昨年アメリカを襲ったハリケーンは一部から大きな疑惑の目を向けられている。

決してUFO研究家ではなくメインストリームに立つ理論物理学者のミチオ・カク教授も昨年、多発する米本土のハリケーンについて気象改変技術の関与を示唆しているのだ。はたして今回の動画はUFOと気象改変技術の存在の有力な証拠となるのか、関連する続報を注視したい。

(文=仲田しんじ)

参考:「Daily Mail」、「Mirror」、ほか

参照元 : TOCANA



バイエルによるモンサント買収で遺伝子組み換え大麻ビジネスが本格化する?背後にロックフェラー一族

【陰謀論】モンサントとバイエルの最凶合併でマリファナ種子独占か? 「遺伝子組換え大麻」ビジネスの裏にロックフェラー

2018.03.29

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健康志向者が増えているアメリカでは、多くの国民が、遺伝子組み換え食品や農薬の質について過敏になっている。特に、こうした部門で有名になったアメリカのモンサント社や、ドイツの医療大手バイエル社に対して警戒心を持つ人も少なくない。

■バイエルによるモンサント買収の裏事情

2016年9月、この2社のM&Aが発表され、その内容はバイエルがモンサントを660憶ドル(約6兆8000億円)で買収する、というものだった。

通常、M&A後の新体制下では、買われる側の企業の方が弱い立場にあると見られがちだが、健康志向者の間では、モンサントにしてみればこのM&Aは「不健康かつ不穏な」独自路線を貫ける絶好のチャンスなのだろう、と皮肉な意見が出てくる有り様だったという。どういうことか?

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もともとモンサントは、健康志向者から「環境最悪企業」と揶揄されるほどのマイナスイメージを抱えていた。ところが、そのモンサントにしてみれば、世界を代表する医療企業に買われることにより、今まで着ていた古服を脱ぎ捨てて衣替えできるというメリットがある。モンサントは別の会社に買われることにより、過去のイメージから脱皮でき、新たな着ぐるみに身を包みながら、今までできなかった分野に手を出せるのだ。

オルタナティブ系メディア「Collective Evolution」によると、医療業界ビッグ4に君臨するバイエルに買われることを選択したモンサントの本音は、「今後は医療という大義名分に乗っかって、ビッグ4の世界市場の支配力を使いながら、今まで以上に幅広く大麻ビジネスをしたい」というものだという。さらにモンサントの背後には、陰謀論界隈で有名なあの「ロックフェラー一族」がいるという事実もこの合併の“不気味さ”に拍車をかけている。

なにしろ、大麻という商品は、免罪符ともなる「医療用」として展開できる側面と、単に大麻を吸いたい潜在消費者の購買意欲を刺激できる側面を併せ持つ。世界大手の医療企業のマーケティング力を頼りに「医療のため」との看板を掲げ、世界のあちこちで合法的に大麻を売ることができる。モンサントに限らず、大麻ビジネスを推し進めたい企業にとっては、医療企業とのM&Aは格好の方法だろう。

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■遺伝子組み換え大麻ビジネスが本格化する?

さらに、モンサントの裏側を探ると、かなり興味深い事実が見えてくる。実はモンサントとガーデニング製品会社Miracle-Groとの間には、すでに業務提携が締結されていたのだった。さらに、このMiracle-GroはHawthorneと業務提携を結び、Hawthorneを表立たせる形でBotanicare、Gavita、General Hydroponicsというオーガニック市場に強い3社を買い取らせた。

ちなみに、この3社は大麻生産をビジネスの柱にしているという。しかし、表面的にはモンサントとHawthorneは提携していないため、モンサントにしてみれば「うちの会社がこの3社やHawthorneと提携しているわけではない」と言い逃れができる。

「Collective Evolution」によると、Miracle-GroのCEO 、ジム・ハーゲドルン氏は「5億円をこの事業につぎ込むべきです。こんな大きなビジネスチャンスは前代未聞ですよ」と周囲を説得し、「大麻ビジネスが巨大ブームに化ける足音を聞き逃すべきではない」との姿勢を示しているという。

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モンサントは3年前の時点で、ウルグアイにおける医療用大麻ビジネスに参入しているようだが、バイエルに買収された後、今まで以上に大麻ビジネスを拡大していくかどうかはまだ明かされていない。

しかし、世界的なビジネス展開の実行段階に至っていないとしても、モンサントの遺伝子組み換え技術を使えば大麻種子を大量に産出でき、バイエルのマーケティング網と特許を活用すれば、遺伝子組み換え大麻を合法的かつ世界的に売ることが可能になるという。これは、かなり議論を呼びそうだ。

実際に、こうした海外のサイトでさえ次のように締めくくっている。

「冷酷な商習慣を優先する企業に対し、消費者が声を上げていくことが必要だ。大麻が売れるかどうか、そのカギを握るのはモンサントでもバイエルでもなく、購買を決める消費者なのだ。消費者の力で、この大麻産業を食い止めるべきだ」

(文=鮎沢明)

参考:「Collective Evolution」、ほか

参照元 : TOCANA






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【衝撃映像】HAARPによる気象操作の決定的証拠!米国で撮影された正方形の雲

【衝撃映像】アメリカの空に人工的すぎる“真四角の雲”が出現! 全世界戦慄「HAARPによる気象操作の決定的証拠か」!?

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アメリカで四角い雲が撮影された。その形は自然現象とは思えないほど整っており、陰謀論者たちは極秘の気象兵器「HAARP」によるものだと訴えている。

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■米国で撮影された正方形の雲

今月23日付の英「Express」の記事によると、謎の雲は米アリゾナ州南西部の都市ツーソンで撮影されたという。動画には四隅がほぼ直角の、正方形の巨大な雲が青い空に浮いている様子が映されている。この動画はFacebookに投稿されるとたちまち評判となった。



動画に映された雲の形状は自然現象とは思えないほど美しく整っている。動画を見た陰謀論者たちは、この奇妙な雲を米軍の秘密兵器「HAARP」によるものだとコメントしている。

HAARPとは米軍でかつて行われていた実験プログラム「High Frequency Active Auroral Research Program(高周波活性オーロラ調査プログラム)」を指す。このプログラムのため、米アラスカ州には巨大なアンテナが立ち並ぶ実験設備が大金を投じて作られた。プログラムの目的は地球の電離層を調査研究することとされているが、陰謀論者の間ではハリケーンなどの災害を引き起こしたり、地震や火山噴火を誘発したりする秘密兵器の開発だともっぱらの噂である。

2014年までにHAARPの実験プログラムは終了しており、アラスカの施設も米軍の手を離れ、現在はアラスカ大学フェアバンクス校が管理している。だが、陰謀論者たちはHAARPが今なお世界各地の地震や火山の噴火、そして気象を操作していると考えている。今回撮影された奇妙な雲はHAARPによる気象操作の証拠であるというのが彼らの主張である。

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■過去にも目撃例が

四角い雲は過去にも目撃・撮影されたことがある。例えば、英イングランド南西部のエクセターの街でも2014年に四角い雲が目撃されて話題になった。今回のもののように頭上を覆うような巨大な雲ではなかったが、きれいな長方形をした雲の画像はとても不思議だと大きな反響を呼んだ。

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このときの長方形の雲については、正体は飛行機雲であるという説が有力視されている。飛行機雲の原因はジェット機などのエンジンから排出される水分や飛行機自体が巻き起こす空気の渦だ。飛行機雲は上空の湿度や風などの条件がそろっている時にだけ発生するが、空のごく一部の場所にだけその条件がそろうこともある。その場所を飛行機が通り抜けると、そこにだけ飛行機雲が発生し、短い飛行機雲はやがて風によって広がり、奇妙な長方形となったというのである。

また、気象衛星や宇宙ステーションから巨大な直角を持つ雲が捉えられることもある。2014年にNASAの宇宙飛行士が国際宇宙ステーションから撮影した写真には、三辺が真っ直ぐに切り落とされ、二つの直角を持つ不思議な雲が映っている。だが、このような雲は地形や前線によって説明できるという。

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■謎の雲、その正体は?

なお、今回のアメリカで撮影された映像には別の可能性も指摘されている。それはフェイクである可能性だ。残念なことだが、不思議な形をした雲のフェイクビデオは他にも多数存在している。ネット上にはリアルな雲を描くための方法が多数紹介されており、誰でも試すことができるのだ。

アメリカの空に現れた正方形の雲は、秘密兵器の証拠か、驚くべき自然現象か、はたまた人騒がせなフェイク映像なのか。今後の解明を待ちたい。

(編集部)

参考:「Express (1) (2)」「Discover Magazine」ほか

参照元 : TOCANA










米空母ロナルドレーガンの乗組員らの大量被ばく、東京電力に1000億円提訴

“トモダチ作戦”米軍、東京電力に1000億円提訴

2018/3/20(火) 11:44配信

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2011年東日本大震災で救護活動を行った空母の乗組員らが福島第一原発事故で被曝(ひばく)したとして巨額の損害賠償を求めて提訴した。

日本メディアによると、今月19日、乗組員200人が東京電力を相手取り10億ドル(約1061億円)の基金創設を求める訴訟を米国連邦裁判所に起こした。

東日本大地震当時、米国は「トモダチ作戦」という名前で2万4000人余りを投じ、2カ月間にわたって福島地域で救護活動および再建作業を展開した。当時、マイケル・シファー米国防省次官補は「日本側に米日同盟の重要性を認識させ、中国とロシアにも米軍の存在感を示す意図があった」と明らかにした。

しかし、この作戦に参加した一部の乗組員が福島第一原発事故の被爆による身体的な損害と精神的被害を訴えた。彼らは福島第一原発事故が東京電力の不適切な原発設計と管理などによるものだとし、被害補償を要求した。

これに先立ち、160人の作戦参加者が昨年8月にも米国裁判所に提訴したが、裁判所は米国司法権の管轄外だとして棄却したことがある。だが、今回、被害者の医療支援や補償などのための基金創設を求めて再び訴訟を起こした。

東京電力は「訴状の正式な送達を受けていないものの送達を受けた場合、適切に対処する」としている。

参照元 : 中央日報日本語版









森友問題は目反らしだった!国民が知らない内に、とんでもない東京都迷惑防止条例の改正が進行中

知らなかった! 森友の影に隠れて、東京都迷惑防止条例のとんでもない改正が進行中

2018/3/20(火) 8:39

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■はじめに
いま、東京で、「迷惑防止条例」の改正という大きな問題が起こっています。条例の正式な名前は、「公衆に著しく迷惑をかける暴力的不良行為等の防止に関する条例」ですが、痴漢や盗撮などの検挙のさいに根拠となる条例ですから、割となじみのある条例ではないでしょうか。

改正が実現すると、たとえばマスコミの記者が問題の起きた政治家や官僚などを取材するために、住居や職場で待ち構えたり、市民運動家やオンブズマンなどが特定の政治家や行政機関などを監視するような、報道や表現の自由が規制対象とされかねないのではないかといったようなことが懸念されています。

改正案には、盗撮の規制強化など、評価できる部分もありますが、全体としてもっと十分な議論と検討のための時間が必要ではないかと思います。このような大きな改正が、実はほとんど審議されず、今年の3月には成立するらしいということです。現在、東京と同じような迷惑防止条例は47都道府県のすべてに設けられていますが、改正案が成立すると、東京で成立した条例だから右へ倣えで、これが他の道府県にも影響するのではないかということが懸念されます。


■そもそも「迷惑防止条例」とは何か?
「迷惑防止条例」が制定されたのは、東京が最初で、昭和37年ということです。昭和39年の東京オリンピックの2年前で、警視庁の幹部がある雑誌(ジュリスト261号)の対談で、「少なくともオリンピックまでには、普通の品性の人がおどかされたり侮辱を受けたりしないで町中を自由に歩き回れる程度までにはしたいという私どもの念願」で、この条例が成立したと述べています。

当時は、暴力団の資金源が、賭博から別のものに変化してきたということと、チンピラやぐれん隊(「ぐれる」から出た言葉で不良集団のこと)などによる、小暴力撲滅のために適格な取締り法規を作りたいというのが制定の理由です。

そのような社会的背景があって、たとえば「ダフ屋行為の禁止」とか、「粗暴行為(ぐれん隊行為)の禁止」、「押し売りの禁止」、「不当な客引きの禁止」、「卑わい行為の禁止」など、全部で8か条の暴力的不良行為を取締る条文ができました。

つまり、暴力団やぐれん隊などによる、都民の生活安全とか風俗環境を害する暴力的行為を取り締まるのが条例の目的でした。

それはそれで当時の規制の根拠は認められるでしょうが、今のように、暴力団とまったく関係のない、会社員や公務員などの痴漢や盗撮にこの条例が適用されるということは、その時はまったく考えられていなかったことでした。適用が拡大していったといえます。

このような条例は、逮捕するかどうかの現場の警官の裁量が大きいだけに、ともすれば拡大適用される傾向があります。たとえば、昭和33年に制定された刑法208条の2の凶器準備集合罪ですが、これは当時暴力団の抗争事件が多発したので、日本刀やピストルなどを準備して集合した段階で暴力団員を逮捕できるようにすることが目的でした。それがその後、「プラカードも使い方によっては凶器だ」との理屈で、学生運動やデモ行進などに適用され、バットや木刀を持って集まった中学生のケンカにも凶器準備集合罪が適用されたことがあります。

■迷惑防止条例の目的は?
ところで、迷惑防止条例は、いったい何を守ろうとしているのでしょうか。

条例を見ますと、第1条の目的のところに、「この条例は、公衆に著しく迷惑をかける暴力的不良行為等を防止し、もつて都民生活の平穏を保持することを目的とする。」と書かれてます。

この「都民生活の平穏」とは、いったい何でしょうか。

実は、条例で書かれてる禁止行為はもともと「具体的な被害者」が想定しにくいものなのです。つまり、条例は、東京都にいる個々の都民や滞在者自身を保護したり、その人たちの具体的な利益を守ろうとするのではなく、ここでは、もっと一般的で、ざっくりした「公衆」の「平穏」とか「安心感」が問題になっています。はっきりいえば、自分が直接の被害に遭っていなかったとしても、条文で書かれてるような禁止行為を見たり聞いたりしたときの、都民の「不快感」や「不愉快感」が処罰の根拠だといえまず。専門的にいえば、迷惑防止条例の禁止行為は基本的には「社会的法益に対する罪」だといえます。

痴漢が典型例とされる卑わい行為(第5条1項3号)もそうです。確かに、痴漢行為は、具体的な個人が被害者だといえますが、条例は、具体的な被害者を守ろうとするものではなく、痴漢を「公共の場所」とか「公共の乗り物」で実行した場合のみを処罰の対象としています。もしも条例が個人の利益を守るのであれば、このような限定は不要です。だから、私は、電車などでの痴漢は刑法の強制わいせつ罪(刑法176条)も一緒に成立してると思っています。

ともかく、上で述べたように、基本的には都民のざっくりとした「不快感」とか「不愉快感」を起こさせるような暴力的行為を取り締まることが、迷惑防止条例の目的だと考えられます。

したがって、「不愉快だ」という一部の人間の判断(感情)によって都民が恣意(しい)的に逮捕されないように、処罰の対象は慎重に規定しなければならないと思います。

■今回の改正案でよいのか?
改正案の中には、確かに盗撮の規制強化といった評価すべき点もあると思いますが、今回の改正案の中で一番問題になるのは、次の点ではないかと思います。

現行の条例は、第5条の2で「つきまとい行為等の禁止」として、

(1) つきまとい、

(2) 粗野・乱暴な言動、

(3) 連続電話、

(4) 汚物の送付

を禁止しています。罰則は、6月以下の懲役または50万円以下の罰金(常習の場合は、1年以下の懲役または100万円以下の罰金)です。

改正案では、これに、さらに、

(a) 監視していると告げること

(b) 名誉を害する事項を告げること

(c) 性的しゅう恥心を害する事項を告げること

といった禁止行為が追加されます。罰則は、1年以下の懲役または100万円以下の罰金(常習の場合は、2年以下の懲役または100万円以下の罰金)と重くなります。

また、現行1号の「つきまとい」に加え〈みだりにうろつくこと〉が追加され、さらに現行3号の「連続電話等」に加え〈電子メールやSNS等の連続送信〉が追加される予定です。

ところで、このような改正案の評価ですが、われわれ専門家は一般に2つの点から分析します。第一に、このような法改正を必要とする事実(立法事実)があるのかどうか、第二に、かりにこのような改正案が成立した場合に、日常の業務(活動)にもっとも影響を受ける可能性のある人はだれだろうかという点です。このような点を検討して、改正が合理的かどうかを総合的に判断します。

まず第一に、改正で追加される予定の行為ですが、いま特に東京都でこのような行為が頻発しており、何らかの規制が必要な事態になっているのでしょうか。

警察は、「スマートフォン等の普及やSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の利用者増加に伴い、人々のコミュニケーション手段が多様化し、新たなつきまとい行為等を規制する必要性があることから、『正当な理由なく、専ら、特定の者に対するねたみ、恨みその他の悪意の感情を充足する目的』によるつきまとい行為等の行為類型を追加する」必要性があるとしていますが、そのような抽象的な理由ではなく、このような行為を規制することが特に必要だとされるなら、その事実を具体的に示してほしいと思います。

第二の点ですが、やはり「監視していると告げること」や「名誉を害する事項を告げること」、また「みだりにうろつくこと」といった禁止行為の規定は、あまりにも広くて漠然としたものであり、禁止される行為を適切に限界づけているとはいいがたいように思います。

とくに刑法上の名誉毀損罪(刑法230条)と比較していえば、改正案では刑法と違って「公然性」が要件とされていませんし、直接一対一で相手を罵倒するような場合も犯罪となりかねません。本当にこのような行為を処罰する必要性があるのでしょうか。冒頭で触れた、マスコミや市民運動家などの心配も杞憂(きゆう)ではないように思います。

■まとめ
迷惑防止条例が、単に逮捕のきっかけとなる法的根拠を作るだけのものとなってしまうおそれはないのでしょうか。いずれにしても、都民の立場に立って、本当に必要な改正か否かを議論する時間はまだまだ十分ではないように思います。「都民ファースト」という、少し前に都民を魅了したあの素晴らしい発想は、すでに色あせてしまったのでしょうか。(了)

参照元 : 園田寿 | 甲南大学法科大学院教授、弁護士


警視庁の迷惑防止条例改正案が「東京都版の共謀罪」と物議 解釈次第で報道の自由も制限可能か

2018年03月16日 18:01

警視庁が今年、東京都の第一回定例議会に提出した迷惑防止条例の改正案が、物議を醸している。改正案は、つきまといとして取り締まれる対象になる行為に「住居等の付近をみだりにうろつくこと」「名誉を害する事項を告げること」などを追加し、罰則規定も重くする方針だ。

同様の内容はストーカー規制法にも盛り込まれている。しかし、ストーカー規制法は規制対象を「恋愛感情の充足を目的とした行為」に限定している。復縁を迫る、交際を迫るなど、客観的に観測できる行為に限られるのに対し、都の迷惑防止条例は

「正当な理由なく、専ら、特定の者に対するねたみ、恨みその他の悪意の感情を充足する目的」

の行為とある。正当性は現場警察官の判断に委ねられるほか、「悪意の感情を充足する目的」があるかどうかも内心の感情で違法・適法かを分けることになるため、解釈は難しい。このまま改正されれば恣意的な運用が行われる可能性があるとして、一部では「東京都版の共謀罪だ」という声も出ている。

「刑法上の名誉毀損にあたらない行為までも処罰可能になってしまう」

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画像は東京都庁。改正案が成立すれば、全国に影響する可能性があります

自由法曹団東京支部のメンバー、船尾遼弁護士は「なぜ今このタイミングで改正案を出したのか、妥当性が見当たらない。追加されようとしている事項は、現行のストーカー規制法で取り締まり可能。条例が変更されれば、自由な議論が制限されかねない」と危機感を募らせる。

一番の問題は、「『名誉を害する事項を告げること』を追加し、刑法上の名誉毀損にあたらない行為も処罰可能にしようとしていること」だと指摘する。

刑法では、客観的に社会的な名誉を下げるような事柄を、不特定多数に向けて言うことが名誉毀損罪の要件になる。しかし条例の改正案では「相手がむっとするようなレベル、たとえば『お前はバカだ』などのレベルであっても、解釈次第で適用が可能」になるという。

そうなると、国会前や路上で議員を批判したり、労働組合が社前集会で会社の批判をしたり、マンション建設に反対する住民がチラシを撒いたり、消費者が企業に対して不買運動するといったことも規制対象になりかねない。行為の形に関する制限もないので、SNSでの発信でさえも規制対象になる可能性があるという。

「刑法上の名誉棄損罪は告訴がなければ処罰できませんが、改正案は告訴がなくとも、捜査機関の判断により逮捕・起訴し処罰できてしまいます。使い方次第でどうにでもなる条例を出すのはどうなんだ、というのが一番大きな疑問点です」

3月末には成立する見通し「反対する人はSNSで発信してほしい」

さらに、「監視を告げること」という追加項目に関しても、解釈によっては「記者などが『あなたを張っている、私はあきらめません』と伝えることがあたる可能性がある」と懸念する。こうなれば、報道の自由にも影響しかねない。

自由法曹団東京支部は、「改正案は、憲法で保障された労働組合の団体行動権、国民の言論表現の自由、知る権利、報道の自由を侵害するものであり、また憲法94条に反する」として都に意見書を出しているが、改正案は今後、19日の警察・消防委員会で審議された後、22日に採決、月末の本会議で成立する見通しだ。船尾弁護士は、

「反対する人はSNSで発信したり、消防委員の元に要請文を送るなどしてほしい」

と話していた。

参照元 : キャリコネニュース










ビットコインの構造的な問題

暗号通貨ブームの裏側で顕在化してきた「構造的な問題」

2018/1/22(月) 12:12配信

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「月に届きそうな勢いだ!」。暗号通貨(仮想通貨)であるビットコインの熱狂的な支持者は、声を揃えてこう言っていた。2017年12月中旬の記事執筆時点では、ビットコインの価格は天井知らずで上昇を続けていた。

急激な値上がりは、暗号通貨の億万長者を次々と生み出した一方で、このデジタル資産を支える技術に以前から存在する弱点を浮かび上がらせている。この弱点は、デジタル通貨の長期的な存続を脅かす可能性もある。

ビットコインは、サトシ・ナカモトを名乗る人物またはグループが世界に与えた贈り物だ。ナカモトは08年、ビットコインの設計に関する論文を公開した。

ナカモトはこの論文のなかで、従来の金融機関が不要な摩擦を生み出していると主張。銀行などの仲介業者が取引コストを手数料として徴収するために、「手軽な少額取引」が不可能になっていると訴えた。

そしてナカモトは、ビットコインがこのような状況を一変させると主張した。解読不能な暗号を利用したピアツーピア型ネットワークで取り引きが確認されるため、取り引きを一元管理する組織が不要になるというのがその理由だ。

この論文では、マイクロペイメントという言葉は用いられていないものの、その考え方は間違いなく採り入れられている。非常に少額なデジタル決済を可能にすれば、インターネットの経済に変化をもたらしたり、発展途上国の人々を支援したりできるというわけだ。

論文の発表から9年後、ナカモトの発明は大きく花開いた。1ビットコインの価格は、2017年12月中に1万7,500ドルを超えるとみられていた。17年1月と比べると17倍の高騰だ。

しかし、大量の少額取引を可能にする経済的啓蒙主義の新しい時代はまだ実現してはいない。なぜなら、取引手数料をなくすという目的でナカモトが考案した通貨は、まさにその取引手数料にまつわる問題を抱えているからである。

あまりに遅いプラットフォームの処理能力
ビットコインを売買する人は、ビットコインのネットワークに参加している世界中のコンピューターでその取り引きを確実に処理してもらうために、手数料を支払っている。米国東部標準時12月12日午後の時点で、1件の取り引きを10分以内に処理してもらうのにかかる手数料は、およそ19ドルだった。

ある試算によれば、この手数料を3ドルに減らすと、1件の取引を処理してもらうまでにおよそ24時間かかるという。友人に立て替えてもらったピザの代金を支払うなら、ビットコインではなく送金ツールの「Venmo」を使ったほうがいい。

ヴィデオゲーム配信プラットフォームの「Steam」は12月7日(米国時間)、ビットコインの受け付けを終了すると発表した。手数料の高さがその理由だ。それに先立つ12月4日には、先物取引を手がけるCMEグループのシニアエコノミスト、エリック・ノーランドが、高額な手数料のためにビットコイン価格の急騰が終わる可能性があると指摘している。

ビットコインの取引手数料があまりにも高くなった理由は、この通貨の運用に使われるピアツーピアネットワークの処理能力が、現在の標準的なデジタルインフラと比べて劣っているからだ。ビットコインの設計について研究しているコーネル大学のエミン・ガン・サイラー教授の試算によれば、ビットコインのネットワークが1秒に処理できる取り引きの数は多くても7件で、通常は3.3件だという。

VISAの事例を見てみると、9月から12月までの3カ月間に処理された取り引きの数は292億件だった。これは、1日あたり3億1,700万件、1秒あたり3,674件に相当する。

ブロックチェーンに詳しい起業家で、ゴールドマンサックスやヴェンチャーキャピタルのアンドリーセン・ホロウィッツで働いた経歴をもつプリーシ・カシレディも警鐘を鳴らしている。彼女は、ビットコインとそのシステムの技術的限界を警告する記事をブログに掲載した。

ブロックチェーンと呼ばれているシステムを支える技術は、規模を拡大するための準備がまったくできていないと指摘したのだ。「何かをメインストリームにしようとすれば、スケーリング(規模の拡大)が必要になります」と彼女は述べている。

ビットコインの取り引きは、「マイナー」(採掘者)として活動する人々に支えられている。マイナーたちは、ナカモトが設計した、取り引きを処理するためのネットワークを構築するソフトウェアを稼働させている。

ビットコインの処理能力は、マイナーたちが新たに確認された取り引きをデジタル台帳(ブロックチェーン)に追加する頻度によって決まる(現時点では10分に1回)。また、ビットコインのプロトコルがネットワーク経由でデータを転送する方法にも左右される。

アルゴリズムの構造的な問題
ビットコインのボトルネックは、現在のシステム設計に深く根ざしている。サイラー教授と大学院生からなるチームは、世界中に分散しているビットコインネットワークの速度を測定するソフトウェアを開発した。

そのソフトウェアで2016年の1年間を測定した結果を見ると、ビットコインネットワークを支える物理インフラは、コンピューターや通信回線の進化のおかげでおよそ70パーセント高速になったという。それでも、ビットコインのネットワークが処理できる取引件数はほとんど変わっていない。「これは奇妙なことです」とサイラー教授は言う。「基盤のネットワークが高速になっているのに、プロトコルはその状況をうまく活用できていないのです」

世界で2番目に規模が大きい暗号通貨システムである「Ethereum(イーサリアム)」でも、スケーリングの問題が尾を引いている。仮想のネコを飼って育てるトレーディングゲーム「CryptoKitties(クリプトキティーズ)」が、12月に爆発的な人気を獲得。アクティヴィティが急増したために取引手数料が急騰し、処理待ち状態の取り引きの数が大幅に増えたのだ。

暗号通貨の熱心な支持者たちは、ネットワークをスケーリングするためにさまざまなアイデアを提案している。8月には、ビットコインの処理能力を懸念していた一部のグループが、ビットコインから派生した「ビットキャッシュ」と呼ばれる新しい通貨を生み出した。登場から3カ月ほど経過したビットキャッシュは1,600ドル前後の価格で推移しているが、元のビットコインと比べて注目度ははるかに低い。

一方、サイラー教授は15年、コーネル大学の同僚であるイッテイ・イーヤルとともに、「Bitcoin-NG」と呼ばれるアルゴリズムを考案した。このアルゴリズムを採用した新興企業のWaves Platformによれば、同社のシステムは1秒間に数千件の取引を処理できるという。

もっとも、こうした派生通貨のなかから、暗号通貨ブームに沸くビットコインの市場シェアを大きく脅かす通貨が出てくることは当面なさそうだ。また、最近のブームでリッチになった投資家のなかには、いますぐスケーリングする必要はないと主張する人たちもいる。

彼らに言わせれば、ビットコインはナカモトが構想していた通貨というより、「価値を保存する」ゴールドのような存在だ。一方で、ウォーレン・バフェットのように、基本的な実用性を欠いていることが大きな問題だと批判する人たちがいる。ゴールドマンサックスのCEOは12月1日、ビットコインについて、価格の変動が激しすぎるため、価値を保存するには不向きだと述べている。

ビットコインのネットワークやコードの管理を支援しているビットコイン支持者のなかには、スケーリングを実現したり、ナカモトの当初の構想を実現したりするための方法を検討している人たちもいる。だがカシレディは、大規模に実装できると技術的に実証された方法はないと指摘している。

また、たとえそのような方法があったとしても、ナカモトが採用した分散型という仕組みのために、アップグレードを行うための確固たるシステムがビットコインには欠けている。カシレディが言うように、「本当の意味でのガヴァナンスのプロセスが存在しない」のだ。ビットコインに関して検討すべき要素は、価格だけではないのである。

TOM SIMONITE

参照元 : WIRED.jp


年明けに暴落した仮想通貨市場、だが投資家にとっては「毎年の恒例」?

2018/1/21(日) 20:10配信

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仮想通貨市場の価値は、1月上旬に過去最高となる8300億ドル(約92兆円)に達した後、その半分近くを失った。

仮想通貨のファンド・オブ・ファンズ「ビットブル・キャピタル(BitBull Capital)」の創業者ジョー・ディパスクエール(Joe DiPasquale)氏は、こうした市場の動きはここ3年間、毎年見られると語った。

一部では「仮想通貨の大虐殺(cryptocurrency bloodbath)」とも呼ばれる仮想通貨の暴落は、市場を震撼させた。だが、ビットコインの長期保有者からは、これまでも似たようなことがあったという声も聞かれる。

事実、ビットコインやその他の仮想通貨は3年連続で年明けに下落していると、仮想通貨のファンド・オブ・ファンズ、ビットブル・キャピタルのCEOジョー・ディパスクエール氏はブログ投稿している。

同氏はこれを「恒例の下落」と呼ぶ。

「経験豊富な仮想通貨の投資家にとって、何ら目新しさはないということは指摘に値する」ディパスクエール氏は言う。「事実、毎年の恒例になりつつある」

同氏は、情報サイト「コインマーケットキャップ(CoinMarketCap)」のチャートを使い、2016年に75億ドル強をピークに仮想通貨市場が27%下落したことを指摘した。

「1月のピーク時に買った投資家が再びその価値を取り戻すまでに、43日間の不透明感に満ちた大変な日々を過ごした」

以下がそのチャートだ。

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2017年には220億ドルから143億8000ドルへ35%下落、回復にはより長い時間を要した。暴落の背景には、中国政府の取り締まりに対する不安があった。市場操作、資金洗浄、不正融資などの疑いで、中国当局が北京と上海のビットコインの取引所の検査を開始したと発表した後、ビットコインは大幅に下落した。

「ここでもまた、元の栄光を取り戻すまで、動きの少ない時期が続いた。2017年2月中旬まで、50日間を要している」とディパスクエール氏は指摘する。

その後、4月に日本で資金決済法が改正、仮想通貨と法定通貨を交換する取引所などに対して、「仮想通貨交換業者」として金融庁への登録が義務付けられたことで、市場は更なる高値をつけた。

2017年のチャートがこちら。

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2018年1月7日、仮想通貨市場は過去最高となる8350億ドルに達した。そしてこの記事の執筆時には、4520億ドルとピーク時から45%下がっている。

今回もまた、当局による規制に対する投資家の懸念が反映された。ロシア当局が規制強化に乗り出す可能性があると報じられたのだ。タス通信は11日(現地時間)、プーチン大統領が「(仮想通貨については)今後、間違いなく法規制が必要になるだろう」と述べたと伝えている。

アジアでも、当局による規制強化が進んでいるようだ。韓国政府は18日、国内にある全ての仮想通貨の取引所の閉鎖を検討していることを明らかにした。

ソーシャル・トレーディング・プラットフォーム「イートロ(eToro)」のアナリストでもあるマティ・グリーンスパン(Mati Greenspan)氏は16日、Business Insiderに対し、日本と韓国の取引量が最近減っていると語っている。

ディパスクエール氏は言う。「9日が経ち、損失が55%を超えた今、谷底に近付いていることを祈ろう」

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[原文:Cryptocurrency markets are crashing early in the new year — but bitcoin investors have seen this before]

(翻訳/編集:山口佳美)

参照元 : businessinsider





イルミナティが目論む「人口削減計画」 ウィリアム王子「アフリカは人口多すぎるから減らせ」と驚愕の発言

英ウィリアム王子が戦慄発言「アフリカは人口多すぎるから減らせ」! 英国王室=イルミナティによる人口削減計画の開始宣言か!?

2017.11.08

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英王室のキャサリン妃が、来年4月に第三子の出産を予定していると報道があったばかりだが、今月、夫であるウィリアム王子が人口削減を訴える驚愕の発言をしていたことが明らかになった。

■ウィリアム王子「アフリカの人口が多すぎる……」

英紙「The Telegraph」(2日付)などによると、アフリカの環境保護プロジェクトを支援するチャリティー団体「Tusk」の支援者であるウィリアム王子は、2日に開催された同団体主催のパーティーに出席。環境問題と人口問題についてスピーチを行った。

「急激な人口増加により、アフリカの人口は2050年までに現在の2倍になると予想されています。これは毎月350万人増加することを意味しています。この人口急増が、アフリカに住まう野生動物たちにとって大きな負担となっていることは疑いのない事実です」(ウィリアム王子)

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あくまで環境問題を大義名分として、アフリカの人口抑制を訴える狡猾なスピーチであるが、すでに3人もの子宝に恵まれたウィリアム王子自身はどんな思いでこの発言をしたのだろうか?

実は英国王室が、自分たちのことを棚に上げ、人口削減を口にしたのは、これが初めてではない。エリザベス女王の夫であり、ウィリアム王子の祖父であるフィリップ殿下もかつて、人口過剰は人類が直面している最大の危機であると発言し、「voluntary family limitation(自主的な家族制限)」を呼びかけたことがある。英国王室には何かにつけて人口削減を呼びかける習性があるのだ。

■英国王室(イルミナティ)が目論む「人口削減計画」

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それも故なきことではない。陰謀論では有名な話だが、英国王室は秘密組織「イルミナティ」の中核であるロスチャイルド家の支配下に置かれており、エリザベス女王は同組織の主要メンバーに名を連ねていると言われているからだ。よく知られているように、イルミナティの秘密計画の1つには、地球人口を激減させる「人口削減計画」がある。イギリス王室関係者の発言も、イルミナティメンバーの発言として読み解く必要があるのだ。

イルミナティの指針の1つであり、人口削減についての国際社会のガイドラインになっているといわれているのが、1992年6月にリオ・デ・ジャネイロで開催された地球サミットで採択された「アジェンダ21」である。これは70億人余りいる地球人口の95%を削減、5億人の人口規模を維持するというものだ。

「環境に対して、人間社会が影響を及ぼしているどの地域においても、国連をはじめ政府と大組織による、地球規模、国家規模、地域規模の包括的な実施計画が行われることになります」(「アジェンダ21」より)

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これだけでも恐ろしい話だが、イルミナティ、そして英国王室が人口削減計画をすでに実行に移している可能性も指摘されている。2013年2月、ブリュッセルにある国際慣習法裁判所は、1960年代から70年代にかけてカナダ先住民・モホーク族の子どもたち5万人を虐殺したとして、エリザベス女王、ローマ教皇、カナダ首相らイルミナティのメンバーと思しき30人余りの人物に対し、懲役25年の有罪判決を出しているのだ。

そして、彼らのターゲットは決してアフリカの人々やネイティブアメリカンらだけではないということを忘れてはいけない。ドキュメンタリー映画『The Great Culling: The Truth About Our Water』(大選別:水道水の真実)などによれば、すでに我々が日々口にしている水道水や食物、医薬品にはじまり今こうして呼吸している空気までもが有害な化学物質にまみれているという。

これこそがすでにはじまっている“大選別”で、我々は気づかないうちに化学物質に毒されており、不妊の蔓延、短命化が起こっているかもしれないのである。その証拠に、今年7月には、イスラエル・ヘブライ大学と米マウント・シナイ医科大学の研究により、ここ40年間で男性の精子数が60%近く減少、22年後には世界から精子が尽きることが明らかになっているのだ。我々は遺伝子的に絶滅させられようとしているのである。

人口削減計画が現在どの段階にあるかは分からないが、今後も英国王室、ひいてはイルミナティメンバーの発言には十分注意しておいた方が良いだろう。今回のように、うっかり口を滑らせることもあるかもしれない。

(編集部)

参考:「The Telegraph」、「Tusk.org」、ほか

参照元 : TOCANA


【閲覧注意】人口削減計画 犯人は誰だ?フリーメイソン?イルミナティ?合成ホルモン剤残留グルテンフリー

2017年09月30日







2016年のカリフォルニアの公立学校で自閉症の児童の割合が全体として7%も上昇していましたが、中でも幼稚園児では17%と目立った上昇がみられました。

地方紙のサクラメント・ビーの報道によると、自閉症と診断を受けた児童の数は2001年と比較して7倍になっているということです。

ワクチンには水銀やアルミニウム、その他多くの有毒物質が含まれているため、ワクチンを受けた児童が自閉症スペクトラムと同じの多くの症状を含む、深刻な副作用を経験する児童が増えているのです。

出典:ワクチン強制化で自閉症率が飛躍的に急増:カリフォルニア州のケース|世界の裏側ニュース






給食でパンにマーガリンを塗って食べ、牛乳を飲む。。。不健康で癌になるはずです!!!





『池田清彦のやせ我慢日記』にこの農薬の恐ろしさが詳述されているのですが…、子供の発達障害を引き起こす可能性も否定できないとのことで、深刻度は大です。

ペテン国家・日本の環境行政

年、日本での昆虫の減少は甚だしい。梅棹忠夫が若かりし頃(1930年代の終わりだろうか)、よく虫採りに行った京都の貴船には、蝶が紙ふぶきのように飛んでいたという。今の日本にそんな場所はない。

この20年間でアキアカネの個体数が1,000分の1に減ったという研究結果を報告している。すさまじい減り方だ。

以前ミツバチが大量に巣から失踪する現象(蜂群崩壊症候群)が、同時多発的におきて原因が暫く不明であったが、少し前にネオニコチノイド系の農薬が蜂の神経系に作用してミツバチを殺すことが分かった。EUはこれを受けて2013年の暮れから、ネオニコチノイド系の農薬の使用禁止に踏み切った。

然るに日本では、今年の5月に厚労省がネオニコチノイド系の農薬の食品残留基準を大幅に緩和した。

ネオニコチノイド系農薬は、子どもの脳の発達障害(自閉症、ADHD:注意欠陥多動性障害、LD:学習障害)の原因になるとの説を唱えている。

出典:日本の野菜が危険食品に。EUが使用禁止した農薬を大幅に規制緩和する暴挙 - まぐまぐニュース!



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グルテンフリーが流行ってきましたが、日本人の70%は小麦アレルギーらしいです。病気に成ります、日本が弱くなると言う計画です。
















ボブ・ディランも何かに加担しているかもしれません。





お上は国民の健康を守ってくれない
(危険な医と食)〜ねつ造された新市場〜


前段階で起こった疑問。自然に市場に任せておいても、日本の薬消費量が世界の約40%にはなりません。上記のように、国が医療・福祉業界が儲けやすい業界と知ってて、国策で儲けているのです。

例えば健康保険制度という制度を作り、医療費を強制的に徴収しています。=医療費の前払いです!しかし薬の効果は全くないどころか、悪化するというまさに「ねつ造された新市場」ということです。

前回の記事でも明確になった病気の拡大再生産がこの最大産業となる仕組みということです。

つまり国が金儲けの為に国民の健康を金貸しに貢いだということです。「国は国民の健康を守ってくれないんです!!」

出典:『文殊菩薩』日本人は、世界人口の約2%しかいないのに、 世界全体の薬の使用量の40%を使っている その訳は?











ペットボトル飲料はいろいろ問題有りです。

【食】ペットボトル茶は危険!発がん性の合成ビタミン大量含有、粗悪な中国製添加物も

●合成ビタミンCはがんの元
金沢工業大学研究グループの調査によると、市販されている主な緑茶飲料500ミリリットル当たりのビタミンC含有量は平均で100ミリグラムである。厚生労働省が定めているビタミンCの摂取推奨量は1日100ミリグラム。ペットボトル緑茶1本飲めば、この量に到達する。しかも、合成ビタミンCである。

毎日飲んでたわ…どうしょう

人工的に渋みを作った感じがするな

ふざけんなよマジで・・
俺の体調不良の原因は食品添加物のせいだろ

出典:【危険】ペットボトルのお茶飲んでる奴やばいぞ…衝撃的な事実判明… : NEWSまとめもりー|2chまとめブログ

え?全く口にしてないの?ちと驚き。

日本で生きてて1ヶ月米を食わないとかありえんでしょ

これマジで言ってんのかな?外食でも米は出てくるし、どうやってんのか結構知りたい。

麺とパンじゃ腹持ちが悪いだろ

米無しで一ヶ月過ごせる気がせんわ

米食わないて、サンドイッチとかピザとかラーメンとかばっかり食ってるってことかな?

出典:20代男性の5人に1人が”1ヶ月間全く米を食べない”事が判明!「若者の米離れ」が話題に : オレ的ゲーム速報@刃

「韓国で、加湿器の水に混ぜて使う殺菌剤が原因で妊産婦や新生児らが肺の損傷を起こし多数の死傷者が出ていた」

「死傷者は1500人を超え、韓国で近年最悪の消費者被害事件」

「多国籍企業の韓国法人『オキシー・レキット・ベンキーザー』や、スーパー大手『ロッテマート』、同『ホームプラス』:殺菌剤を最長で約10年間販売」

韓国製は 何があっても買うんじゃないぞ

バルサンだな

イソチアゾリノンが残留してた、混じってたレベルじゃなくて主成分なのにねぇ。自分とこだと使うのは水性ペンキと糊剤だけ。まぁでもレキットベンキーザーったら、ケミカル剤、洗剤じゃ超が付く大手だしなあ。

洗剤は確か現代総合が代理店で、ホームプラスは三星系、SKケミは言うまでもなく…。LGも三星も食洗機洗剤はレキットベンキーザーが供給してるし、ホトボリが冷めないと悪口言えないでしょ。

出典:【韓国崩壊】韓国企業が と ん で も な い 殺菌テロを実行していたことが発覚!!! 1500を超える死傷者を出す大惨事に!!! - 中国・韓国・在日崩壊ニュース









家庭用の小麦粉には、様々な殺虫剤が含まれている。何故か。アメリカで、小麦粉を保管する過程で殺虫剤を混入させるからだ。小麦粉畑に撒くのではない。収穫し、粉にして倉庫に保管している小麦粉、つまり我々が口にするそのものに、直接殺虫剤を噴霧して混ぜ込むのである。

これらの殺虫剤は総て、口に入れてはいけない、吸い込んではいけないと言う注意書きが書かれているものばかりである。神経に作用して虫を殺すその機序が、人間にも作用して微量でも頭痛、めまい、倦怠感、違和感、不安感、下痢、腹痛、嘔吐、視力減退などの神経症状を引き起こすからだ。

そもそもこんな注意書きが書かれていようがいまいが、目の前で殺虫剤がたっぷり振りかけられた小麦粉で、誰が天ぷらを揚げようと思うだろうか?

こうした殺虫剤入りアメリカ産小麦粉は、様々な用途の専用粉に多い。例えばパン用、天ぷら粉、ホットケーキミックス、唐揚げ粉、だまにならない、粉が飛ばないを謳い文句にした薄力粉などである。従ってこれら種々の専用の用途別になった小麦粉は買ってはいけない。国内産を選ぶべきである。

出典:「食べるな危険」by日本子孫基金(講談社)




マッチポンプが出ました。。。ジカ熱でギラン・バレー症候群

ジカ熱に感染すると、手足に力が入らなくなる病気、ギラン・バレー症候群になる可能性があるとする研究成果を、フランスやイギリスなどのグループが発表しました。発症の確率はまれなものの、日本の専門家は「国内でもギラン・バレーの症状が出た際に、流行国への渡航歴があれば、ジカウイルスの感染の有無を含めて調べる必要がある」としています。

出典:ジカ熱感染でギラン・バレー症候群になる可能性も NHKニュース

また、ワクチン詐欺かな!!!
奇行種が生まれるやつだっけ?

時期が良かったな。今時蚊なんて皆無だもん

無脳なら産まれてすぐ死ぬけど小頭だと知的障害だけで生きてるから財政圧迫するんじゃね

出典:まとめたニュース : 【ジカ熱】日本でも感染確認 ブラジル滞在歴がある10代男性



さて、そんなモンサント社ですが、ビジネス戦略は、生物の根幹である種を支配し、「世界の胃袋を握ること」だそうです。また、映画『モンサントの不自然な食べもの』(マリー=モニク・ロバン監督)では、「モンサント社は、さらに植物の糧である水の支配にも乗りだしている」と語られています。そのためには、手段を選ばない手口で、世界各地で、悪辣な訴訟沙汰を数多く巻き起こしてきています。報道によれば、2013年初頭において446もの農家などに対して144の訴訟を提起しているようです。

出典:モンサント社は、植物の糧である水の支配にも乗りだしている|奈良県 自然農法 ナチュラルファーム菜(sai)



ロックフェラーが長生きなのは 海水療法をしているから?












この資料には妊婦に関する研究調査結果がまとめられており、東海大学医学部講師の逢坂文夫氏が発表した「住居環境の妊婦に及ぼす健康影響について」によると、「流産・死産の割合は、1〜2階で6.0%、3〜5階で8.8%、6階以上で20.88%、と高くなるにしがたい、増加」と記載されています。

しかも、逢坂氏はその後も継続的にデータの収集活動を行っていますが、いずれでも同じような結果になっているのです。これは海外で「高層階病」と呼ばれており、イギリスやフランス、アメリカなどでは法律で高層マンションに対して、何らかの規制が設けられています。

出典:マスコミが報道しない高層階症候群に要注意!6階以上に住んでいる方の20.88%が死産&流産!三井不動産などの財閥系が情報を隠蔽?|真実を探すブログ



たとえば、モンサント社が欧州委員会に欧州での販売許可申請用に提出したMON863トウモロコシの安全性調査報告書でも、実際モンサント社が行った実験で与えられたラットの肝臓と腎臓に異変が起こっていたにも関わらず、重大な尿検査の結果を隠蔽していたことが明らかになっている。 (これの報道ビデオはコチラで見れるけど、例によって日本の政府やマスゴミは、こういった都合の悪いことは決して国民に伝えることはありませんw)

さて、そのモンサント社が製造し世界中に広く市販している遺伝子組み換えトウモロコシの主要3品種についてフランス研究チームが調べた結果、腎臓・肝臓の機能に明確な悪影響が見られたことが明らかにされたというニュースです。

ちなみに、このモンサント社のトウモロコシMON863 というのは、分類上は食品ではなく、殺虫剤に登録されているものです!

そんな殺虫剤ということすら我々は知らされずに平然と食べているのです・・・

出典:ペットの餌にご用心!〜遺伝子組み換え品で腎臓・肝臓の悪化が明確に | 大切なものを大切に☆彡

野菜の作り方のコントロールをして、栄養不足にしています、また種にも仕掛けをしています!!!

「野菜の味が昔と違う」「水っぽくて野菜固有の匂いや味がなくなった」・・・これは年配の方たちほど感じているはずですが、実はそこには現代野菜の大きな問題点が隠されています。

現代と昔では、野菜の色や形が同じでも、その中身が大きく変わってきています。

言い換えれば、ビタミンやミネラルなどの微量栄養素が極端に少ない栄養不足野菜が氾濫しているのです。

出典:野菜今昔物語・現代における栄養不足野菜の氾濫

■ 野菜の味も栄養も減っている ● 野菜今昔物語・現代における栄養不足野菜の氾濫 (エメラルド・カンパニー)より 「野菜の味が昔と違う」「水っぽくて野菜固有の匂いや味がなくなった」・・・これは年配の方たちほど感じているはずですが、実はそこには現代野菜の大きな問題点が隠されています。 現代と昔では、野菜の色や形が同じでも、その中身が大きく変わってきています。






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次亜塩素酸ナトリウムは今は削減計画と関係無いと思いますが、ノロウイルス対策だと思います。ですが利用される可能性があります。

単に「まずい」ということではなく、薬っぽいような、酸っぱいような、食べ物本来の味ではない変な味です。特にキスの天ぷらや茹でエビ、焼きガニ、カレイの煮つけなど。それらを食べて変な味がしたら、殺菌料の次亜塩素酸ナトリウムが残留している可能性があります。次亜塩素酸ナトリウムは、プールの消毒薬として使われているものであり、カビ取り剤や塩素系漂白剤の主成分でもあります。

出典:飲食店やスーパー、薬っぽい「変な味」の食品は超危険!強い毒性の添加物、がんのリスクも- 記事詳細|Infoseekニュース

「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、これに並行するように牛肉消費量も増加している。国内消費量の25%を占める米国産牛肉では、肉牛の飼育時に成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。米国の牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」

半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。

出典:危険な合成ホルモン剤残留牛肉、日本は大量輸入で野放し 発がんリスク、世界中で禁止- 記事詳細|Infoseekニュース




『医者を見たら死神と思え』 1話だけ無料で読めるので読んでみてください。面白いです。


異常な副作用の薬が堂々と処方さております!!!知らないと地獄ですね。。。





日本人が払った血税を朝鮮人に垂れ流し、本来もらうはずの日本人に渡さず殺す朝鮮人




日本人のみ感染するウィルスとか作ってても何の不思議も無いな。

まじで中国の食べ物輸入禁止!!

きけーん!!
日本人になにかする為だろうね
日本人滅亡させるアル

アメリカもユダヤ社会 アメリカ・イスラエルから生物兵器攻撃食らうぞ中国
生物兵器チャイナ・シンドローム食らうぞ
日本人とユダヤ人は同じYAP遺伝子

まあ、日本人は韓国人ほど同質な遺伝子じゃないけどな
韓国人だけに発症するウイルスなら簡単だろう

出典:ボロロン速報 : 中国が日本人の「遺伝子情報」を蓄積している? 2ch「また東洋経済ですか」「日本人滅亡させるアル」「日本人になにかする為だろうね」






以下略

参照元 : NAVERまとめ



元イルミナティ構成員が“顔出しインタビュー!組織の内部事情から組織を脱退するに至った衝撃的な事件まで赤裸々に語る

「子どもが生贄に…」元イルミナティ構成員が“顔出しインタビュー”で号泣暴露! 脱退時には激しい拷問も!

2017.08.24

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世界を裏で牛耳っているとされる秘密組織「イルミナティ」にかつて在籍していた元メンバーの顔出しインタビューが公開された。組織の内部事情から組織を脱退するに至った衝撃的な事件まで赤裸々に語っている。

■涙の告発「子どもが生贄に…」



オランダの新興メディア「De Vrije Media」のインタビューに応じたのは、オランダ人のロナルド・ベルナルド氏(オランダの金融会社「de blije b」の創設者)。もともと企業家として財を成したセレブだったが、成功への欲望はそれで満たされることなく、 “マイナス100度の冷凍庫に良心をしまって”金融業界に参入。

出所の怪しい金のマネー・ロンダリングなど違法な業務に、最高レベルで5年間携わりながら、世界金融の仕組みを学び、銀行・各国政府・諜報機関・テロ組織がいかに結託して世界のマネーを回しているかを理解したと語っている。その間、ロバート氏は冷徹無常な“サイコパス”になる訓練を受け、たとえ携わった業務の影響で自殺者が出ても、同僚と笑い飛ばすような人間になっていたそうだ。

「私たちは、人々を見下し、嘲笑っていました。人もモノも単なる商品、廃棄物であり、全ては無価値なゴミです。自然、地球だってそうです。全てを燃やし破壊したって構わないのです」(ベルナルド氏)

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金融業界でかなりの実力者となったベルナルド氏は、クライントの紹介で悪魔崇拝者の秘密サークルと終身契約を結ぶことになる。ベルナルド氏曰く、彼らの教会では、まるで映画『アイズ・ワイド・シャット』の1シーンのような異教的で官能的なミサが開催されており、ベルナルド氏も大変楽しんだとのことだ。しかし、終わりは突然やってきた。ベルナルド氏が良心を取り戻す事件が発生したのだ。それは、生贄を捧げる儀式に立ち会った時のことだという。

「それでは、今回私がインタビューを受ける理由となった出来事をお話しましょう。それは海外で開かれた、生贄を捧げる儀式に招待された時のことです。これが、限界でした……生贄にされたのは子供たちです」(同)

「彼らはこんな儀式を何千年も続けているのです。私はかつて神学を学んでいたのですが、聖書にはイスラエル人がこういった生贄の儀式をしている記述があります。イスラエルの最初の10部族がバビロンで捕囚されたのも、子どもを生贄に捧げるこの儀式のせいです」(同)

■脱退時には激しい拷問も

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ベルナルド氏は子どもたちを生贄に捧げるよう命令されたが、それを拒否。この時から彼の精神は徐々に壊れていったという。涙を流しながら告白を続ける。

「もう私はまともに機能することができませんでした。成果も振るわなくなり、仕事を断るようになっていきました」(同)

それでもベルナルド氏は極めて責任の重いポジションにあったため、簡単に仕事を辞めることはできなかったという。そしてある日、ベルナルド氏の体は完全に機能が停止、気が付くと病院の集中治療室で寝ていたそうだ。辛い記憶のため多くは語らなかったが、これには組織脱退時の過酷な拷問が関係しているとのことだ。最後にベルナルド氏は、ある書物を読むことが、この組織のことを知るために重要だと語っている。

「『シオン賢者の議定書』はトンデモ本だといわれていますが、この信じられないほど退屈な本を読み通すことをおすすめします。これを読んで理解すれば、毎日の出来事が新聞を読むように分かるようになるでしょう」

以上がインタビュー第一弾(現在のところ第三弾まで公開されている)の内容だ。これまで噂されてきたイルミナティの黒い話がほぼ事実だったことが、これで明らかになったと言えるだろう。第二弾ではさらに深く世界金融とイルミナティとの関係が詳細に語られている。辛い記憶を掘り返し、涙を流してまで告白してくれたベルナルド氏の勇気に拍手を送りたい。

(編集部)

参考:「YouTube」、ほか

参照元 : TOCANA


元イルミナティ構成員が「世界金融のピラミッド構造」を決死の完全暴露! 搾取システムの総本山・BISの陰謀に衝撃

2017.09.04

オランダメディアの顔出しインタビューに応じ、今世界中で話題を呼んでいる元イルミナティ構成員のロナルド・ベルナルド氏。トカナでも先日、「子どもを生贄に捧げる儀式」の実在が明らかになった衝撃のインタビュー第1弾をお伝えした。今回お伝えする第2弾では、ベルナルド氏が儀式に参加するきっかけともなった、世界金融の独善的な仕組み、そして世界のマネーを操る真の権力者の存在が語られている。

■世界金融のピラミッド構造

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ベルナルド氏によると、世界金融にはピラミッド状に構成されたトップダウンの絶対的な権力構造があるという。ピラミッドの頂点には「銀行の中の銀行」と呼ばれる、スイス・バーゼルに拠点を置く「国際決済銀行(BIS)」が君臨し、あらゆる国家、あらゆる法の影響を受けず、私的な警察も所有しているとのことだ。ここには8000〜8500人が在籍しており、彼らが世界金融を意のままに操っているというから恐ろしい。また、予言研究家の山田高明氏によると、BISを支配しているのは「ロスチャイルド家」であるという。

その下に位置するのが、IMF(国際通貨基金)と世界銀行だ。これらの組織は、経済状況が著しく悪化した国家に対し融資を行い、国際金融秩序を安定化することが活動目的であるが、ベルナルド氏は、彼らは決して返済できない融資を貧困国に対して行い、長期的に搾取し続けているに過ぎず、金融ピラミッドの養分にしていると非難している。

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そして、BIS、IMF、世界銀行の次に中央銀行がくる。世界中の国々の通貨を取り仕切る中央銀行はBIS、IMF、世界銀行と同じく“政府から独立した機関”として各国家に君臨している。

たとえば、日本政府は、日本の中央銀行である「日本銀行」に対して通貨の発行権を持っていない。また、よく知られているように中央銀行は世界支配の基礎としてロスチャイルド家が築きあげたものと言われている。

中央銀行の次にくるのが、各国の銀行、その下に多国籍企業、その下に政府、そして最後に我々国民が現れる。

BIS(国際決済銀行) IMF、世界銀行 中央銀行 通常の銀行 多国籍企業 政府 人民

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■ベルナルド氏が警告「搾取のシステムに気付け!」

さらなる問題はここからだ。ベルナルド氏は、このピラミッドを成立させている2つの金融搾取システムについて「一刻も早く気付くべきだ」と警鐘を鳴らす。

1、銀行は借金を基礎に未だ存在しないマネーを創出している。たとえば、ある人が車や家のローンを組んだ時、その人が銀行に借金をすることで、銀行は自動的に世界に未だ存在しないはずのマネーを生み出すことができる。

2、金利。たとえば、毎年5%の利率を設定した場合、10年で50%、20年で100%に膨れ上がり、ピラミッドの上部構造に吸い上げられる。国民・政府・企業は借金に借金を重ねて、金利を支払う一方、上位数%の人間は何をせずとも金が増えていく。

ドナルド氏は、かつてカトリックでは金利の設定は極めて重い犯罪行為であり、現在もイスラム銀行は金利を禁じていると指摘。この魔法のような搾取構造に気付かない限り、人々は上部構造の養分になるしかなく、貧乏人はますます貧乏になり、金持ちはますます金持ちになると警告している。

また、ユーロ圏の財政危機に陥った国の支援、通貨ユーロの安定化を目的とした機関「EMS(欧州安定メカニズム)」にも言及。ここもBISと同じく法的な自己免疫能力を有しており、秘密裏に決定が成されているという。

EMSは、国家に対し、金額に拘らず7日以内に準備させることができ、たとえば、EMSがギリシアを経済的に救うことを決定した場合、必ず7日以内にEMSに要求金額が渡されなければならないという。しかし、実情では5%もギリシアに金は渡らず、大半はギリシアからドイツ、フランス、オランダの銀行へ流出しているとのことだ。そして勿論、ここで使われるのも国民の血税であり国債である。

我々の知らないところで、巨額のマネーが知らぬ間に利用され、消費されている。ベルナルド氏は、このような構造を広く人々に知らせるため、オランダやベルギーでレクチャーを行っているという。今回のインタビューも金融業界の裏を知るベルナルド氏の誠実な訴えなのであろう。

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一部ネット上では、ベルナルド氏が7月に米国で暗殺されたとのニュースが流れているが、これは同名の別人(Ronald Bernard Fernandez)だとされている。誤報ではあったが、相手が秘密組織「イルミナティ」やユダヤ系金融資本ともなれば、ベルナルド氏の身に何が起こってもおかしくはないだろう。いずれにしろ、今回は無事でなによりだ。今後もベルナルド氏の口から、さらなる驚愕の真実が語られることに期待したい。

(編集部)

参考:「YouTube

参照元 : TOCANA

ロックフェラー家が所有する3軒の邸宅を売却

ロックフェラー家が3邸宅を売却へ、総額83億円

2017/10/9(月) 12:30配信

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米国の富豪デービッド・ロックフェラーが101歳で死去してから半年ほどがたち、一家は所有する3軒の邸宅を売却することを決めた。

フォーブス電子版の寄稿者でもあるアリアナ・ロックフェラーが語るそれぞれの邸宅と祖父デービッドの思い出とともに、3軒について紹介する。

1. 立地:ニューヨーク州ウエストチェスター郡スリーピーホロウ(1938年竣工)
・売却価格:2200万ドル(約24億8000万円)
・面積:約1054平方メートル(11ベッドルーム、12バスルーム)
・その他設備など:ハドソン川の眺望、広大な庭、3ベッドルームのゲートハウス(使用人用)、6ストールバーン(家畜用)、温室3棟、リンゴ園、ヘリポート
・隣人:投資家ジョージ・ソロス、ヘッジファンド運営会社「オクジフ・キャピタル・マネジメント・グループ」CEO、同「スタインハート・パートナーズ」創業者など
・逸話:ニューヨークのエリート層に好まれた建築家モット・シュミットが手掛けた。デービッドの祖父ジョン・ロックフェラーが所有していた「カイカット」の邸宅からわずか3kmほどの場所にある。

また、亡くなった妻を称えてデービッドが創設した農業教育施設「ストーンバーンズ・センター・フォー・フード&アグリカルチャー」も近い。

・アリアナが語る思い出:よく祖父と並んで芝生の上に座り、ホタルが飛んでいるのを眺めた(デービッドは昆虫学に詳しかったことで知られている)。ホタルは「鞘翅(こうちゅう)目カブトムシ亜目の昆虫だ」と教えてくれた。

2. 立地:メーン州シーハーバー(1972年竣工)
・売却価格:1900万ドル
・面積:約468平方メートル(7ベッドルーム、5.5バスルーム)
・その他設備など:花こう岩のスイミングプール、バラ園、果樹園、ゲスト用コテージ、近隣にアーカディア国立公園
・隣人:実業家マーサ・スチュワート、靴製造大手デクスター・シュー・カンパニー創業一族のスーザン・アルフォンドなど
・逸話:同世代のその他の多くのエリートたちと同様、デービッドの両親もまた、メーン州のマウントデザート島にある港町バーハーバーで夏を過ごした。デービッドの父親ジョン・ロックフェラー2世は1913年以降、延長およそ72kmの公園内の道路整備を支援した。

デービッドは2002年に出版された回顧録で、メーン州では「船の操縦の仕方を学び、自然に対する関心を深めた」と語っている。回顧録の大半は、港が見えるこの家の書斎で執筆された。

・アリアナが語る思い出:「クリスマスはいつも、メーン州の家で過ごしていた。クリスマスの朝には皆が暖炉の前に集まってプレゼントを開け、一緒に昼食を取った」

3. 立地:ニューヨーク市マンハッタン(1924年竣工)
・売却価格:3250万ドル(約36億6800万円)
・面積:約908平方メートル(8ベッドルーム、8バスルーム)
・その他設備など:温度制御機能付きワインセラー 、使用人用ベッドルーム6部屋、ライブラリー、エレベーター
・隣人:富豪チェース・コールマン、ロウズ・コープ共同会長ジョナサン・ティッシュ
・逸話:チェース・マンハッタン銀行に入行した後、デービッドは1948年に妻ペギー(マーガレット)とともにアッパーイーストサイドにある住宅を購入。夫妻はこの家で6人の子供を育てた。

この家には、ピカソやマティス、ゴーギャンなどの作品およそ2000点のアートコレクションがあり、多くが壁に飾られている。

・アリアナが語る思い出:「私がコロンビア大学に通っていたころ、よく祖父のこの家に泊まったり、一緒に夕食を取ったりしていた」

「私の勉強のことや、祖父がチェース・マンハッタン銀行で働いていたころのことをよく話した。混雑した地下鉄の車両の中で半分の長さに折った新聞を読みながら、マンハッタン南部のオフィスまで通勤していたそうだ」

参照元 : forbes japan




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公安警察OBがスパイ天国日本の実態を暴露!

【選挙前に知るべき真実】「日本人作家Xはスパイ」元公安が“スパイ天国日本”の実態暴露! 思想専門諜報員の活動とは?

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「スパイ天国日本」。世界のインテリジェンス関係者の間でそう呼ばれている日本。だが、北朝鮮弾道ミサイル発射や核実験の裏で、密かに日本に潜入し、日本社会に紛れ込んで各種の工作を実行している中国、北朝鮮、ロシア工作員の実態について、リアリティを感じている国民は少ない。

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だが、今月ついに衆議院総選挙に突入する日本で、外国諜報機関がただ指をくわえて傍観しているはずはない。彼らスパイにとっては被潜入国の選挙が最も活動しやすく、大量の情報を得る機会であり、エージェント獲得の絶好のチャンスでもある。究極の目的はもちろん、自らが影響力を及ぼすことができる政府を作ることで、そのための極秘ミッションを実行するわけである。

米国大統領選では、ロシアがトランプ陣営に接近し、クリントン陣営をサイバー攻撃するなど、選挙後もトランプ大統領に多大な影響力を行使することができる土壌を作り上げることに成功した。その後、FBIによってロシアゲート疑惑として捜査されることになったことは記憶に新しい。

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しかし我が国では、このようなスパイ事件は他国の出来事だと片付け、現実味を持って捉えられていない。そのような無関心が「スパイ天国日本」という汚名がつけられる一因となっているのである。しかし現実は甘くなく、例えば、日本の政治家や官僚が中国・北朝鮮のハニートラップに引っかかったという事例は、非常に多い。そのハニートラップの実態については、時を見て報じることとしたいが、今回は、総選挙におけるスパイ工作の一端を紹介しよう。

「もはや、スパイ小説や映画の世界ではなく、実際に今この瞬間も水面下で行われている工作活動の実態について、国民に周知させ、警鐘を鳴らすことが必要な時期に来ているのではないでしょうか」そう語るのは、長年インテリジェンスの世界で、北朝鮮などの工作機関と対峙して来た公安警察OB。

公安警察OBは「かつて北朝鮮の工作員は工作船で日本に潜入し、日本人拉致を実行したことは広く知られていますが、実は拉致以外でも数々の工作を日本国内で行なっています。まず、日本国民がミサイルや核実験に気を取られている裏で、日本のインフラはどのようにすれば麻痺させることができるか情報を収集しています。また、例えば、3.11東日本大震災での原発事故後の日本社会の混乱を精密に情報収集していたこともわかっています。さらに、秋葉原など売られている精密機器をハンドキャリーで北朝鮮に持ち込み、ミサイル技術に使っていたり、韓国を偵察するドローンに日本製品が使われているなど、枚挙にいとまがありません」

そして、中国国家安全部の情報活動について、氏は「北朝鮮工作員が主に非合法活動を行なっているのに比べ、中国の情報機関は合法的にスパイ活動を行なっている場合が多く見受けられます。例えば、留学生として日本で学ばせ、その後、高度科学技術情報が集まる企業に就職させ、情報を抜き取るというような場合です。その他にも、日本人エージェントを使い、中国に有利な日本世論を形成するというアクティブメジャースを積極的に行なっています。そこで、一例を紹介したいと思います」

そう言って氏は「日本の首相をことごとく批判した本を出版しているF氏(ジャーナリスト)はフリーメイソンメンバーにしてCIAのエージェントだと推認しています。その後、どのような経緯かは不明ですが、中国スパイに転じ、現在は海外に拠点を置き、中国情報機関の意向を受けて日本政府批判を展開するなどのミッションを行なっている可能性があります」と語った。

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F氏は、小泉純一郎をはじめ歴代の首相批判が目立つ。自身のプロフィールによれば、もともとが地質学のプロであり、一環してオイルビジネス周辺に関わってきたと明らかにしているが、これは、もうメイソンのメンバーだと自ら認めているようなものだ。

いうまでもなく、オイルビジネスはメイソンが利権を握っていることは周知の事実であり、メンバーでなければオイルビジネスなどできないであろう。

公安警察OB氏は、「彼の書籍は“脱藩”がひとつのキーワードになっています。彼はアメリカに長く居住し、その後、台湾に居住するなど、海外に拠点を置いて活動しているようなので、事実上の『脱藩』状態。つまり、現代風にいうなれば『亡命』しているようなものですね。さらに、我々が注目したのは、F氏とI氏(有名健康法の提唱者)との関係です。I氏は、中国各地で事業を行なっている人物ですが、中国のスパイだと指摘する人もいるように、我々も同様の見解でした。そのI氏は、鹿児島県にF氏の本を大量に保管しているという情報があり、F氏が行なっている世論操作をI氏がサポートしている構図になっているとみています」

自身は海外にいて、執拗に日本政府を攻撃し、「脱藩」を勧めるF氏の意図はどこにあるのだろうか。陰謀論の専門家に話を聞くと、

「F氏は、CIAの手先となって対日世論工作を遂行したり、中国スパイに転身して日本政府パッシングを行ったりしていますが、その根底はフランス系のメイソンに属し、その意に沿わない政治家、官僚などを叩くという古典的なミッションを行なっていると思われます。彼らが特に嫌うのは(日本国内での)権力が強くなりすぎた者や、メイソン別組織に連なる者です。そういう者に対しては、あらゆるメディアを使って攻撃するという特性があります。F氏に関していえば、まず、主に海外を拠点にミッションを行なっているという点が巧妙です。S島氏(評論家)がF氏に対して、『なぜ日本で運動しないのか?帰れない理由でもあるのか?』と疑問を呈したことがありますが、まったくその通り。

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総選挙は彼らが暗躍する絶好の舞台ですから、記事や本に暗号を混入させて発信し、時が来るまで活動を停止しているスリーパーを目覚めさせて一丸となって思想戦を展開するという手法をとるでしょう。F氏は、ミャンマーに子どもに会いに行く機会を利用して中国スパイと極秘接触し、資金提供を受けているものと思われます。このような動きからしても中国が育てた思想専門のスパイと言えるでしょう。これは想像ですが、もしかしたら、彼らは日本に思想戦専門のスパイ教育機関を作ろうとしているのかもしれません」

このように、日本は海外の情報機関から「スパイ天国」だと見られ、野放し状態で工作活動を許している実態である。ようは「ナメられている」のである。「それもこれもスパイを取り締まる法規が我が国にないのが致命的」と指摘する専門家が多い中、このような実態で本当に日本は守れるのであろうか。

いくら防衛予算を積み増しし、アメリカから高価な武器を購入しても、工作員による破壊活動や世論操作に対して、なすすべもなく指をくわえて傍観しているようでは、誠に心もとない国防と言わざるを得ない。

参照元 : TOCANA







神社と原発の不都合な関係!?重要な聖地の近くには、必ず「原発」が建設されている

【衝撃】日本の原発はすべて“聖地”に建設されている!? 日本殲滅の意図があるのか、それとも… 徹底分析で見えた真実とは?

2017.10.04

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現在、日本全国に存在する原子力発電所は全44基、うち5基が稼働中だが、実はそれらの多くが由緒正しき神々が鎮座する古来よりの神社付近=“聖地”に建てられていた可能性が浮上し、一部で波紋を呼んでいる。聖地と原発――この相容れない両者に本当に関連性があるならば、そのような立地選択にどのような意図が込められているのだろうか? すでに陰謀論界隈では、日本民族を殲滅させるための悪意ある計画を疑う声さえ上がり始めているようだが、偶然の産物ではないとすれば日本人にとって決して避けては通れないテーマだろう。真相を探ってみることにしたい。

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まず、前提として理解しておきたいのは、日本の原発がみな海沿いに建設されているという点だ。原子炉を冷却するためには、大量の海水が必要なのだ。また、同様に日本の聖地と呼ばれる場所の多くも海沿いに位置している。そのため、もともと原発が“聖地”付近に建設される可能性は高かったといえる。さらに、陰謀論界隈で話題になっている聖地をリストアップしてみると、筆者としては厳密な意味での聖地と呼んでよいものかどうか、納得できない部分もあった。そのため、半信半疑で分析を開始した筆者だが、あるトンでもない事実に気づいてしまうのだ――。

■原発と諏訪神社の位置に恐ろしいリンク!?


原発が“敢えて”聖地付近に建設されているならば、関係者の思惑は次の一点に集約されるのではないだろうか? つまりそこに、信仰に基づき「万が一の時には神々に原発を護ってもらいたい」という願望があるはずだ。

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このような視点から、40年以上にわたりスピリチュアルな世界を探求してきた筆者は、日本に8万社以上あるといわれる神社の中でも特に注目すべきは「諏訪神社」であると考えた。今さら指摘するまでもなく、長野県の諏訪湖周囲に鎮座する諏訪大社を総本社とする神社群である。全国の各諏訪神社によって御祭神は「建御名方神」や「諏訪大明神」などと呼ばれるが、すべて同一の神だ。

そして、日本にある原発の位置を調べてみると、付近に諏訪神社があるケースは確かに数多く見られることがわかったのだ。原発の立地は、同じ地区に複数存在するものをまとめると14カ所に分けられるが、そこから15km以内に諏訪神社があるものをリストアップしてみよう。(すでに廃炉が決定したものや、現在停止中のものも含まれる)

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・ 東通原発(青森県下北郡東通村) → 諏訪神社(約10km南、青森県下北郡六ケ所村)
※ 神社から南へ12kmほどのところには六ケ所村再処理工場もあり、東通原発との中間地点あたりに諏訪神社があることも象徴的だ。

・ 福島第一・第二原発(福島県双葉郡富岡町) → 熊川諏訪神社(約3.5km南、福島県双葉郡大熊町熊川)
※ 福島県には諏訪神社が非常に多く、福島第一・第二原発は、まるでそれらの神社に包囲されているかのような地点にあることも興味深い。熊川諏訪神社は、福一と福二の中間地点あたりに鎮座する。つまり、両方を“護っている”ことになるだろうか。

・ 東海第二原発(茨城県那珂郡東海村) → 熊野諏訪神社(約10km南西、茨城県ひたちなか市中根)

・ 柏崎刈羽原発(新潟県柏崎市) → 諏訪神社(約4km南、新潟県柏崎市上原)
※ 新潟県にも諏訪神社が多いが、この原発は諏訪神社に囲まれているといっても過言ではない。

・ 浜岡原発(静岡県御前崎市) → 池宮神社(約2km北、静岡県御前崎市佐倉)
※ 三柱の祭神の一柱が建御名方命(諏訪大社の主祭神・諏訪大明神)

・ 志賀原発(石川県羽咋郡志賀町) → 諏訪神社(約15km南東、石川県鹿島郡中能登町)

・ 敦賀原発(福井県敦賀市明神町) → 諏訪神社(約6km、福井県敦賀市池河内)
※ 福井県は6カ所に原発が存在し、「原発銀座」の異名を取る。特に福井市や越前市には諏訪神社の数が多い。

・ 川内原発(鹿児島県薩摩川内市) → 諏訪神社(約1.5km東、鹿児島県薩摩川内市)

以上の原発の他、女川原発(宮城県)、島根原発(島根県)の周辺にも諏訪神社があるが、15km以上離れているため対象外としたほか、泊原発(北海道)、伊方原発(愛媛県)、玄海原発(佐賀県)には今回の調査では該当の諏訪神社が見つからなかった。

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このように、調査対象の14カ所のうち、なんと9カ所の原発エリアの近くに諏訪神社があるではないか。以上の結果から、「原発の近くには、諏訪神社が鎮座している」ということができそうだ。では、それはなぜか?

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■諏訪神社に原発を護ってもらいたかった!?

筆者の父は長野県諏訪の生まれで、父方の先祖は代々、諏訪大社の氏子だ。その縁もあり、筆者がこれまで独自に研究してきた成果から指摘できることがある。

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諏訪大明神は、風の神・狩猟の神・戦の神とされるが、広くは「水を司る神」、すなわち「海の神」といえる。結果、各地の諏訪神社は海沿いに多く存在する。また、前述のように原発にとって水は不可欠なものであり、海水を大量に取得できることが立地選定の必須条件となるため、必ず海沿いに建てられる――。このような一致から、いつしか関係者の間で、「諏訪大明神に原発を護っていただこう」という気風が芽生えていったとは考えられないだろうか? そう、日本人にとって重要な場所を原発で破壊してしまえという悪意ではなく、聖地(=諏訪神社)に護っていただこうという発想が垣間見えるのだ。

■活断層周囲に数多くの聖地、さらに不思議なパワーも!?


筆者は以前より「聖地巡礼」と称して国内外の神社仏閣を巡り、地震鎮静などを祈ってきた。その過程で、活断層の周囲には、古来より聖地とされる“祈りの場”が隣接するケースが多いことに気づいていた。

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これまでに訪れた数千カ所の聖地は、自分の意思ではなく、常にマップダウジング(地図上でペンデュラムが振れたところを巡礼先とする)で選んできた。2005年には福島県双葉郡の熊川諏訪神社へと足を運んだが、そこは福島第一原発から南南西に3〜4kmと至近距離に位置する。「これは、原発事故が起こらないように祈れ」という意味ではないかと直感的に解釈し、当時そのように祈ったのだが、それでも3.11で福島第一原発は大きな事故を起こし、その後しばらくは落ち込んだものだ。

さらに不思議なことに、2005〜2006年の約8カ月間で、筆者は千葉・茨城・福島の海沿いの聖地ばかり訪れることになった。そして巡礼が一段落した後、2006年4月のある日、目覚めた時にまどろみながら“津波”のヴィジョンを見た。信じる・信じないは自由だが、今思えば筆者は、2011年に発生する東日本大震災と福島原発事故を前に、何者かに突き動かされてきたのではないかと思えるのだ。聖地には、このような不思議な力が備わっている可能性がある。

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■神頼みでは解決しない、原発は正しい選択なのか?

話を総合しよう。日本の原発は、「わざわざ活断層の上を選んで建設したとしか思えない」という意見もあるが、それはもしかすると、原発の立地選定が地理的条件のほか「神社ありき」で行われた結果なのかもしれない。先人たちの「大地震から土地を護ってほしい」という願いから断層帯周辺に諏訪神社をはじめとする聖地が形成され、原発建設の背後には、その神通力への期待もあったのではないか?

しかしながら、何事も「神頼み」だけでは解決しない。そもそも日本は、世界で起きる大地震(M6超)のうち20%が集中するといわれるほどの地震大国だ。さらに昨今は、北朝鮮によるミサイル攻撃の脅威も囁かれている。このような状況下、子々孫々の幸せを考え、末永く国家が存続するためには、やはりどうしても原発が正しい選択とは思えないのだ。

参考:「Sharetube」、ほか

参照元 : TOCANA


<日本民族せん滅作戦か?> 原発は、日本民族発祥の「聖地」に配置されている謎・・・神社と原発の不都合な関係か?

2016年03月20日

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最近、日本の古代史が注目を浴びつつある様々な思惑が働くのだろうが、どうも縄文人と弥生人とでは骨格も性格もまるで違っていたようだ縄文人が住む極東の島に弥生人が半島を渡り入って来て新たなコメとテツという文明を広めたのではないだろうか?日本史は弥生時代以降に編纂されているようだ

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「ウエツフミ」の研究を進めるうち、日本全国に点在する「聖地」の配置図を作ろうと思い立ちました。そこで、驚愕の事実に気付きました。それは、重要な「聖地」の近くには、必ず「原発」があるということです。

下記をご覧ください。

これは、偶然でしょうか?それとも意図的?
いずれにせよ、このままでは、日本のパワースポットが永久に汚染さてしまいます!
というよりも、日本民族はドローン攻撃一発で全滅です。
どうか皆様、拡散をお願いします。
出典:‎藤島 寛高‎ ― 古代史研究会

<中国四国地方>
◆島根原発 出雲大社と出雲神話発祥の地
◆伊方原発 大山祇神(三島神社)発祥の地 なお、対岸は豊の国ウガヤフキアエズ伝説発祥の地
◆上関原発(建設中) 熊毛族と田布施伝説発祥の地 なお、対岸は宇佐神宮

<関西地方>
◆芦浜原発(計画中止)伊勢神宮の所在地

<九州地方>
◆玄海原発
邪馬台国九州説の候補地
安曇氏伝説と海洋民族発祥の地
神功皇后ら活躍の地
◆川内原発
熊襲(隼人)伝説発祥の地
霧島神社と笠沙の御前伝承の地
◆串間原発(計画中止)
高千穂神話発祥の地

<日本海側>
◆敦賀・美浜・大飯・高浜原発
気比神社と竜宮伝説発祥の地
◆柏崎刈羽原発
越の国伝説発祥の地

<東北地方>
◆福島原発
阿蘇部族と安倍一族発祥の地
◆女川原発
瀬折津姫伝説発祥の地
出典:藤島 寛高‎ ― 古代史研究会




参照元 : シェアチューブ

経済学者の天野統康氏がイルミナティ、ロスチャイルド、300人委員会… ユダヤ系金融資本の恐怖支配を完全暴露

イルミナティ、ロスチャイルド、300人委員会… ユダヤ系金融資本の恐怖支配を気鋭のイケメン経済学者が完全暴露!(インタビュー)

2017.10.05

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世界の政治・経済はロスチャイルド家やイルミナティなどのユダヤ系マネーに牛耳られている――。もはや陰謀論では常識とされる話ではあるが、かねてよりトカナは大手メディアが決して報じようとしないその実例を多数取り上げ、読者に警告を発してきた。影の支配者たちは、彼らの支配を揺るがす危険人物がいれば暗殺も辞さないといわれる。この恐るべき事実をさらに掘り下げるべく、筆者はユダヤ系財閥を追い続けてきた経済学者の天野統康氏にインタビューを試みた。後編では、ついに300人委員会や英王室の陰謀、さらにユダヤ系金融資本の支配から抜け出すための方法が語られる――!

※ 天野氏が、歴代米大統領の暗殺事件の陰謀に迫るインタビュー前編はこちら!!

■300人委員会、英王室、そしてダイアナの死の真実

――では、ここから核心部分に迫りたいと思います。ユダヤ系金融資本とは本当にイルミナティと同一なのでしょうか? そもそも、イルミナティは今でも存在しますか?

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天野統康氏(以下、天野)  フリーメイソンの上部組織である秘密結社がイルミナティだといわれていますね。今は名前が変わっているかもしれませんが、その実態は銀行家を中心とした秘密結社にほかなりません。所謂「300人委員会」にしても、実際にその構成員が何人か知ることはできませんが、政策決定の世界政府組織というべき存在は“ある”でしょうね。

――300人委員会という言葉が出ましたので、もう少し突っ込んで伺います。あれは英国のエリザベス女王が最高権力を握っている、という陰謀論がありますね?

天野  最高権力者かどうかは知りませんが、エリザベス女王は権力者ではあるでしょう。ただ、ウィリアム王子やヘンリー王子まで300人委員会に入っているとは思いません。

――ダイアナ妃は、エリザベス女王ら英王室側に暗殺されたと思いますか? その死について近年は、「シートベルトをしていなかったら亡くなった。シートベルトをしていた同乗者は助かっているため暗殺ではない」という説が有力視されているようですが。

天野  暗殺された可能性はあるでしょう。まるでダイアナが亡くなるのを待つかのように、本来は5分で着く病院に1時間かけて向かっていたんですよ。

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――ただ、気になる点もあります。英王室にそれほど強大な権力があれば、ダイアナ妃の水着写真など流出せず、完全にメディアを統制することも可能だと思うのですが?

天野  いえ、ダイアナは自らビーチにパパラッチを呼んで、自身の水着姿を撮らせていたんですよ。私の想像ですが、この件については陰謀論でいうような「ダイアナ妃はイルミナティと闘おうとした」というより、もっとプライベートな理由があると思います。彼女は、外科医ハスナット・カーンとエジプト人の富豪ドディ・アルファイドと二股交際していましたが、本当に愛していたのはハスナット・カーンだったようです。しかし、外科医本人は控え目な性格で極力顔を出したくないのに、デートの度にパパラッチがついてくる。相当な心労でダイアナとの交際を考え直そうとしていた。そこで、ダイアナは嫉妬作戦を思いついたわけです。ドディ・アルファイドとも付き合い、さらに自分の水着写真を世界中に流出させると。その作戦は見事成功して、ハスナット・カーンは嫉妬に燃えたようですね。そんな奔放な性格の彼女に、英王室がキレたのではないでしょうか。

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■通貨システムの欠陥、仮想通貨で克服できる!?

――要人の暗殺も辞さない影の勢力、そしてユダヤ系金融資本の権力、恐ろしい話ですね。昨今、そんな支配から脱するカギは仮想通貨の普及にあるという指摘もされているようですが、ご見解はいかがでしょうか?

天野  現在の通貨システムには、根本的に次の2つの問題があります。

(1)中央銀行や民間銀行から借金をすると利子がつく債務貨幣制度
(2)政府に貨幣の発行権がない

これはすなわち、通貨供給を管理するものが社会を支配できるということです。ブロックチェーン技術を応用した仮想通貨の普及によって(1)は解決されますが、それより大きく根深い問題である(2)は解決されません。そもそも仮想通貨は民間のもので、相場操縦もできてしまうので、新たな利権が生まれるだけでしょう。真の民主主義の実現には、民間ではなく政府が貨幣発行権を取り戻すしかありません。

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――たしかに、仮想通貨がイルミナティの支配から逃れる手段になるとは、安易すぎる考え方かもしれませんね。2016年6月6日というイルミナティが好むとされる日(6の三並び)に、連邦準備制度理事会(FRB)、国際通貨基金(IMF)、世界銀行によって開催された金融会議には、90カ国以上の中央銀行代表が参加し、「金融セクターのための政策課題:分散型台帳技術(Distributed Ledger Technology=ブロックチェーン)」が話し合われたようです。

天野  「ブルームバーク」の報道によると、ウォール街の主な金融機関の代表100人が、仮想通貨の世界流通について議論する場も設けられたようです。すでに彼らは仮想通貨の利権に食い込んでいるのかもしれませんね。

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――最後に読者へのメッセージをお願いいたします。

天野  現在の自由民主主義(資本主義経済と民主主義政治の融合した体制)は二重人格のようなものです。光の人格は自由・平等の民主主義や人権の尊重、(外見上は)公正な資本主義など。しかし闇の人格では、国際銀行や秘密結社という裏の権力によって政治・経済が操作されているのです。光の人格は闇の人格に気付きませんが、闇の人格は光の人格を観察しています。これからは、市民の力で闇の人格を変えていかなければなりません。

そのために、まずは何事も自分自身で調べて、あなたなりの価値観を身につけること。我々は小学生のころから学校教育やマスメディアによって偏った情報を植え付けられ、結果的に洗脳されています。ご自身で能動的に情報を取捨選択する姿勢こそが大事なのです。

――本当にありがとうございました。

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いかがだろう。この世はまるで、「ジギルとハイド」のようだ。天野氏が指摘したように、現在の日本では経済の授業ですら、ユダヤ系金融資本について真実を教えることはない。そんな話をすると「陰謀論」と一括りにされ、トンデモの烙印を押されてしまう。しかし、このような状況自体が闇の権力の思うツボ、つまり「陰謀論」という言葉自体が大いなる陰謀の一環である可能性も否定できないのだ。

とはいえ、こんな話を聞いても人々は日常の忙しさに思考能力を削がれ、3S(スポーツ・セックス・スクリーン)に没頭していうるうちに、いつの間にか忘れてしまうとしたら実に悲しいことだ。せめてトカナ読者だけには、常に真実を追求する姿勢を忘れないでほしいと思う。

(取材・文=深月ユリア)

参照元 : TOCANA

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有名UFO研究家が不審死!死の前日に母親にメール「トラブルに巻き込まれています。もしボクの身に何かあったら調査してください」

死ぬ直前、口から黒い液体吐き…有名UFO研究家の不審死が大ニュースに! 身の危険伝えるメールも発覚

2016.10.25

この7月に、39歳のUFO研究家が滞在先のポーランドで“自然死”していた。地元警察は何ら不審な点がない不幸な突然死として一件落着させたが、ここにきて死の直前に故人が母親に送っていた電子メールの内容が明らかになり、疑惑が浮上してきている。

■有名UFO研究家が不審死

会議に出席するために訪れていたポーランド・ワルシャワでこの7月に、UFO研究家のマックス・スピアーズ氏(39歳)が、宿泊していた部屋のソファで息絶えた状態で発見された。地元警察はすぐさま調査に乗り出して遺体を回収したが、単なる“自然死”と発表。検視を行わないまま遺体はその後、マックス・スピアーズ氏の母親が暮らすイギリス・カンタベリーに送られた。

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そうして、この件は偶然の死亡事故と片付けられたのだが、この謎の死の前日に、スピアーズ氏が母親のヴァネッサ・ベイツさん(63歳)に、事件に巻き込まれていることを示唆するメールを送っていた事実が先頃明らかになった。

「トラブルに巻き込まれています。もしボクの身に何かあったら調査してください」(スピアーズ氏が死の前日に母親のベイツさんに宛てたメール)

何者かに狙われ、身の危険を訴えつつも、覚悟を決めたようなメールを母親に送っていたことになるが、誰がスピアーズ氏を“殺害”したのか? 参加するはずだったワルシャワでの会議で、スピアーズ氏はこれまで一緒に働いてきた政治的リーダーやセレブたちに関係する“何らかの情報”を公開するつもりであったと、ガールフレンドのサラ・アダムさん(31歳)は英タブロイド紙「Sun」などのメディアに話している。この“何らかの情報”を公開されては困るという勢力によって彼は殺害されたのだろうか。

彼は招待を受けてワルシャワに滞在したのだが、生前にアダムさんにかけてきた電話では彼がひどく怯えている様子だったという。ワルシャワで彼は囚われの身になっており、この場から逃れようと策を練っているところだと伝えてきたという。電話が盗聴されていることを警戒してか、スピアーズ氏は身の回りに起こっていることの詳細は語らなかったようだ。

もちろん、滞在中は自由に他の志を同じくする会議参加メンバーたちと交流を深めていたことがわかっており、スピアーズ氏にワルシャワの滞在先のアパートを提供したのも、友人である地元の女性SF作家モニカ・デュバル氏であった。

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アパートのソファで倒れていたスピアーズ氏の遺体の第一発見者の1人でもあるデュバル氏は、発見時のスピアーズ氏が死の直前に口から“黒い液体”を吐いたと思われる形跡が現場に残っていたことを目撃している。それは何らかの毒物だったのか? しかし地元警察はあくまでも“自然死”と発表している。スピアーズ氏には特に持病はなく、身近な人々に言わせれば健康そのものだったという。毒物でないとすれば死因は何なのか?

■“悪魔的儀式”が行われたのか

謎の死を遂げたマックス・スピアーズ氏は、イギリス・カンタベリーで生まれ、学校の同窓生には俳優のオーランド・ブルームがいるという。数年間アメリカで暮らしていた時期があったが、(おそらく離婚したためか?)数年前に子ども2人を連れて母親のもとに帰ってきたということだ。

UFO研究家として一部の熱心な支持を集めており、政府や権力者の闇を暴く真相究明ジャーナリストとしても一定の評価を受けている。スピアーズ氏の過去についてはミステリアスな部分も多いのだが、一時期は軍に所属し、極秘の特殊訓練課程で落伍者の多い「スーパーソルジャー・プログラム」を履修した選りすぐりの兵士であるとも噂されているようである。

まだまだ為すべき使命があった最中の突然の死は残念な限りであるが、息子の死について母親のベイツさんは大胆かつ鋭い推理を展開している。なんと、彼女の息子は彼の研究を快く思わない勢力によって、悪魔教的な儀式の生贄にされた末に殺されたのだと主張している。

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ベイツさんが主犯格の1人としてみなしているのは、宿を提供したモニカ・デュバル氏だ。まだポーランドへ向かう前から、すでにネットなどでスピアーズ氏とこのデュバル氏は緊密に接触していたようで、ある日にデュバル氏から『Sacrifice: Magic Behind the Mic』という何やら禍々しくも豪華な装丁の大きな書籍が送られてきていたということだ。

そして最後のメールの前に、息子の額に刻まれた傷の画像や、息子が奇妙な絹の装束をまとって棺桶に入っている様子を写した画像が送られてきたということだ。そして心配になったベイツさんが息子の滞在先のアパートに電話をかけてデュバルさんと話したところ、部屋にいた誰かが“悪魔的儀式”という言葉を発していたのを耳にしたという。“悪魔的儀式”とは何か? 生贄として悪魔に捧げられたのか、それとも“イルミナティ”への入会の儀式の途中に誤って死亡してしまったというのか?

ポーランドでは行われなかった検視だが、遺体がイギリスに戻されてから西ケントで検視されたという。しかし先頃ベイツさんが受けとった当局からの報告は「他殺という結論には達しない」という微妙なものであった。納得がいかないベイツさんであったが、これ以上我が子を遺体のまま引き留めておくこともできず、地元の墓地に埋葬し安らかな眠りに就かせた。

女性SF作家をはじめ、スピアーズ氏をワルシャワに招いた側の身元ははっきりしている。今のところは事件化される動きはないようだが、怪しすぎる出来事であることは間違いない。今後どのような展開を見せるのか気になるところだ。

(文=仲田しんじ)

参考:「Daily Mail」、「Mirror」、「NY Post」、ほか

参照元 : TOCANA


UFO expert was going to expose ‘black magic’ ring, fiancee says

October 18, 2016 | 9:32am

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He believed the truth was out there.

The UFO expert whose death has sparked out-of-this world conspiracy theories was about to “expose” a cabal of politicians and celebrities practicing black magic, his fiancee claimed.

Max Spiers, a 39-year-old father of two found dead on a couch in Poland over the summer with “black liquid” oozing from his mouth — reminiscent of the “black oil” that alien beings used to inhabit human hosts in the TV series “The X-Files” — spent his final months researching the dark arts.

“He was going to expose black magic. He was going to expose some of the stuff he was working on involving political leaders and celebrities,” his gal pal, 31-year-old Sarah Adams, told Yahoo.

Adams said she spoke to Spiers about his fear of dying numerous times.

“We were used to getting death threats or stuff like that from people, but I think this time it seemed rather real,” she said. “He’d been sent threats saying that him and me were going to die.”

But even in the hours before he died, he was still looking toward a future with Adams.

“I was going to have his child. He had messaged me hours before,” she told Yahoo. “It definitely couldn’t have been anything like suicide or something like that.”

Spiers was in Poland over the summer to give a talk on conspiracy theories and UFOs — something he had become an expert on over the years after claiming to be a survivor of a government “super soldier” program.

Many of his devoted followers have developed their own theories as to what caused his sudden death including some who think it’s connected to the alien virus, Purity, in the “X-Files.”

The disease caused black goo to seep out of humans eyes and mouth.

“If it wasn’t true what he talks about then why would they kill him? Healthy people don’t just get sick and die, they get poisoned,” Craig Hewlett wrote on the site Project Camelot.

参照元 : NY Post


【閲覧注意】米ラスベガス銃乱射事件!TVでは放送出来ない映像や画像が流出(R18指定)

なぜかこのタイミングでネット上に流出!宿泊していたホテルの部屋で自殺した犯人Stephen Paddock” の死体画像や部屋内部の画像。銃撃現場は地獄絵図な画像。

事件後の現場のグロ映像などがネット上にアップされた。果たしてクライシスアクターによるヤラセなのか?

▼Photo of a Dead Stephen Paddock? – LVMPD Leaked Intel- Stephen Pollack Was an FBI Agent Supplying Arms to ISIS Inside the USA

●米ラスベガス銃乱射事件の犯人Stephen Paddock”の死体画像

▼犯人が潜伏していたホテルの部屋

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▼犯人のホテルの宿泊記録
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▼米ラスベガス銃乱射事件後の現場(地獄絵図)

【閲覧注意】米ラスベガス銃乱射事件後の現場(R18指定)

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▼犯行中、同じホテルに宿泊していた人物が48階部分から撮影した映像




<ラスベガス乱射>IS犯行声明の信ぴょう性に疑問符

2017/10/5(木) 17:23配信

【カイロ篠田航一】ラスベガスで1日起きた銃乱射事件では過激派組織「イスラム国」(IS)が犯行声明を出した。だが米捜査当局は容疑者とのつながりを否定し、声明の信ぴょう性に疑問符が付いている。中東で退潮が鮮明なISが勢力誇示を狙って無関係な事件に便乗し、支持者を扇動する宣伝に利用した可能性もある。

ISは、系列のニュースサイト「アーマク通信」で犯行声明を出す場合が多い。最近は当局の捜査で虚偽が判明する事例が目立つ。

6月にフィリピンでカジノ施設に男が放火し30人以上が死亡した事件では「IS戦士が実行」との声明が出たが、容疑者はギャンブル依存症のキリスト教徒と判明。6月にパレスチナ人の男らがイスラエルの警官を襲撃した事件も、ISの犯行声明後にイスラム原理主義組織ハマスが「容疑者はわれわれの組織に属しISは無関係」と否定した。手口の詳細など容疑者側しか知り得ない「秘密の暴露」がない場合、便乗の可能性が出てくる。

一方、6月にイランで起きた同時テロでは、容疑者が侵入した国会議事堂内部の映像を公開。厳重な警備を突破した「成果」を強調する狙いが明確で、イスラム教シーア派国家イランを敵視する自称スンニ派組織ISの関与が濃厚とみられる。

今月1日のラスベガスの事件では、ISは容疑者が「十字軍の連合国を狙えという最高指導者の呼びかけに応じた」と主張、3日前に公開していたバグダディ最高指導者の「肉声」に言及した。敵視する米国で起きた大事件を「手柄」として利用しようとした思惑もうかがえる。

参照元 : 毎日新聞


【ラスベガス銃乱射事件は偽旗(ヤラセ)事件 】なぜか事件が起きる前からGoogle上に事件の記事が存在!

ラスベガス銃乱射、部屋の写真が流出 銃や弾薬 メモらしきものも

2017/10/4(水) 11:25配信

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【AFP=時事】米ネバダ(Nevada)州ラスベガス(Las Vegas)で起きた銃乱射事件で3日、容疑者が銃撃を行ったホテルの部屋の写真が流出した。写真にはスコープが取り付けられた複数のアサルトライフルや弾薬、薬莢(やっきょう)が散らばった床、テーブルの上に残されたメモとみられるものが写っていた。

ラスベガスのジョゼフ・ロンバード(Joseph Lombardo)保安官によると、カジノホテル「マンダレイ・ベイ(Mandalay Bay)」の32階から銃を乱射したスティーブン・パドック(Stephen Paddock)容疑者がいた部屋には、複数のカメラも設置されており、そのうち1台は廊下から部屋に近付く人がいないか監視するために設置されたものとみられている。

ロンバード保安官は、捜査当局はテレビ局「ボストン25(Boston 25)」と 独紙ビルト(Bild)が公開した部屋の内外の写真を調査していると述べた。

写真の一枚には、パドック容疑者とみられる遺体の傍らに二脚に据え付けられたアサルトライフル2丁と、足元付近のテーブルの上に置かれた手書きとみられるメモが写っていた。

別の写真にはきちんと積み重ねられた大量の挿弾や椅子の上に置かれた複数のライフルが写っていた。

部屋の前の写真には、部屋のドアを貫通した銃弾による複数の穴が写っていた。ドアの前に立つホテルの警備員たちにパドック容疑者が発砲し、警備員1人が脚を撃たれた時にできた穴とみられる。

ロンバード保安官によると、パドック容疑者は1日夜、32階の部屋の窓から合計で約9分間にわたって音楽祭の聴衆約2万2000人に向かって銃を乱射し、これまでに59人が死亡した。

部屋の前に廊下に置かれたルームサービスワゴンにはカメラ1台が取り付けられていた。パドック容疑者は部屋に近づく人間を監視していたとみられている。ロンバード保安官は「(映像を)送信していたのかは分からないが、複数のカメラが設置されていた」と述べた。【翻訳編集】 AFPBB News

参照元 : AFPBB NEWS

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米銃乱射、容疑者と親しい女性がフィリピン出国し米国へ

2017年10月4日 15:33

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米ネバダ州ラスベガスで発生した銃乱射事件の実行犯、スティーブン・パドック容疑者と日常的な付き合いがあったとされるマリルー・ダンリーさんの写真。ラスベガス市警提供(2017年10月2日公開)。

【10月4日 AFP】(更新、写真追加)米ネバダ(Nevada)州ラスベガス(Las Vegas)で起きた銃乱射事件で、実行犯とされるスティーブン・パドック(Stephen Paddock)容疑者(64)と親しく付き合っていたとされるマリルー・ダンリー(Marilou Danley)さん(62)が、滞在していたフィリピン・マニラ(Manila)を出国し、米国へ向かったことが分かった。フィリピンの移民局が4日、明らかにした。

移民局の報道官は報道陣に、ダンリーさんはフィリピン航空(Philippine Airlines)便で米ロサンゼルス(Los Angeles)へ向かったと明かした。また、別の航空業界関係者によると、出発は現地時間の3日夜だったという。

これに先立ち、フィリピン国家捜査局(NBI)は、米連邦捜査局(FBI)からダンリーさん捜索の協力依頼があったと明らかにしていた。

NBIのニック・スアレス(Nick Suarez)報道官は、「FBIはダンリーさん捜索のため国際刑事警察機構(インターポール、Interpol、ICPO)のフィリピン支局と連携している」と述べた。

またスアレス氏によると、先月フィリピンに入国したダンリーさんに対してパドック容疑者から10万ドル(約1100万円)の送金があったとの報道について、NBIが捜査をしているという。

ダンリーさんはオーストラリア出身。豪政府はダンリーさんがラスベガスで働くため、20年前に米国へ移住したことを認めている。(c)AFP

参照元 : AFPBB NEWS


【映像】ラスベガス銃乱射 タクシーが捉えた現場の混乱

2017/10/4(水) 17:15配信

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米ネバダ州ラスベガスで1日夜に発生した銃乱射事件で、容疑者が発砲拠点としたホテルに居合わせたタクシー運転手のボディカメラが、銃撃された音楽祭の会場付近の混乱を捉えていた。

タクシー運転手の女性は事件発生時、容疑者の発砲拠点となったホテル「マンダレイ・ベイ」におり、「警察はどこ?ちょうどホテルの玄関にいる。ここは正常にみえる」と同僚や会社に状況を無線で知らせた。

聴衆が逃げ惑う音楽祭の会場付近で、脚を負傷したと訴える男女のカップルがタクシーに乗り込み、早急に発進すよう指示。男性は「できるだけ早く運転してほしい」と要望した。

カップルはパニック状態で、「みんな死んでしまった。いい加減にして」などと憤慨しており、運転手は2人の話を丁寧に聞くなど落ち着かせようとしているようだ。

映像は約18分。その中にはカップルの女性が親族に電話し、2人の無事を伝える声も確認できる。運転手は2人を宿まで送り届けた。

地元警察はこれまでに58人が死亡、527人が負傷したと発表している。

(アメリカ、ネバダ州ラスベガス、撮影:2017年10月1日 映像:Newsflare/AFLO)

参照元 : XFLO

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乱射は9〜11分間 見張りカメラも

2017/10/4(水) 15:41配信

アメリカ・ラスベガスの銃乱射事件で、自殺した容疑者の男が、9分間から11分間にわたり銃を乱射し、部屋の内外に見張り用のカメラを設置していたことがわかった。

現地警察は3日、記者会見し、スティーブン・パドック容疑者(64)の関係先から、これまで47丁の銃を押収し、連射を可能にする「バンプストック」と呼ばれる特殊な装置も12点発見したことを明らかにした。

また事件当時、パドック容疑者がコンサート会場に向けて連射した時間の長さが、9分間から11分間だったほか、パドック容疑者が、見張り用のカメラを廊下に2台、ドアののぞき穴に1台とりつけていたことを明らかにした。

警察はまた、警察官が装着しているボディーカメラの映像を公開し、発生当初の混乱した状況について説明した。

一方、大量の銃の入手経路についても関心が集まっている。

パドック容疑者は、自宅に近い銃販売店でも銃を購入していた。

合法的に購入するのに問題はなかったという。

この銃販売店によると、パドック容疑者が銃を購入した際、犯罪歴の調査などで、問題は一切なく、銃の所持について不安要素となる事柄は、なかったとしている。

再び、より厳しい「銃規制」を求める声が上がる中、トランプ大統領は、ホワイトハウスの記者団に対し、「いつか議論をする時が来るかもしれない。でも今ではない」と述べた。

参照元 : ホウドウキョク









▼事件が起きる前に ↓ 既にGoogle上に事件の記事が存在

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●【衝撃映像】米ネバダ州ラスベガスのコンサート会場で銃乱射事件 59人死亡、527人が負傷

【閲覧注意】米ラスベガス銃乱射事件!TVでは放送出来ない映像や画像が流出(R18指定)

【Xデー】今月9月23日に地球が滅亡?この世の終末を示しているとされる旧約聖書『イザヤ書』の第13章、9節と10節にぴったりと重なる

【悲報】9月23日の人類滅亡がほぼ確定! 惑星の配置が黙示録の記述を完全再現していることが判明!

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いよいよ、その時が近づいてきた。トカナがこれまで再三に渡り警告してきた地球滅亡のXデーが今月23日に迫ってきている。だが、そもそも何故、今月23日に地球が滅亡するのか? 馴染みのない読者のために、滅亡のシナリオを今一度おさらいしておこう。

■23日にキリストが再臨し、最後の審判が訪れる

滅亡日を9月23日と確定したのは、『Planet X - The 2017 Arrival』の著者としても知られる、聖書研究家で天体観測家のデイビッド・ミード氏だ。氏によると、8月21日に北米大陸で観測された皆既日食「グレート・アメリカン・エクリプス」は、この世の終末を示しているとされる旧約聖書『イザヤ書』の第13章、9節と10節にぴったりと重なり、10節の記述こそ、まさに先の日食を暗示しているという。そして、ほどなくして怒り狂った主(神)が再臨し、罪人を裁く「最後の審判」がやって来るというのだ。

「見よ、主の日が来る。残忍で、憤りと激しい怒りとをもってこの地を荒し、その中から罪びとを断ち滅ぼすために来る」(13章9節)

「天の星とその星座とはその光を放たず、太陽は出ても暗く、月はその光を輝かさない」(13章10節)

また、驚くべきことに、ピラミッドの存在も同説を裏付けているとミード氏は語る。曰く、ギザの大ピラミッド内部の2つの通路、下降通路(Descending Passage)と上昇通路(Ascending Passage)が、9月20日以降きわめて正確に、ある天体を指し示すというのだ。下降通路が指し示している天体はしし座で最も明るいレグルス(しし座α星)であり、上昇通路が指し示しているのは、“救世主”(メシア)を意味する木星だという。そして、この2つの天体が指し示される時こそ、終末の到来だという。

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ミード氏の独自分析によるニビル衝突予測であるが、ミード氏とは別に多くの人々がミード氏の終末予想と同じ予想をしている。

「アメリカの皆既日食はキリストの再臨のシグナルであり、9月23日から世界の終末が始まる」(終末論系ブログを運営するマイケル・パーカー氏)

「8月21日の皆既日食は黙示録の時代が到来する前兆である」(キリスト教福音派の書物の出版を手がけるゲイリー・レイ氏)

■大いなるしるし(ニビル)が天に現れる

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では、一体なにが終末をもたらすのか? それは『ヨハネの黙示録』第12章で予言されているという。

「また、大いなるしるしが天に現れた。ひとりの女が太陽を着て、足の下に月を踏み、その頭に十二の星の冠をかぶっていた」(12章1節)

「この女は子を宿しており、産みの苦しみと悩みとのために、泣き叫んでいた」(12:2)

英紙「Express」(9月14日付)の解説によると、ここで言及されている“大いなるしるし”こそ、謎の惑星「ニビル」であるというのだ。ニビルは、太陽系の一番外に存在するとされる未知の惑星であり、かねてより地球に衝突するか、最接近すると言われ続けてきた。地球の4倍の大きさのニビルが地球に衝突したらどうなるかは想像に難くないが、最接近時にも、その引力によって地球内部の活動に大きな異変が生じ、気候変動などの自然災害が多発、人類は滅亡してしまうと言われており、ミード氏は、南北の磁極が入れ替わるポールシフトの影響で、巨大な津波やイエローストーンの噴火が引き起こされ、混乱に乗じた核戦争まで起こると予想している。

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さらに、上述の『ヨハネの黙示録』の引用にも9月23日にニビルが地球に接近する根拠が書かれているというのだ。「Express」(9月13日付)に掲載されているゲイリー・レイ氏の解説によると、“ひとりの女”とはおとめ座のことであり、聖母マリアの象徴とのことだ。そして、23日には月がおとめ座の足元へ、太陽も衣服のようにおとめ座に被さり、メシアの象徴である木星もおとめ座方向にあるという。これは12年周期で起こる天体現象であるが、今回は「ユダのライオン」も関わってくるため、非常に珍しいそうだ。先述したように、ピラミッドの下降通路が指し示すのも、しし座のレグルスである。そして、“十二の星”は、しし座の9つの星と、それと直列する火星、金星、水星のことであり、23日にはまるでこれらの星が冠のようにおとめ座の額に現れるというのだ。

ニュージーランドの化学者であり、クリスチャンのジョナサン・サーファッティ氏など、ミード氏らの予想を否定する者もいるが、多くのクリスチャンが23日を警戒している。非キリスト教徒にとっては、あまりピンと来ない話かもしれないが、もしもの時のために心の準備だけはしておいた方が良いだろう。それにしても、せっかくの秋分の日(祝日)に世界が終わるとはなんとも切ない。願わくば、外れて欲しいものだが……。

(編集部)

参考:「Express」、「Disclose.tv」、ほか

参照元 : TOCANA


End of the World on September 23, 2017: Shock Bible prophecy warns The Rapture is COMING

THE end of the world is upon and we are in the "end times" according to a growing number of Christian conspiracy theorists who believe codes in the Bible and signs in the heavens mean the Rapture will soon be upon us.

By JON AUSTIN
PUBLISHED: 08:18, Thu, Sep 14, 2017 | UPDATED: 22:30, Thu, Sep 14, 2017



Scores of YouTube doom videos and evangelical websites point to an astrological constellation on September 23 matching Revelation 12:1–2, which will signal the start of the Rapture and second coming of Christ:

The passage 12:1–2 reads: "And a great sign appeared in heaven: a woman clothed with the sun, with the moon under her feet, and on her head a crown of 12 stars. She was pregnant and was crying out in birth pains and the agony of giving birth."

Conspiracy theorists claim the woman in question is Virgo, and on September 23, the sun and moon will be in Virgo, as will Jupiter, now being said to represent the Messsiah.

This happens every 12 years, but they claim because of another planetary alignment, representing "the Lion of the tribe of Judah", it is an unprecedented event foretold in scripture.

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Before going into Virgo, the sun will be in Leo, at the same time as Mercury, Venus, and Mars are in Leo.

One main purveyor of the theory is Christian conspiracy theorist David Meade, who also predicts a mythological planetary system known as Planet X or Nibiru will appear in the sky on September 23.

He claims it will then pass the Earth in October, causing the start of the Rapture with huge volcanoes and volcanic eruptions due to its gravitational force.

He said: “During this time frame, on September 23, 2017, the moon appears under the feet of the Constellation Virgo.

“The Sun appears to precisely clothe Virgo… Jupiter is birthed on September 9, 2017.



“The 12 stars at that date include the nine stars of Leo, and the three planetary alignments of Mercury, Venus and Mars – which combine to make a count of 12 stars on the head of Virgo.

“Thus the constellations Virgo, Leo and Serpens-Ophiuchus represent a unique once-in-a-century sign exactly as depicted in the 12th chapter of Revelation. This is our time marker.”

However, not all Christians hold in with the prophecy, and have a much more rational take on what is claimed.

In an article entitled "Will the World end on 23 September?" Jonathan Sarfati wrote that the same planetary coincidence had appened four times in the last millennium, and therefore was not as rare as is being suggested.

参照元 : express



フリーメイソンなる秘密結社が米国を、そして世界を支配している?「フリーメイソン」は何故アメリカで発展したのか

「フリーメイソン」はなぜアメリカで発展したのか――新書時評

2017/9/18(月) 11:00配信

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朝鮮半島危機に今まで以上に不安を感じるのは「北」の独裁者なみに何をしでかすかわからない大統領に米国が率いられているからだ。とはいえ私たちはトランプ以前の米国であれば理解できていたのか。今回はより深層から米国を考える助けとなりそうな三冊を選んでみた。

フリーメイソンなる陰謀集団がアメリカを、そして世界を支配している、そんな俗説がある。橋爪大三郎『フリーメイソン』(小学館新書)は、この種の誤解をひとつずつ丁寧に解いてゆく。中世イングランドの石工組合が起源のフリーメイソンは確かに新大陸で大きく発展したが、それは出自や宗派の異なる移民同士が団結する仕組みを必要とした米国社会に適合したからだ。初代大統領ワシントンに始まりセオドアとフランクリンの両ルーズベルトやマッカーサーも会員だったし、今も百七十万人の会員がおり、堂々と活動している。

注目すべきはその思想だろう。フリーメイソンは人間理性を信頼する理神論が特徴。それは米国のリベラルの立場と通じ、米社会で一大勢力を形成する。

山口真由『リベラルという病』(新潮新書)によればリベラルが生命工学などの進歩を歓迎するのも理性を信頼するからだという。そして日本でリベラルといえばハト派だが、米国のリベラルは己の信じる正義のために武力行使も辞さない。攻撃は国外に向くだけでない。平等を重んじるリベラルは少数者の権利保護にも熱心だが、たとえば守るべき性的少数者の頭文字を連ねてLGBTとしていたのは過去の話。

今やLGBTQQIAAPPO2S…と保護対象はインフレ状態だという。まるで落語の寿限無だが、多様な少数者に無神経な発言を少しでもすればこっぴどく糾弾されるのだから笑えない。他者との共生を謳いつつ不寛容を極めてゆく、まさに「リベラルという病」と呼びたくなる姿勢に呆れた人たちが“逆張り”で差別的言辞を弄するトランプを大統領に選んだ面もあったはずだ。

かくして国内でも差別主義者対リベラルの緊張の高まる米国はどこに向かうのか。北野圭介『新版ハリウッド100年史講義』(平凡社新書)は白人中心主義だったハリウッド映画が、世界中のどこでも、どの年齢層にも観せられるグローバルフィルムを作るに至った軌跡を辿る。

いかなる価値観とも抵触しない映画は経営上の必要で作られたのか、それとも米国が未だに手放していない「寛容への夢」の結実なのか。そんな観点でハリウッド映画を鑑賞吟味すれば、それも米国の今と今後を考える機会となろう。

参照元 : 文集オンライン


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