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陰謀

【悲報】ロシア国防省イゴーリ・トカレフ大佐がメディアで爆弾発言「日本は、数十年にわたり、地震を偽装した地下核実験を繰り返している」

ロシア国防省イゴーリ・トカレフ大佐「日本は地震を偽装した核実験を止めよ」

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ロシア国防省で各国の核実験の監査に当たっているイゴーリ・トカレフ大佐が、最近ロシアのメディアで爆弾発言をしたらしい。

彼は「東アジアの地震の多い某国は数十年にわたり、地震を偽装した地下核実験を繰り返している」と発言したというのだ。

トカレフ大佐は名指しこそしていないものの、東アジアの地震多発国と言えば日本であることはすぐにわかる。

彼は続けて「気づかれていないとおもったら大間違いだ。ロシアはすでに証拠を握っている。おそらく他の国も気づいている」と指摘した。

彼によれば、大気圏内核実験は禁止されているが、禁止条約を潜り抜けるために地震を偽装した地下核実験が実施されているという。

また、核実験と気づかれないように偽装する手段は洗練されているものの、データを分析すれば核実験と特定することができるとのこと。

恐ろしい話だが、もしかして日本で発生しているのは人工地震というより、地震を偽装した新型核兵器の実験と販促展示会なのカネ。

野崎晃市(43)

参照元 : 『文殊菩薩』


核保有国はどうやって核爆弾の実験を隠しているか 露国防省が明かす

2018年05月11日 21:58

核実験の管理に詳しいロシアの軍事専門家が、海外では核爆発を隠す開発が洗練
されていっていると指摘した。これを受けて、ロシアではこうした出来事の監視メソッドが発展している。ロシア国防省特別管理局の局長、イーゴリ・トカレフ大佐がスプートニクのインタビューで語った。

トカレフ氏は、大気圏内、宇宙空間及び水中における核兵器実験を禁止する条約(部分的核実験禁止条約)に則り、核保有国は地下核実験のみを行うようになり、そうした実験は地震モニタリング機器によってしか発見できないと述べた。

「隠れてこうした実験を行うほうが技術的には容易で、この方向での開発は行われており、洗練されていっている」とトカレフ氏は指摘した。

トカレフ氏は、特に核爆弾の威力を最大限に抑え、爆弾をより深く埋め込み、地震波形成の強度を下げる場所での実験実施などの可能性が用いられていると説明する。

トカレフ氏は「自然なテクトニックなプロセス(地震、火山噴火)を背景に地震発生源の性質の識別が、唯一無二の知識と経験を有する機関の専門家によって解決される科学的ないし実践的な非常に困難な課題となるような地震活動の活発な地域でも実験が行われる可能性がある」と指摘する。

参照元 : スプートニク日本




関連記事 → 3.11東日本大震災は人工地震だった!元アメリカ国家安全保証局が内部告発 「米国とイスラエルの裏権力が核兵器を使った」



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大阪で乗用車が歩道に突っ込む!幼い子ども2人を含む4人がけが

車が暴走 幼児ら4人けが 80歳男逮捕「ブレーキ踏み間違え」

2019年6月3日 23時03分

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3日夜、大阪 此花区で乗用車が歩道に突っ込んで幼い子ども2人を含む4人がけがをし、警察は運転していた80歳の男をその場で逮捕しました。調べに対し「アクセルとブレーキを踏み間違えた」と供述しているということです。

3日午後6時半ごろ、大阪 此花区にあるスーパー「ライフ此花伝法店」の駐車場から急発進した乗用車が、歩道にいた歩行者などをはねました。

警察によりますと、
▽2歳くらいの男の子、
▽7歳くらいの女の子、
▽2人の母親の20代の女性、
▽50代の女性、の合わせて4人が病院に運ばれましたが、いずれもけがの程度は軽いということです。

これまでの調べで、乗用車はスーパーの敷地内でバックで子ども2人と母親をはねたあと、そのまま歩道に飛び出し、50代の女性をはねたとみられています。

警察は、乗用車を運転していた、近くに住む増永弘明容疑者(80)を過失運転傷害の疑いでその場で逮捕しました。

調べに対し「アクセルとブレーキを踏み間違えた」と供述しているということで、警察が詳しいいきさつを調べています。

目撃した人「ぼう然とした状態でパトカーに」
現場に居合わせた男性は「小学生の女の子が泣きじゃくっていた。運転手は年配の男性で、ぼう然とした状態でパトカーに乗せられていた」と話していました。

近くに住む女性は「ちっちゃい子の靴が現場にあって痛ましい。無事であってほしい」と話していました。

現場近くに住む72歳の女性は「車は駐輪場に突っ込んだあと一度バックで車道に出て、再び駐輪場に突っ込んだと聞いている。この時間帯は子ども連れのお母さんがたくさんいる。こんな事故が起きてしまい悲しいです」と話していました。

参照元 : NHKニュース







またプリウス?ハッキングされたのではないか?

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盲目の預言者ババ・ヴァンガによる「2019年の予言内容」発表

9・11同時多発テロ事件やイギリスEU脱退など、多数の予言を的中させたブルガリアの預言者ババ・ヴァンガ。

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▼22年前に(当時85歳)で亡くなった盲目の預言者ババ・ヴァンガ。彼女が予言した「2019年に起こる出来事」はこちら

【預言者ババ・ヴァンガ・2019年の予言】

・ロシアのプーチン大統領が自身のSP(警護官)により暗殺される

・巨大隕石がロシアに直撃

・アメリカのトランプ大統領が奇病で難聴になる。家族が交通事故にあう

・アジア各地で大規模な地震や津波が発生

・ヨーロッパ経済の崩壊

預言者ババ・ヴァンガの的中率は80%。過去に「オバマ氏がアメリカ最後の大統領だ」と予言しハズれた予言もある。

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▼衝撃!2019年5つの予言公開!最高予言者ババ・ヴァンガの伝えた内容とは…巨大地震、政治混乱と不気味すぎる



▼ブルガリア人予言者ババ・ヴァンガの予言(5079年まで)を一挙大公開!






5Gの本当の恐ろしさは「マイクロ波による人体制御」個人情報流出は序の口

【ソフトバンク上場】報じられない「5Gのヤバ過ぎる陰謀論」徹底解説! 欲望操作、脳波改変、人体制御…日本人が人体実験に!?

2018.12.19

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今月19日、ソフトバンクグループの国内通信会社「ソフトバンク」が、東京証券取引所第1部に上場したが、これに先立ちソフトバンクは第5世代無線通信システム(5G)の設備から華為技術(ファーウェイ)製品を排除することを決定した。株価への影響を懸念してのことと見られている。5G技術で世界一とも言われるファーウェイの排除はソフトバンクにとっては大きな痛手だが、5Gへの以降は今後着々と進められていくことだろう。今年10月にNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクは、2019年から2020年にかけて5Gサービスを開始する計画を発表している。

ところで、いま中国を筆頭に世界中で5Gの実現が急がされている背景には、ある恐ろしい陰謀が隠されているという。それを理解するために、まずは3G、4G、5Gといった通信システムの違いをかいつまんで簡単に説明しておこう。

■3G、4G、5Gは何が違う?

まずは3Gと4Gの違いについて。この両者の違いはデジタル通信の速度に現れるが、使用している周波数にはあまり違いがない。どちらも800MHzから2.4GHzのバンドを切り替えながら使っているのが現状だ。大きな違いはデータの転送速度で、3Gがおおむね14Mbps、LTEは最大1G(1000M)bpsと約10〜100倍の差がある。これが5Gになるとなんと20Gbpsにも達するから、革命的なスピードということになるだろう。光ファイバーも真っ青だ。

ところで、従来の通信システム(3G、4G)と5Gの違いは通信速度だけではない。5Gは、高速通信を可能にするために、情報密度が高く取れる、より上の周波数帯を使う必要がある。これが3G、4Gと5Gの大きな違いだ。5Gでは現在の2.4GHzより上の3GHzバンドを使用し、最終的には30GHzという現在の10倍以上周波数の高いバンドを使う予定だ。

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4Gでは携帯電話のだいたいの位置に対してアンテナの指向性を向けていたが、5Gでは個々の携帯の位置に対して細かく指向性を持たせることが出来る。「Inverse」より引用

ご存知のように周波数は高くなるほど電波の波長は短くなる。そのため高周波数の5Gは3Gなどに比べて極めて短い電波を発することになる。だが、短い波長の電波は遠距離に飛びにくいという弱点があるのだ。

そこで、5Gでは平面アンテナを多数配置したマルチフェーズドアレイアンテナを構成して、携帯電話の位置に対して鋭いビームを形成して通信を確保する「ビームフォーミング」という技術が使用される。これはイージス艦で使われているレーダー技術とほぼ同じだ。限られた出力の電波をビーム状にして対象に焦点を合わせることで、効率よく通信が可能になる。

■5Gの陰謀、個人情報流出は序の口

5Gでは20Gbpsという超光速通信がモバイルで可能になる。データ転送の速さを生かし、インターネットのあらゆることがスマートホンという片手で持てる小さなデバイスで実現できるのだ。当然、個人情報は筒抜けだ。

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スノーデンが教えてくれたように、米国家安全保障局(NSA)が運営する極秘の通信監視プログラム「PRISM」は、5G端末から位置情報を初めとして、膨大なデータを収集するだろう。「いつ、どこで、何をしたか」は当然のこと、「誰と何を話したか」まで、ビッグデータとして収集されることは確実だ。

■5Gの本当の恐ろしさは「マイクロ波による人体制御」

じゃあ、5Gの陰謀は個人情報漏えいだけが問題かといえば、それはまだ入り口でしかない。本当の陰謀はここから始まる。

1970年代、モスクワのアメリカ大使館では奇妙なことが起きていた。大使館職員が次々と白血病、脳腫瘍にかかったのだ。米軍の技術者が調査したところ、大使館は強いマイクロ波の照射を受けていた。この事件はなぜか問題にはならなかったが、これをきっかけとして米軍はマイクロ波の研究を進めた。

そして、マイクロ波を含めた電磁波の人体への影響が広範囲にわたって解明された。このデータは日本では決して公開されることはない。なぜなら、その対象が“日本人”だからだ。日本の電波法が違法無線には異様なほど厳しく、工業製品の発生する「ノイズ」には世界一ゆるい理由はここにある。

5Gを使うと、マイクロ波による人体の制御が可能になるのだ。先に説明したビームフォーミングがその具体的技術になる。携帯基地局の出力は約10Wしかない。この出力では、発ガンさせたり、腫瘍を作るなど大掛かりな人体への影響を与えることは難しい上、可能でも長時間を要する。しかし、ある特殊な変調をマイクロ波に加えると、脳に対してさまざまな影響を与えることが出来る。

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脳波は数Hzから数百Hzという非常に低い周波数を持つ。たとえば、シータ波は「ELF」という4〜8Hzの振動だが、これを電気信号にして脳に加えると、非常に安心した感情が発生する。マイクロ波を特殊な変調でシータ波にして放射すると、その電波を受けた人間は安心した感情に包まれる。つまり、人間の感情をマイクロ波で制御できるというわけだ。

たとえば、あなたが5G携帯を持ってショッピングしているとしよう。従来のビッグデータと個人情報では、あなたの好みの商品データをアクティブに提供することしかできなかった。せいぜい通りかかった店の情報をスマホに表示することぐらいだ。しかし、5Gを使った積極的購買技術では、立ち止まって覗き込んだショーウインドウの中の商品が無性に欲しくなってしまう。マイクロ波に変調されたELFで感情を制御されてしまうのだ。この技術は当然、政治的にも利用される。

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ニュースを見ているとある野党の政治家が演説しているシーンが映し出される。何を言っているかはあまり気にかけないが、なぜかあなたはその政治家が嫌いになってしまう。ある重要な政策を選ぶ国民投票の日、あなたは起きて投票しに行こうとすると、急に投票所に行く気がなくなる。

4Gとインターネットは監視社会を作ったが、5Gは制御社会のインフラといえるだろう。
(平清水九十九)

参考:「Inverse」、ほか

参照元 : TOCANA


マイクロ波と人体への影響

マイクロ波(マイクロウェーブ)とは?

電磁波は、周波数(1秒間の振動数)や波長(波の1周期分の長さ)により名称を分類しています。 マイクロ波は、周波数と波長により下表のように区分されています。

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身の回りのテレビ.携帯電話.電子レンジ等に使用されているマイクロ波は、極超短波です。

マイクロ波のように高い周波数は電力束密度も比例して高くなり、電磁波被曝の影響は大きくなります。

日本で使用されている携帯電話とPHSの合計台数は約7,000万ですが、携帯電話のマイクロ波の「周波数」「変調特性」は著しい生物学的影響を引き起こします。

携帯電話の販売商戦は激化する一方です。性能を良くする為に周波数をより高くしたり、電波中継塔を各所に設置しており地域住民との紛争が急増しています。

携帯電話の電磁波被害

「携帯電話から発射されるマイルロ波の7割が脳に吸収される。危険!携帯電話であなたの脳が”料理”される」

これは英国の有名紙「サンデー.タイムズ」の見出し記事です。

携帯電話から発信されるデジタル.マイクロ波エネルギーが脳中枢に数十倍も吸収される熱集中点(ホットスポット)現象により「頭痛」 を引き起こす。この現象は、マイクロ波の電磁エネルギーが脳の神経伝達物質のドーパミンに影響を与え脳のマヒの原因となる(フレイ博士の報告 97年2月7日、米学会で講演)

携帯電話を使用すると「頭が痛くなる」「目がチカチカする」「顔にチクチク感や熱感を覚える」このような症状が出てくれば要注意!

携帯電話は脳腫瘍だけでなく、目のガン「ぶどう膜メラノーマ(黒色腫)」の罹患率が4倍以上とのドイツ・エッセン大学チームの研究報告が発表されています。

車内や混雑した場所で「携帯電話の使用はご遠慮下さい」と放送しているのは、心臓ペースメーカーの誤作動を引き起こす危険性があるからです。

最近は、30〜40代でペースメーカーを装着する人が増えていますので、携帯電話の使用には注意して下さい。

また自身の安全の為にもイヤホンマイクの使用をお勧めします。

マイクロ波の人体への影響とは?

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携帯電話使用地域のマイクロ波の量は、携帯電話を使う地域

(最大 1μW/cm2 = 0.001mW/c)は携帯電話を使わない地域(0.015μW/cm2 =0.000015mW/c)に比べて60倍にもたっしていた。<ワイヤレス.テクノロジー・リサーチ(携帯電話用中継鉄塔のリスクを調査する団体)

発表データ>
オーストラリアのホッキング博士は、シドニー郊外の放送タワー周辺に住む14才以下の子どもたちの小児ガンを詳細に調べた結果、放送タワー周辺4km以内に住む子どもは放送タワー遠方12kmの子どもと比べて小児ガンの罹患率は1.55倍・リンパ性白血病は2.74倍との調査報告を発表しました。

博士は携帯電話テルストラ社の専属医師であっただけに、博士の論文は世界に衝撃的な波紋を広げました。携帯電話の普及が早かった欧州を中心に急激に電磁波規制の動きが高まり、特に携帯電話タワーからの影響で白血病などが増加する懸念から、欧州各国が現行以上の規制強化を検討している。

日本の規制値は米国の5倍からオーストリアの1000万倍と極めて緩い基準値で有り、携帯天国〜電磁波地獄のラベルを貼られても仕方が有りません。

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参照元 : マイクロ波と人体への影響





元国会議員の浜田和幸氏がCIA極秘情報を暴露「人工地震、原発事故、気象改変、アメリカにとっては自然災害もビジネスだ」

人工地震、原発事故、気象改変… すべて米国の災害ビジネス! 元国会議員の浜田和幸博士がCIA極秘情報を大暴露!(インタビュー)

2018.12.19

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国際政治経済学者として活躍する浜田和幸氏は、参議院議員時代から気象兵器や人工地震などの知られざる“真実”を暴き、社会に発信し続けてきた日本を代表する有識者である。かつて全米一といわれるシンクタンク(CSIS)に主任研究員として在籍した際に入手したという世界のウラ情報はもちろん、地球外知的生命やUFOなどの情報にも造詣が深い。

今回筆者は、地震前兆研究家としての立場から、世界各地で連続する自然災害とその背後に渦巻くドス黒い闇を暴くべく、浜田和幸氏にインタビューを敢行した。浜田氏の口から語られた驚愕の真実を、余すところなく全3回に分けてお伝えしよう。

※ インタビュー前編:「人工地震や気象兵器は存在する」知られざる日米関係の闇

■すべてはアメリカが主導権を握るために

――前編で教えていただいた福島の話にも関連しますが、浜田先生は原発に対してどのようなお立場でしょうか? もともと原発は、アメリカが日本にもたらしたものですよね? これも日本に対するプレッシャーだったのでしょうか?

浜田和幸氏(以下、浜田)  アメリカにしてみれば、軍事や航空宇宙関連の技術、そして原発の輸出は、外貨を稼ぐための大きなビジネスです。GEにしろウェスティングハウスにしろ、これらの会社はもともと石油や石炭や天然ガスなどの資源が乏しい日本に「自然界にあるエネルギーに代わるクリーンなエネルギー源」として原子力を実質的に押し付けてきた面があります。

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当初は日本の全エネルギーの3割くらい、ゆくゆくは4〜5割を供給できるほど原発を増やしていく構想があったのですが、スリーマイル島(アメリカ)やチェルノブイリ(ソ連時代のウクライナ共和国)の原発事故を経て安全性に疑問符がつき、いつのまにかGEやウェスティングハウスの原発部門も日立や東芝の傘下に入ってしまい、アメリカとすれば、もともと自分たちが開発した“虎の子”である原子力発電を横取りされてしまうのではないかという恐れや警戒心が出てきたことは間違いありません。

いずれにしても、最終的にはアメリカに利益が還元できるような仕掛け――つまり、一番大事なところはアメリカがコントロールして最終的に自分たちの利益につながる、そういう状況にしたい。だから、何らかの不具合が出る前に、自分たちが作った(日本の)原発を「自然災害に襲われて事故につながった」という形にすれば、すべては災害に対する予防策が不十分だった日本側の責任となるうえ、少なくとも日本政府は脱原発に舵を切ることもできないだろう、と見越している。つまり、原発の安全面に疑問を抱かれないように、アメリカは日本を犠牲にしようと考えていた節が見られます。

■留学中に触れたアメリカ人のメンタリティと戦慄の実態

――先生がHAARPや気象兵器など、一般人たちが気づきもしない事実に最初に気づかれたのは、アメリカ留学中に“真実”に触れてしまったからですか?

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浜田  若かりし頃、アメリカの首都ワシントンD.C.で約8年間を過ごし、昼間は現地のシンクタンクで働き、夜は博士号を取るためにジョージ・ワシントン大学の大学院に通っていました。働いていたシンクタンクは現在、北朝鮮の核施設などを常にモニターしていることでも有名なCSIS(戦略国際問題研究所)です。アメリカでは、国務省や国防総省などの政府機関で働く若者が、昼間は役所で仕事をして夜にキャリアアップのため大学に通うことがごく当たり前です。博士課程で学んでいる間、私はそんな同級生たちと多く知り合い、さらにそのツテを頼って新兵器開発や戦略分野の仕事に携わる人たちとも親しくなることができました。

彼らと食事したりお酒を飲んだりする中で、「実はアメリカはこういうことをやっているんだ」という話をたくさん耳にする機会があったのです。たとえば70年代のベトナム戦争時代、「オペレーション・ポパイ」といって、アメリカ軍は人工的に巨大な雨雲を発生させて集中豪雨による洪水を引き起こす研究をして、実際にベトナムで試していました。ベトコンに苦しめられたアメリカ軍が、敵の偽装ルートなどを遮断・破壊するために構想したことです。その一方では、逆に雨雲を“消し去る”ような研究も行われていました。

――それは内部の人間しか知り得ない、実に貴重な情報ですね。

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浜田  そう。日本に対しても、彼らは日本人のメンタリティをよく理解した上で、「山の爆発を人工的に起こす方法をわれわれは知っている」というような話を、酒の肴に議論する機会が多々ありましたよ。

その後も私は、アメリカの議会調査局(CRS)でコンサルタントの仕事をしたり、上院下院の軍事委員会で証言をしたりする中で、現役の政府関係者たち――たとえばロバート・マクナマラ元国防長官などは家に遊びに来てもらったり――と色んなパイプができました。当然ながら、そういう人たちは極秘情報を一切漏らすことはないのですが、ただし、彼らの考え方はしっかり学べました。彼らには「人が考えることは必ず実現できる」という強い自信がある。だから人工的に地震を起こすことなど、もはや当然のような話で、むしろそれを「どう戦略的に使うか」に心血を注いでいるのです。

――なるほど、私たちの想像を上回るあらゆる戦略を構想し、実現のために研究を進めているのですね。

浜田  それから、国防総省やCIA、それに内務省などが進めているいくつかの極秘研究について見聞きする機会にも恵まれましたよ。たとえば、通信傍受。実態はエドワード・スノーデンが暴露しましたけれど、私はあのような話が表面化するずっと前に、アメリカが日本から傍受したさまざまなデータをやり取りしている現場をたまたま見学させてもらいました。東京にはアメリカ海軍の情報局がありますが、当時の日本政府要人、総理はもちろん閣僚などの影響力ある国会議員たちが、いつ・どこで・誰と・どんな話をしたかということを盗聴して、その膨大なデータを30分毎に海軍本部へと送っているんです。そういう事実に触れて、心底「アメリカという国はすごいことを考えているな」と思いましたね。

■真実を“見ようとしない”日本人

――先生のような考え方をされている方は、永田町や霞が関で他にもいらっしゃるのでしょうか? 世界の真実に気づき、しっかりと実態を把握している方は?

浜田  それはなかなか難しい話ですね。というのは、アメリカは日本にとって最大の同盟国ですし、有事にはアメリカの力に依存せざるを得ないという状況下、アメリカを常に疑ってかかるのは得策ではないという面もあるでしょうから。

――特に自民党に所属されている議員には、そういう考え方は難しいかもしれません。

浜田  そうですね。北朝鮮による拉致問題ひとつをとっても、本来は日朝という二国間の問題のはずなのに、「なんとかしてくださいよ」と安倍総理がトランプ大統領に何度もお願いして、それを最大の突破口にしようという“アメリカ頼み”のメンタリティが染み付いてしまっている。戦後70年以上たってもまだ、ですよ。

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それに、北朝鮮から飛んでくるミサイルを撃ち落とすためといって、アメリカからイージス艦やらPAC3やら色んなものを買わされていますけど、では、自衛隊がそれらの命中精度を自分たちで実験して確認した上で買っているかというと、一切やっていない。一事が万事で、アメリカの言い値のまま買わされている。今や5兆円を突破した日本の防衛予算のうち、装備費の大半はミサイルや防衛システムを買うためにアメリカ側に支払っているわけですけど、それが本当に信頼できるものかどうかもわからない。

アメリカ軍が行ったデモンストレーションでは、昼間の晴天のもとで、どこから飛んでくるかわかりきった模擬ミサイルを迎撃ミサイルで撃ち落としますが、それでも命中精度は50%ですよ。ましてや、自衛隊が配備しているPAC3など、命中精度は5%を切っています。それで、アメリカ側の言い分は「100%完璧な防御システムなどあり得ないのだから、たくさん買って、たくさん設置すれば命中精度が上がる」と。でも、売る側の真意を誰も探ろうとしないんですね。

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■アメリカにとっては自然災害もビジネスだ

――なるほど。各国にアメリカからそういう売り込みがどんどんあって、でも無視していると“次の大災害”が起こるかもしれない――。

浜田  そうですね。おっしゃる通りです。

――では、具体的にそうなった時、浜田先生はどの辺りが狙われやすいと思われますか? 日本も含めて「いつ起きてもおかしくない」とされる地震はたくさんありますが……。

浜田  そうですね。やはり、まず彼らが狙いやすいのは「リング・オブ・ファイア(環太平洋火山帯)」上でしょう。日本列島はその上にそっくり乗っかっていますし、インドネシアのバリ島、シベリア、北朝鮮の白頭山など、歴史的に火山噴火を繰り返してきた場所もたくさんある。ただ、具体的にどうすれば彼らの企てを防ぐことができるか、となると今の段階では防ぎようがない。だから、日本の例で言えば「高台に避難しましょう」とか、「自治体が救命用のボートなどもちゃんと準備しましょう」とか、小手先の対応に終始するしかないんです。しかも、それら救命用の資材などもアメリカ製のものを買わされるケースが多々ありますよ。アメリカにとって「戦争は最大のビジネス」とはよく言われますが、自然災害もまた然り、なんですね。

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以前、ハイチで大きな地震がありましたでしょう?(※) ハイチには、中国が近年すごく力を入れて投資しています。お金の力で台湾と断交させて「第二パナマ運河」を作ろうとしたり、すごい勢いで進出しているんですね。でもここは、もともとアメリカの裏庭みたいなところです。そこを“見せしめ”ではないけれど“自然界の猛威で破壊する”ということになれば、中国も表向きには、「自分たちの進出を邪魔するな」と反論もしにくいですよね。

それから北朝鮮がしていることも、実はアメリカと大差ありません。外に出てくる情報はだいたいデモンストレーションというかショーの一環で、海外のメディアを呼んで高額なお金を徴収してわざと取材させているんです。北朝鮮も、自分たちが持っているあらゆるものを動員して、ビジネスとして活用しようと試行錯誤しているんですね。国会議員や官僚も含めて、日本人にはそういう発想がないから、ちょっと理解が及ばないけど。

※ 2010年1月12日、Mw7.0の地震で31万人以上が命を落とした。

――2018年は、世界各地で火山噴火が相次ぎました。ちょっと疑問なのは、ハワイ・キラウエア火山の噴火(5月3日)は、さすがにアメリカの国土での話ですから、自然に起きたものと解釈してもよろしいでしょうか?

浜田  キラウエアに関しては、自然に起きたものかもしれません。ただし、アメリカ国内だから(人工的な噴火は)ありえないと考えるのは早計です。もともとハワイやカリフォルニアでは噴火の予兆がたくさんあって、さらにイエローストーン国立公園なども噴火すると、影響は世界規模になると考えられています。そんな風に、「リング・オブ・ファイア(環太平洋火山帯)」上のあちこちで災害の予兆があるということになると、たとえ日本で噴火が起こったとしても「やっぱり地球はつながっているんだ」と、それで人々は納得してしまうんですね。

(取材・文=百瀬直也)

浜田和幸(はまだ・かずゆき)
1953年鳥取県米子市生まれ。東京外国語大学外国語学部卒業。ジョージ・ワシントン大学大学院で博士号取得。米戦略国際問題研究所、米議会調査局等を経て、2010年参院選にて鳥取県選挙区から立候補し当選。総務大臣政務官や外務大臣政務官を歴任。国際未来科学研究所主宰。専門は「技術と社会の以来予測」など。2014年にアルベルト・シュバイツァー賞(功労賞)受賞。『オバマの仮面を剥ぐ』などベストセラー著書多数。「サンデー・スクランブル」「たけしのTVタックル」などTV出演も多数。

参照元 : TOCANA




「秘密保護法」制定めぐり岸元首相に米が厳しい要求 外交文書

2018年12月19日 11時12分

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1957年、当時の岸総理大臣は、アメリカのアイゼンハワー大統領と「日米新時代」を打ち出しました。しかし、その後、9時間にもおよぶダレス国務長官らとの会談で、軍事技術の供与を受けたいのであれば、「秘密保護法」の制定が必要だと、厳しい要求を突きつけられていたことが、19日公開された外交文書で明らかになりました。

1957年6月、就任後初めてアメリカを訪れた当時の岸総理大臣は、アイゼンハワー大統領と「日米新時代」を打ち出し、一緒にゴルフを楽しむなど、「対等な日米関係」を強くアピールしました。

一方で、19日公開された外交文書では、岸総理大臣が首脳会談に続いて、ダレス国務長官や制服組のトップ、ラドフォード統合参謀本部議長らと9時間余りに及ぶ会談に臨み、アメリカ側から厳しい要求を突きつけられていたことが明らかになりました。

会談で、ダレス長官は、アメリカではGNP=国民総生産の11%が国防費に充てられていることを説明し、「日本は、われわれの計算によればわずか2%にすぎない」と不満をあらわにします。

また、ラドフォード議長も、日本の防衛力増強を求めたうえで、新兵器に関する情報交換について「日本には秘密保護法ができていないので、これ以上の情報の供与はできない。日本で兵器の研究を進めるにはぜひとも新立法が必要だ」と迫ります。

これに対し、岸総理大臣は「科学的研究はぜひやらねばならないし、アメリカの援助も得たい。秘密保護法についてはいずれ立法措置を講じたい」とこたえています。

最後に岸総理大臣は、改めて秘密保護法について、「日本側で自主的にやるべきことであるから、その話が出たことが漏れないようにしたい」と、アメリカ側からの要請が漏れないよう念を押しました。

岸総理大臣は、帰国後、法整備に向けて検討を始めるものの法案の国会提出には至りませんでした。

その後の自民党政権でも、たびたび法整備が模索され、2013年12月、岸氏の孫にあたる安倍総理大臣のもと、「特定秘密保護法」が成立しました。

戦後外交史が専門の日本大学の信夫隆司教授は「岸氏は、国家の安全保障に関する機密が守られることが独立国家の要件と考えていたのだろう。戦前の治安維持法などの経験から、秘密保護法は野党からかなり反発を受けると分かっており、漏えいを懸念したのではないか」と話しています。

参照元 : NHKニュース








全身脱毛専門店「シースリー」

ドイツのメルケル首相と秘密結社イルミナティの繋がりがTVで暴露される

メルケル独首相と「イルミナティNWO」の関係全貌がTVで暴露される! ビルダーバーグ会議、秘密結社ハンドサイン、陰謀…!

2018.11.06

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2005年からドイツ連邦共和国首相を務めているアンゲラ・メルケル首相が2021年の任期満了とともに首相を退任することを明かしたが、この度、首相退任の裏に闇の統一政府「ビルダーバーグ会議」の指示があったのではないかと噂されている。

ビルダーバーグ会議とは、欧米のトップリーダーを集めて毎年1回開催されるもので、世界の政治や経済の動きを決定する「影のサミット」などとも言われている。ここでは、世界の政治経済、環境問題、科学など多岐にわたる分野について話し合われるが、陰謀論界隈では、いわゆるNWO(新世界秩序)を推し進めるための重要な会議と位置づけられ、ここでの決定が世界の未来を決めるといっても過言ではないとされている。

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英紙「Express」(11月5日付)によると、Netflixのドキュメンタリー番組「Top 10 Secrets and Mysteries」が、メルケル首相を含め各国首脳はビルダーバーグ会議に操られていると示唆したという。

たとえば、ドイツの政治家ヘルムート・シュミットは1973年にビルダーバーグ会議に招待された翌年に、ドイツ首相に就任した。同番組は「こうしたことは他の重要人物も経験しており、偶然とは考え難い」と語り、メルケル首相や、フランスのオランド元大統領もビルダーバーグ会議と深い関係にあると指摘している。

つまるところ、メルケル首相が首相辞任を表明したのも彼女の意思でもなければ、政党の意向でもなく、ビルダーバーグ会議の決定があった可能性があるということだ。

そして、メルケル首相がビルダーバーグ会議に忠誠を誓っている決定的な証拠もあるのだ。それは彼女が頻繁に見せるハンドサインである。胸の下あたりに両手でひし形を形作っている姿は読者も一度は目にしたことがあるのではないだろうか? これは「メルケル・ダイアモンド」、「メルケルの斜方形」と呼ばれるもので、世界を裏から牛耳る秘密結社「イルミナティ」への帰属を示すサインだと噂されているのだ。

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ビルダーバーグ会議は通称「イルミナティの年次総会」とも言われている。メルケル氏がビルダーバーグ会議の決定を素直に聞く理由はそのためなのだ。

メルケル首相は2021年で首相を退任するが、すでにイルミナティは次の傀儡を用意しているに違いない。おそらく2020年のビルダーバーグ会議にその人物は姿を現すことだろう。今後も彼らの動きから目を離すな。

(編集部)

参考:「Express」、ほか

参照元 : TOCANA

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3600人以上の子どもが独カトリック教会の神父から性的虐待を受けていたことが、漏えいした報告書によって明らかに!

聖職者が「何千人もの子どもを虐待」 独カトリック教会

2018年9月13日

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ドイツで1946〜2014年に3600人以上の子どもがキリスト教のカトリック教会の神父から性的虐待を受けていたことが、漏えいした報告書によって明らかになった。

この報告書は教会が取りまとめたもので、9月25日に発表される予定だった。

現地メディアのシュピーゲル・オンラインによると、ドイツのカトリック聖職者1670人が3677人の未成年者に何らかの性的暴行を加えていた。

カトリック教会の広報担当者は、この報告に「失望し、恥じている」と話した。

カトリック教会ではこのところ、過去何十年にわたる聖職者による性的虐待の実態が世界中で明らかになっている。

この調査では、加害者とされる聖職者のわずか38%しか起訴されておらず、その多くが軽い懲戒処分しか受けていないことが判明したと現地メディアは伝えている。また、およそ6件に1件は強姦だという。

また被害者の大半は少年で、13歳以下が半数を占めている。

加害者の聖職者は通常、別の管区に移動となるが、加害行為について警告されることはなかったという。

調査はドイツの3大学が行い、国内27司教区から集めた3万8000件の書類を調べた。

報告書の著者は、いくつかの記録は「破壊されたり改ざんされたり」しており、実際の虐待の件数はもっと大きい可能性もあると話している。

カトリック教会の反応は?
調査を委託したドイツ・カトリック司教協議会のシュテファン・アッカーマン司教(広報担当)は、「調査によって、性的虐待が行われた規模を知った。失望し、恥じている」と話した。

アッカーマン司教によると、この調査は「被害者のために教会の闇に光を当てるだけでなく、我々自身が過ちを認め、繰り返されることを防ぐためにあらゆることをする」ために行われた。

「この調査は教会のためでなく、何よりもまず、被害者のための措置だと強調したい」

同司教は、報告書は教会が見る前にメディアに漏えいされたと説明した。教会は今後、被害者向けのヘルプラインを設置する計画だ。

性的虐待に対する教会の対応は?
カトリックの総本山ローマ法王庁(バチカン)は、シュピーゲルによる報道にはコメントしていない。しかし12日、フランシスコ法王は来年2月に未成年保護に向けた協議を司教らと行うと発表した。

今回の調査報告は、カトリック教会にとっては新たな打撃となった。

聖職者による性的虐待の報告は世界中から寄せられており、教会の指導者がこうした事実を隠ぺいしていた疑惑も上がっている。

フランシスコ法王も一連のスキャンダルに巻き込まれている。8月にはローマ法王庁の元駐米大使カルロ・マリア・ビガーノ大司教が、法王が米カトリック教会のセオドア・マキャリック枢機卿による相次ぐ性的虐待を知りながら、5年間も枢機卿をかばい、沈黙していたと非難した。

ただビガーノ大司教は裏づけとなる証拠を示しておらず、法王の支持者はこの非難の信ぴょう性を疑問視。法王も対応を拒否している。

法王は8月、全世界12億人のカトリック教徒宛ての手紙で、未成年に対する性的虐待を非難した。

この手紙の直前には、米ペンシルベニア州の最高裁判所が、70年にわたって神父300人以上が1000人以上の子供に性的虐待をしていた疑惑に関する報告書を公開した。この報告書では、教会による事実隠ぺいの証拠も示されていた。

(英語記事 'Thousands' abused by German priests

参照元 : BBC News


バチカン、イエズス会、ローマ法王、王族による生贄儀式と児童虐殺が法廷で明らかに! 日本や世界や宇宙の動向

世界的な権力を振りかざす者たち(イエズス会、バチカンカトリック教会、ヨーロッパ王族)による児童拉致、売買、虐殺、強姦が法廷に立った証言者によって明らかになっています。これらの犯罪者に対する裁判が始まりました。

裁判により、彼らがいかに多くの児童や新生児を殺害してきたかが分かります。殺害する前に子供達を強姦して、殺害した後に人肉を食べ血を飲んでいたのですから。。。。いかに頭が狂っているかが分かります。

しかもみな高齢者じゃないですか!年齢を重ねても人として全く成長しない連中です。彼らは人間の被り物を着た獣であり、サイコパスです。人を殺害しても何とも思いません。悪魔エイリアンにささげるために子供たちや新生児を生贄にし、生命力を養うために子供たちや新生児の血を飲んでいます。

こんな連中をトップに据えているカトリック教会や英国教会に所属している方々はどう思われるでしょうね。彼らは悪魔崇拝カルト教団です。ヨーロッパの王族もこのような生贄儀式に参加しているのですが、王族だけでなく、イルミナティのビルダーバーグや他の組織、やフリーメーソンでもこのような生贄儀式が行われていることが分かっています。世界中のあちこちで子供たちが拉致、監禁され、生贄儀式に使用され。。。彼らの好きなようにされているのです。世界の代表的な宗教がいかに狂っているかが分かります。ナチスドイツでも生贄儀式は行われていたようです。

このような犯罪は1日も早く根絶させなければなりませんね。裁判がうまく進めばよいと思います。そのうち、世界最悪の組織=イエズス会の爺達を牢獄か棺桶に送る世界的運動が巻き起こらないとも限りません。

No one is ready for what’s coming.
(概要)
4月17日付け:

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世界的に行われてきた児童売買と儀式的殺害の罪で告発された複数の教会指導者らの裁判が開始しました。

法廷では8人の証人(被害者)らが彼らの犯罪を証言しています。

被害者の証言により教会指導者らや王族らが実際にどのような犯罪を行ってきたのかが分かってきました。

どのような犯罪かというと。。。

英王室、オランダ王室、ベルギー王室は、英国教会が所有するカナダのインディアン居住学校 で発生したモホーク族の子供たちの拉致事件と殺害事件に関与していた。

イエズス会の資料には、ローマ法王には新生児の儀式的殺人を行う特権が与えられていると記されている。さらにベネディクト(前)法王は第2次世界大戦中に生贄儀式を行う闇の騎士団に所属していたことが分かった。

証拠資料によると、ローマ・カトリック教会と英国教会は、世界中に児童売買ネットワークをはり巡らせ、世界中の児童を拉致し、生贄儀式では、児童を強姦したり、拷問を加えたり、殺害していた事が分かった。

2人の若い女性被害者らは、2009年と2010年に、第9サークル(児童生贄ネットワーク)による恐怖のカルト生贄儀式の中でホルヘ・マリオ・ベルゴリオ(後にフランシスコ法王)に実際に拷問を加えられ強姦されたと法廷で証言した。

生贄儀式の目撃者(被害者)の証言によると、儀式に参加した者(教会の指導者)たちは、儀式中に新生児を石の祭壇に載せ、身体を細かく切断した後、新生児の血を飲み、肉や骨を食べたことが分かった。

被害者の証言では、1960年代に行われた生贄儀式には、ベネディクト(前)法王、枢機卿のダッチ・カーディナル・アルフリンク(Dutch Cardinal Alfrink)、そしてベルンハルト・ファン・リッペ(オランダのユリアナ女王の王配)などが参加したことが分かった。

最近では、2009年と2010年に、オランダとベルギーで行われた生贄儀式中に新生児が殺害された。

このような生贄儀式には、カトリック教会や英国教会だけでなく、英国王室、ベルギー王室、オランダ王室が関与していたことが分かった。彼らはカナダのブラントフォード居住学校からインディアンの子供たちを拉致し、儀式中に殺害していた。

1942年と1945年には、カナダに住んでいたオランダのウィルヘルナ女王と彼女の家族(オランダ王族)がインディアンの学校で行われていた第9サークルの生贄儀式に参加していた事が分かった。当時、カナダ政府はカナダに住むオランダ王族に治外法権を与えていた。

ウィルヘルナ女王、ベルンハルト・ファン・リッペ王配、ヘンドリック王を含むオランダ王室とベルギー王室は、カナダのインディアン居住学校の児童やインディアンの新生児の強姦、殺害に関与していた。

イエズス会の命令に従い、新しい法王が就任される度に、新しい法王が参加する第9サークルの生贄儀式が開催され、そこで新生児が生贄にされていた。イルミナティ・カルトと呼ばれる第9サークルは18世紀初頭にイエズス会によって創設されたが、既に16世紀から、ローマのカトリック寺院などでも同様の生贄儀式が行われてきた。

証拠資料によると、これらの生贄儀式はイエズス会により何世紀にもわたり行われてきたことが分かった。儀式用に新生児が拉致され、殺害されてきた。儀式の参加者らは、霊的パワーを得るためとバチカンの教皇職の安定的な政治的地位を維持するために、殺害した新生児の血を飲み、骨を食べていた。

18世紀以来、ローマ・カトリック教会、イエズス会、そして全ローマ法王がこのような生贄儀式を開催してきた。これらの生贄儀式は単なる大量虐殺ではなく、きちんと制度化された組織的犯罪である。従ってローマ・カトリック教会、イエズス会、法王が告訴されることとなった。

同様に児童の生贄儀式を行っている闇の騎士団は、イエズス会の支援を得て、1933年にナチスのワッフェンSS部が創設したものである。ドイツの強制収容所で闇の騎士団のメンバーらによる生贄儀式が行われていた。生贄に使った児童らは強制収容所に投獄された政治犯罪者らから拉致してきた児童らであった。

イエズス会が主催するこのような生贄儀式はスペイン、アルゼンチン、その他のファシスト国家でも行われてきた。

バチカン、イエズス会、ローマ法王、王族による生贄儀式と児童虐殺が法廷で明らかに! 日本や世界や宇宙の動向

参照元 : 阿修羅





米アップルが陰謀論者のアレックス・ジョーンズ氏のアプリ提供を禁止 米ツイッターもアカウントを永久禁止

米アップル、陰謀論者ジョーンズ氏のアプリ禁止 ツイッターに続き

2018年9月10日 / 12:51

[ロサンゼルス 7日 ロイター] - 米アップル(AAPL.O)は7日、アプリ販売サービス「アップストア」で、政治評論家アレックス・ジョーンズ氏のアプリ「インフォウォーズ」の提供を禁止した。ジョーンズ氏は極右的な主張や陰謀論で知られ、「いかがわしいコンテンツ」を禁じるアップルの規則に違反したためとしている。


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アップルは、このアプリが「宗教や人種、性的指向、性差、国籍、民族的特性、その他標的とする団体への言及を含む、中傷的、差別的、卑劣な内容」を禁じる規定に抵触すると指摘した。

同氏のサイト「インフォウォーズ」には6日、ジョーンズ氏が「我々がうそをついたからではなく、真実を述べ、かつ人気があるからこそ攻撃を受けるのだ」と述べる動画が掲載された。

ジョーンズ氏側は、7日のロイターの問い合わせに対応しなかった。

ジョーンズ氏に関しては、短文投稿サイトの米ツイッター(TWTR.N)も6日に「インフォウォーズ」のアカウントを永久に禁止したと発表している。

参照元 : ロイター






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【人口削減】新種のウイルスで全世界9億人の命が失われるグローバルなパンデミックが間近に迫っている!?

【聖書予言】もうすぐグローバルパンデミックで10億人死亡! 最新シミュレーションでも確定、「大患難時代」到来か!?

2018.08.21

全世界で9億人が“一掃”されるきわめて致死率の高いウイルスの世界的感染拡大“パンデミック”がすぐそこに迫り来ているという。そしてこれは、聖書にも予言されていたというのだ。

■新種のウイルスで全世界9億人の命が犠牲に

今年5月15日に米・ワシントンD.C.で、疫病の専門家や元政府高官などが参加したパンデミックに対する新たな演習訓練「クレイドX(CladeX)」がジョンズ・ホプキンス大学ヘルスセキュリティセンターの主導のもとに実施された。

演習では、かつて中国で猛威を振るったSARS(重症急性呼吸器症候群)のような致死率が高く感染拡大を食い止めるのがきわめて難しい新種のウイルスの登場が想定された。ドイツで発見されベネズエラで感染が拡大しているこの想定ウイルスに感染すると発熱、せき、意識混濁をもたらす。その後感染者の体内で病原菌が変異して脳炎を発症し、致命的な昏睡状態に陥り死に至る。

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現在の我々の技術と知識をベースにできる限り現実的な可能性を追求したシミュレーションでは、感染拡大から20カ月で1億5000万人が死亡し、一方でワクチンを作る手がかりはまったくつかめないという。

ジョンズ・ホプキンス大学ヘルスセキュリティセンターのエリック・トナー博士によれば、もしその後もワクチンを開発できずにいた場合、推定される全世界人口の10%近くにあたる9億人の命が犠牲になる前代未聞の大惨劇になるということだ。

「SARSが世界的規模の感染拡大をもたらさなかったように、これまでの人類は“ラッキー”でした。多くの危機に直面してきた経験豊かで献身的な熟練専門家でさえも、このようなことに対処するには、まださまざまな問題があることをこの演習で学んだと思います」(エリック・トナー博士)

全世界で10億人近くが犠牲になるという衝撃的なシミュレーションが解説されたのだが、トナー博士によれば十分にあり得るシナリオであるという。

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CRISPR/Cas9システムをはじめとする昨今のゲノム編集技術の急激な進歩によって、国家的な研究機関でなくとも新種のウイルスを作り出せる環境が整いつつある。テロ組織が極秘に新種の病原体を開発し、感染拡大をもくろむ“バイオテロ”はもはや現実の話なのだ。

■パンデミックは大患難時代の到来を告げるもの

現実に起こり得る9億人の命が失われるグローバルなパンデミックが間近に迫っているとすれば恐怖でしかないが、英紙「Express」の記事によれば、この事態は前もって我々に告げられている出来事であるという。このパンデミックは聖書に書かれているというのだ。

ある人々が注目しているのは新約聖書中の一書である「ルカによる福音書」第21章11節である。

「大地震が起こり、あちこちに疫病や飢饉が起こり、さまざまな恐ろしいことが起こり、天からは偉大で奇跡的な徴(しるし)がもたらされるだろう」

聖書研究ブログ「Signposts of the Times」の記事では、来るパンデミックは大患難時代の到来を告げるものであることを指摘している。7年間続く大患難時代の前半で、戦争と飢饉と疫病により世界人口の4分の1が“一掃”されるという。10億人どころの話ではなかったのだ。

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「地球の現在の人口が76億人であり、おそらく6億人が空中“携挙”で救われるとすれば、およそ17億5000万人が死ぬことを示唆しているでしょう。世界的なパンデミックの警告以外にも、キリストの復活が近いことを示す多くの出来事が起こっています」(「Signposts of the Times」より)

近い将来に起こるというパンデミックが“聖書予言”の一部分であるとすれば不気味この上ない。先日にはビル・ゲイツ氏からも世界的なパンデミックの可能性を指摘する発言があったばかりだ。今の我々は、いろんな意味でこれまでの常識や固定観念が通用しないさまざなリスクに晒された時代を生きていることは間違いないようだ。

(文=仲田しんじ)

参考:「Express」、「Business Insider」、「Express」、ほか

参照元 : TOCANA

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ビルダーバーグ会議2018に、ヘンリー・キッシンジャーが出席

世界を操る闇のサミット「ビルダーバーグ会議2018」にあのキッシンジャーが出席した3つ目の理由が怖すぎる!

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2018年6月7日から4日間、イタリアのトリノでビルダーバーグ会議が開催された。世界を実質的に操る白人リーダーたちの年1回の秘密会議である。そのビルダーバーグ会議の131人の出席メンバーの中に、今年95歳になるヘンリー・キッシンジャーの名前があったことがさまざまな憶測を呼んでいる。

ヘンリー・キッシンジャーはもともとロックフェラー家おかかえの政治学者で、ホワイトハウスに送り込まれアメリカ合衆国のニクソン政権とフォード政権を実質的に操った黒幕である。ベトナム戦争の拡大、米ソ冷戦を利用した軍拡、中東戦争を利用したオイルショックなどを裏から糸をひいていたとされる。

すでに一線を退きオイルビジネスや武器ビジネスの顧問として悠々自適の生活を送っているはずのキッシンジャーがなぜ「影のサミット」と呼ばれるビルダーバーグ会議の表舞台に登場したのか?

ビルダーバーグ会議はそもそも「白人の支配層」に限定した秘密会議であり、その情報は容易には外には漏れてこない。とはいえオイルビジネス、金融ビジネス、政治や国防に関する研究所などビルダーバーグ会議傘下にある機関の中枢で働いている幹部には部分的にその内容がおりてくる。

「まだわからないところは多いが、過去の例からみるとこういうことではないか?」とあるイギリスの機関に勤める知人がビルダーバーグ会議の概要を話してくれた。彼によるとビルダーバーグ会議2018は公開されている12のアジェンダ(議題)とは別のくくりで、3種類の集まりに分けられるらしい。

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その3種類の集まりとはブリーフィング(情報の共有)、ディスカッション(方針にまつわる議論)、オーダー(世界新秩序としての方針の伝達)に分けられるという。

たとえばアジェンダの中の「人工知能」や「量子コンピュータ」に関連してイギリスのディープマインド社のCEOデミス・ハサビスが招へいされていることが注目されているが、彼は基本的にブリーフィング要員である。他に米カリフォルニア州から招かれているコンピューティング、ロボティクス、遺伝子工学、胚細胞の権威も同様の位置づけだそうだ。

同じく「中間選挙前のアメリカ」「ロシア」「サウジアラビアとイラン」「ヨーロッパのポピュリズム」といったアジェンダに関しても、政治学者や宗教学者、政府系シンクタンクの研究員などはブリーフィングの位置づけで参加を求められる。

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一方でディスカッションの中心となるのは保守派としてのオイルビジネスやマネービジネスの大物たちである。「不平等への取り組み」「労働の未来」「自由貿易」「ポスト真実の世界」などのアジェンダについて、大人数が参加するカンファレンスとは別に、少人数でのディスカッションが開催される。

そのアジェンダはそれぞれ「影のサミット」にふさわしく論じられる。ご存知のように「不平等をどのように維持・拡大していくか?」「人工知能時代にどのように労働者から搾取を行うべきか?」「貿易をどうコントロールしていくか?」がディスカッションの論点になるのだ。

そして会議の終盤では巧妙に抽出された「招待客の中の招待客」だけが招かれる秘密会議の中の秘密会議が開催される。これが新世界秩序からのオーダー(命令)が下される場所である。残念ながら「その招待客には選ばれなかったブリーフィング要員」である多くのビルダーバーグ会議の過去の出席者にはその詳細はわからない。

さて今回の問題はキッシンジャー博士がどの役割で招へいされたかである。可能性は3つあるという。

●1、ひとつは「ヨーロッパのポピュリズム」「サウジアラビアとイラン」「ロシア」といったやや混迷した政治問題に関して、歴史的な観点からブリーフィングを行うと言う役割である。表面で起こっている紛争や争いを裏の文脈で整理するキッシンジャーの手腕に期待した役割である。

●2、ふたつ目は、ディスカッションの方向性をコントロールする重石としての役割である。技術進化や政治、宗教の問題が混迷する中でビルダーバーグ会議の議論がねじれることが危惧される。どのような変化があったとしても新世界秩序の中枢にとっての方向性がぶれないようにするためには重鎮の役割が重要なのである。

●3、そしてみっつ目にキッシンジャーからの「最後のオーダー」が行われたのではないかという見方がある。実はキッシンジャーは死の直前に自らを人工凍結することを決めているという。今後、生命維持状態になった段階で24時間以内に血液を特殊なアルコール成分の人工血液に入れ替えて冷凍人間として保存されるのだ。

新世界秩序の中心人物の何人かはこのようにいったん凍結された後に、未来の技術でよみがえり若返ったうえでさらに世界のコントロールに関わることを想定している。そのために自分が凍結されている五十年から百年ほどの期間の世界の統治方針を伝えておく必要があった。だからこのタイミングでビルダーバーグ会議という表舞台にキッシンジャーが登場する必要があったのではないかというのが一番大きな可能性だというのである。

(文/須垣泰樹)

参照元 : TOCANA








CIAの洗脳プロジェクト「MKウルトラ」の被害者家族らが、国や研究機関に集団訴訟

【ガチ】CIA洗脳実験「MKウルトラ」被害者40人がカナダ政府を集団訴訟へ! 通電、LSD大量投与…激ヤバ人体実験の全貌!

2018.05.25

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CIAの洗脳プロジェクト「MKウルトラ」の被害者家族らが、無謀な人体実験による被害の賠償と謝罪を求め、国や研究機関に集団訴訟を起こすことが明らかになった。

■MKウルトラとは?

「MKウルトラ」とは、1953年〜1960年代後半にかけて洗脳に特化した計画として立ち上がったCIAの極秘プロジェクトである。その目的は洗脳の研究やスパイの自白薬の開発であり、その全貌は1977年以降に公開され始めた。プロジェクト責任者はアメリカとカナダ両方の精神医学会で会長を務めていたドナルド・キャメロン博士。『フランケンシュタイン』に影響されて精神科医になったと言われる生粋のマッドサイエンティストだ。キャメロン博士はCIAから6万ドル以上の研究費を受け取り、大学病院で次々と人体実験を繰り返していた。

■幼児退行、自我喪失…

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英紙「The Guardian」(5月5日付)が紹介している被害者の一人、ヴェルマ・オーリコウさんの例を見てみよう。1956年、ヴェルマさんは産後うつの治療のため、当時カナダで評判の高かったモントリオールの精神科病院「マギル大学アラン記念研究所」に入院した。ヴェルマさんは、その後3年間も入院生活を続けるが、病状は良くなるどころか、悪化していき、性格も大きく変わってしまったという。

「私の祖母は他の家のおばあちゃんとは違うと幼いながら知っていました。いきなり癇癪を起こすことがあったんです。誰かが祖母にぶつかってしまったり、レストランで食事中に食べ物や汁が彼女に飛び散ると、すぐに爆発しました。誰かを傷つけるような暴力はありませんでしたが、いきなり叫びだし、落ち着くまで数時間もかかったんです」

そう語るのはヴェルマさんの孫娘であるサラ・アン・ジョンソンさんだ。サラさんらが祖母の病状悪化の本当の理由を聞かされたのは入院から20年以上経ってからだった。患者らが受けた“治療”は、記憶を末梢するため、高電圧の電気ショックを1日に何度も通電させられたり、大量のLSDを摂取させられたり、脳を再プログラミングするために、薬によって数カ月を眠らされたり、50万回の繰り返しメッセージを16時間も延々と聞かされ続けるものだったという。もちろんのこと、その結果は最悪のものだった。患者の多くはヴェルマさんと同じように幼児退行し、服を着ることさえできなくなってしまったのだ。

「キャメロンは患者が話を聞いていないと分かると、スピーカー内蔵のフットボールヘルメットを患者の頭に装着し、外れないようにロックまでしたのです。これを被らされた患者は気が狂い、頭を壁に打ち付けました。そこでキャメロンは、次に患者をこん睡状態に陥らせ、メッセージが録音されたテープを気が済むまで流し続けたのです」(サラさん)

サラさんによると、ヴェルマさんは「骨が溶けるような感覚になる」ことからLSDの投与を拒否していたそうだが、医師や看護婦らが「あなたは悪い妻だ。悪い母親だ。良くなりたかったら、家族のためにやらなきゃいけない」と叱りつけ、無理やり投与したという。結局、退院までに14回もLSDの大量投与を受けたそうだ。

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1992年にもカナダ政府はキャメロン博士の実験により幼児退行した被害者ら77人に7万8千ドルの賠償をしている。しかし、数百人の元患者は実験による影響が認められないとして賠償の対象とならなかった。

今回の訴訟では元患者の家族ら40人が州政府、カナダ政府、マギル大学に対し、賠償と公的な謝罪を要求する予定とのことだ。何の罪もない人々の人生を台無しにしたキャメロン博士の悪行は決して許されるものではない。彼らの失われた人生を取り戻すことはできないが、今後全ての被害者が正当な賠償を受け、CIAが公式に謝罪することを願うばかりだ。

(編集部)

参考:「The Guardian」、ほか

参照元 : TOCANA







フリーメイソン日本グランド・ロッジ公式Twitterアカウントが、暗号と思しき奇妙な数列をツイート

【緊急】フリーメイソンが“謎の暗号”をツイッターで突然発表! トカナが解読、そこに秘められた衝撃のメッセージとは!?

2018.06.26

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――軍事研究家・塩原逸郎が緊急寄稿!

6月25日午前0時ちょうど、フリーメイソン日本グランド・ロッジ公式Twitterアカウントが、暗号と思しき奇妙な数列をツイートした。


■彼らのメッセージとは!?

筆者は、この数列全ての解読には至らなかったものの、その一部の意味を解き明かすことに成功した。これは、単なる数字の羅列ではない。

6288 1918 2237 130002 6289 1945 2166 100221 6290 1789 2226 1111111

注目すべきは、左から2列目の4桁の数字である。これらは年号だ。まず、1段目の「1918」は、第一次世界大戦が終結した1918年を意味する。次に、2段目の「1945」は、第二次世界大戦が集結した1945年を示す。最後に、3段目の「1789」は、フランス革命が始まった1789年を指す。いずれも、歴史上極めて重要な年、なおかつ、世界の秩序が変わった年と言えるだろう。

かつ、筆者はこのツイートがなされた日付にも注目した。6月25日は、朝鮮戦争が勃発した日であるのだ。そんな日の午前0時ちょうどに投稿がなされたのである。

これらの情報から、筆者はこの数列は次のような意味合いを持つ暗号であると推測する。フリーメイソンはフランス革命や二度の世界大戦といった、歴史上数々の秩序の変更に関与した事を誇示し、かつ朝鮮戦争の終結に関与する事を仄めかしているのだ。

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現在、朝鮮戦争はあくまで休戦状態であり、法的には戦争は継続している状態だ。これを終結させることは、極東に残っていた冷戦構造の残滓を崩壊させる事を意味し、まさしく世界の秩序を変えることになるのである。そして、現に米中韓、そして北朝鮮といった朝鮮戦争当事国は、朝鮮戦争終結へと舵を切っている。

かつ、将来的にフリーメイソンは北朝鮮の民主化にも関与する意図があると筆者は見る。1918年の第一次世界大戦終結、1945年の第二次世界大戦の終結は、ともに民主主義国家が帝国主義国家・ファシズム国家を打ち破った事を意味するものでもあるからだ。そして、1789年のフランス革命は、まさしく民主主義国家の誕生を意味するものだ。北朝鮮の民主化は、二度の世界大戦やフランス革命に匹敵する、民主主義の大きな進展である。歴史上数々の「民主主義の勝利」に関与してきたフリーメイソンがこれを狙っていたとしても、まったく不思議ではない。

歴史の陰で暗躍し、世界秩序の更新に関わってきた秘密結社フリーメイソン。朝鮮戦争の終結と北朝鮮の民主化という、新たな秩序の構築は果たして成功するのだろうか? 読者たちも、一般に報じられている“ニュースの裏側”に目を向けることで真実が見えてくるだろう。

(文=塩原逸郎)

参照元 : TOCANA




サダム・フセインとHARP計画やバビロン砲計画を行った天才科学

【実録】「HARP計画」や「バビロン砲」で世界を脅した天才科学者・ブルとは!? 南国バルバドスで見つけた残骸、そして死の謎に迫る

2018.04.16

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ドゴォォォオオーーーン!!!

耳を弄する轟音と激しい衝撃波が、小さな島全体を揺さぶった。サトウキビ畑で作業をしていた農民たちは思わず空を見上げ、粗末な家の中からも大勢が飛び出してきた。そして人々は、南東方向に立ち上る巨大な火柱を見つけた。

「またあの博士の実験か」

事態を確認した住民は、それぞれに納得して各々の仕事へと戻る。風に散らされて消えてゆく黒煙を、いつまでも飽かずに眺める子どもたちもいた。

1965年当時、カリブ海に浮かぶ島国バルバドスはイギリス支配下の自治領だった。その頃、この島の南東端パラゴン地区では、とある科学者が奇妙な実験を行っていた。

■1人の有能な科学者が大砲に魅了されるまで

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科学者は名をジェラルド・ヴィンセント・ブルという。1928年、カナダのオンタリオ州ノースベイで生まれたブルは、幼少期より模型飛行機作りに熱中し、16歳でトロント大学の航空工学部に学んだ。

1949年、カナダ国防省国防研究評議会の資金提供でトロント大学に航空工学研究所が設立されると、ブルはここで超音速機用実験風洞の研究に従事。続いてカナダ国産の短距離ミサイル、「ベルベット・グローブ(Velvet Glove)」の開発にも関わっている。その傍ら、ブルは弱冠23歳にしてトロント大学から工学博士号を得ており、これは同大学の最年少記録で、現在も破られていない。

ミサイル開発に携わるブルは、開発主体であるカナダ武器研究開発機構(CARDE)に対し、新しく実験用風洞の建設を提案したが、あまりにも費用がかかりすぎるとして認められなかった。一方、CADREの砲兵たちはこう主張していた。

「風洞なんか作るより、大砲でミサイルの模型をブッ飛ばせばずっと安くデータがとれるぜ」

この言葉が、ブルの人生を大きく変えてしまう。以来、彼は大砲を用いた弾道実験に邁進するようになった。その方法は、ミサイルの模型を保護容器に入れて大砲で射出するというもので、容器は発射直後に飛散するようにできていた。標的に向かって内部の模型だけが超音速で飛んで行く仕組みだ。

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■バルバドスとHARP実験

この頃、アメリカのアーサー・トルドー将軍がカナダを訪れ、ブルの実験を知って大いに関心を持った。こうしてブルは、カナダの軍部だけでなく、アメリカ軍にも人脈を広げて莫大な資金援助を得ることになった。

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さらに彼は、バルバドス自治政府のエロール・バロウ首相の同意までとりつけて、1961年から同地で「高々度研究計画(High Altitude Research Program:HARP)」と呼ぶ一連の実験を開始したのだ。

HARPは、巨大な大砲を用いて宇宙空間に物体を打ち上げることを目的としていた。この計画が成功すれば、巨大な宇宙ロケットを建設するよりもずっと安価な費用で衛星を打ち上げることが可能になるはずだった。

ブルは、何度も改良を重ねながら実験を繰り返し、ついには戦艦用の41ミリ砲を継ぎ合わせて全長40メートルにも達する巨大砲を作り、何千回と発射実験を行った。ブルは後にカナダとアメリカでも同様の実験を行い、重さ180キログラムの物体を高度180キロの宇宙空間まで到達させることに成功した。しかし、衛星打ち上げという当初の目的は達することができず、HARP計画は1968年に打ち切られた。

■フセインと作った「バビロン砲」と謎の死

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その後、ブルは射出兵器の専門家として、各種の新しい大砲や砲弾の設計を行った。アメリカだけでなくイスラエルや南アフリカなど、世界各国が彼の顧客となった。この成果が認められ、ブルにはアメリカ国籍が授与された。しかし1980年、当時は経済制裁下にあった南アフリカに榴弾砲を輸出したとして逮捕され、出所後はベルギーに拠点を移す。それでも彼は、世界各国を相手に武器設計の仕事を続けた。

この頃のブルに接触したのが、かつてイラクの独裁者であったサダム・フセイン大統領である。フセインはブルのHARP計画に目をつけ、それを上回る巨大な大砲の設計を依頼した。名付けて「バビロン計画」である。かつてイスラエルを征服した新バビロニア王、ネブカドネザル2世に自らをなぞらえる、自身の野望を込めた命名だった。この計画が完了すれば、全長150メートル、口径1メートルもある超巨大砲が、イスラエルやイランはもちろん、理論的にはアメリカ本土さえ射程に収めるはずだった。

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しかし、1990年3月、ブルはベルギーの事務所前で射殺死体となって発見される。バビロン計画自体はすでに動き出していたが、イギリスの税関で“石油パイプラインの一部”と称する部品が摘発されたことからフセインの野望が発覚。建設途上だった超巨大砲、通称「バビロン砲」も1991年の湾岸戦争の後処理の一環として破壊された。

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バビロン砲は、フレデリック・フォーサイスのスパイ小説『神の拳』の主題ともなっているが、ブルを暗殺したのが誰かは、今もって謎に包まれたままである。イスラエルの諜報機関、モサドの仕業という説も巷間に流布しているが、そもそもモサドは民間人は殺害しない。

一方、ブルの遺産ともいえる巨大砲の残骸は、今もバルバドス南東部、パラゴン地区の海岸にある軍事基地の中に、ひっそりと眠っている。まるで悲運の天才科学者の墓標であるかのように。

羽仁礼(はに・れい)
一般社団法人潜在科学研究所主任研究員、ASIOS創設会員

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【衝撃映像】旅客機の乗客が不気味すぎる「シリンダー型UFO」をガチ激撮! 嵐の中で真っ赤に輝き… HAARP実験説も急浮上!

2018.04.15

眠りに落ちていた乗客が目を覚ますと、旅客機の窓の外は雷光激しい大荒れの天候。寝ぼけ眼でよく見れば、そこに真っ赤に輝く一筋の光が浮かんでいた――。

■旅客機の乗客が撮影した赤色に輝くシリンダー型UFO

米ジョージア州のアトランタ空港を飛び立ちラスベガスへ向かう旅客機がテキサス上空に差し掛かったところで、それまで眠りに落ちていた乗客のチャン氏(自称)は目を覚ました。窓の外は雷鳴が轟く大荒れの天気だったのだ。

ときおり稲光がフラッシュする窓の外をよく見ると、チャン氏は細長い赤い光の存在を認める。

見れば見るほど不気味で異様な光にチャン氏の眠気も吹き飛び、あわててスマホを取り出してカメラのレンズを窓の外へと向けた。しかしあいにく僅かなバッテリー残量を残すのみで、数十秒の動画を数回収録した後にスマホの電源が落ちてしまった。

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ともあれこの動画がネットにアップされるや、多くのUFO研究家の目に留まって各種の見解が寄せられることになる。陰謀論系の筋からは、これはエイリアンの宇宙船かあるいは米軍の気象改変実験で発生した現象であると指摘している。もし後者であるとすれば、窓の外の嵐は、気象改変技術によるものであったことになる。

この話題をいち早く取り上げたYouTubeチャンネル「Secureteam10」の解説では、この映像は航空機から撮影された動画の中で最も異様なもののひとつであると説明している。また動画のコメント欄にはさまざまな見解が寄せられている。

地球由来のものではない本物のUFOであるという声はもちろん、悪天候で見えなくなっている旅客機の翼のライトなのではないかという指摘や、室内のノートPCなどの光源が窓に反射しているのではないかという現実的な見解、あるいは、雲の隙間から漏れた太陽光が反射しているのではないかという意見もある。専門家からいちげんのユーザーまでをも巻き込んで注目を浴びているこの謎の光の正体やいかに?



■HAARPの起動による嵐発生&UFO出現なのか!?

かつて英国防省でUFOや未解決事件を担当したUFO研究家のニック・ポープ氏は、この時に気象が操作された可能性を指摘している。具体的にはアラスカにある地球の電離層と地球近傍の宇宙環境で発生する自然現象を探求する施設・HAARP(High Frequency Active Auroral Research Program)の起動である。それによってこの動画が撮影された日の嵐のような気象の変化が引き起こされると考えられているのだ。

「これは興味深いビデオです。HAARPが暴風雨に関連した気象現象を引き起こしているのかもしれませんが、多分それ以上のことがあります。HAARPと気象コントロールについては“臆測”とされていますが、気象改変技術が存在するという事実を否定することはできません。たとえば、人工降雨(cloud seeding)などはかなり前から指摘されています」(ニック・ポープ氏)

▼アラスカにあるHAARPの施設

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米軍の気象改変計画としては、ベトナム戦争で行われたポパイ作戦(Operation Popeye)などが有名だが、昨年にアメリカ本土を襲った相次ぐ大型ハリケーンもまた気象改変技術によるものではないかと一部の専門家から強い疑惑が投げかけられている。

一方、『UFO調査マニュアル』の著者であるUFO研究家のナイジェル・ワトソン氏が英紙「Daily Mail」オンライン版に語ったところによれば、アラスカ州のHAARP施設は、気象を操作し人心までをもコントロールできると考えている陰謀理論家の格好の標的になっていると指摘している。つまり、こうした現象を安易にHAARPに結び付けることに異議を唱えているのだ。

「ビデオクリップからは、何がこの光を発生させているのかはわかりませんが、それはHAARPが作動したことによるUFO的存在の幻影、またはHAARP起動によって誘導されたエイリアン宇宙船の地球接近ではないと思います。全体的な印象としては、陰謀理論家たちがエイリアンと接触している米国政府がHAARPという超極秘のスーパーテクノロジーを活用している証拠が持ち上がったとして喜んでいると思います」(ナイジェル・ワトソン氏)

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陰謀論的な言説を展開するUFO情報ウォッチャーにとって今回の動画は心を躍らせるものであったようだが、ワトソン氏の言及はそうした流れに待ったをかけるものになった。ともあれ、昨年アメリカを襲ったハリケーンは一部から大きな疑惑の目を向けられている。

決してUFO研究家ではなくメインストリームに立つ理論物理学者のミチオ・カク教授も昨年、多発する米本土のハリケーンについて気象改変技術の関与を示唆しているのだ。はたして今回の動画はUFOと気象改変技術の存在の有力な証拠となるのか、関連する続報を注視したい。

(文=仲田しんじ)

参考:「Daily Mail」、「Mirror」、ほか

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バイエルによるモンサント買収で遺伝子組み換え大麻ビジネスが本格化する?背後にロックフェラー一族

【陰謀論】モンサントとバイエルの最凶合併でマリファナ種子独占か? 「遺伝子組換え大麻」ビジネスの裏にロックフェラー

2018.03.29

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健康志向者が増えているアメリカでは、多くの国民が、遺伝子組み換え食品や農薬の質について過敏になっている。特に、こうした部門で有名になったアメリカのモンサント社や、ドイツの医療大手バイエル社に対して警戒心を持つ人も少なくない。

■バイエルによるモンサント買収の裏事情

2016年9月、この2社のM&Aが発表され、その内容はバイエルがモンサントを660憶ドル(約6兆8000億円)で買収する、というものだった。

通常、M&A後の新体制下では、買われる側の企業の方が弱い立場にあると見られがちだが、健康志向者の間では、モンサントにしてみればこのM&Aは「不健康かつ不穏な」独自路線を貫ける絶好のチャンスなのだろう、と皮肉な意見が出てくる有り様だったという。どういうことか?

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もともとモンサントは、健康志向者から「環境最悪企業」と揶揄されるほどのマイナスイメージを抱えていた。ところが、そのモンサントにしてみれば、世界を代表する医療企業に買われることにより、今まで着ていた古服を脱ぎ捨てて衣替えできるというメリットがある。モンサントは別の会社に買われることにより、過去のイメージから脱皮でき、新たな着ぐるみに身を包みながら、今までできなかった分野に手を出せるのだ。

オルタナティブ系メディア「Collective Evolution」によると、医療業界ビッグ4に君臨するバイエルに買われることを選択したモンサントの本音は、「今後は医療という大義名分に乗っかって、ビッグ4の世界市場の支配力を使いながら、今まで以上に幅広く大麻ビジネスをしたい」というものだという。さらにモンサントの背後には、陰謀論界隈で有名なあの「ロックフェラー一族」がいるという事実もこの合併の“不気味さ”に拍車をかけている。

なにしろ、大麻という商品は、免罪符ともなる「医療用」として展開できる側面と、単に大麻を吸いたい潜在消費者の購買意欲を刺激できる側面を併せ持つ。世界大手の医療企業のマーケティング力を頼りに「医療のため」との看板を掲げ、世界のあちこちで合法的に大麻を売ることができる。モンサントに限らず、大麻ビジネスを推し進めたい企業にとっては、医療企業とのM&Aは格好の方法だろう。

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■遺伝子組み換え大麻ビジネスが本格化する?

さらに、モンサントの裏側を探ると、かなり興味深い事実が見えてくる。実はモンサントとガーデニング製品会社Miracle-Groとの間には、すでに業務提携が締結されていたのだった。さらに、このMiracle-GroはHawthorneと業務提携を結び、Hawthorneを表立たせる形でBotanicare、Gavita、General Hydroponicsというオーガニック市場に強い3社を買い取らせた。

ちなみに、この3社は大麻生産をビジネスの柱にしているという。しかし、表面的にはモンサントとHawthorneは提携していないため、モンサントにしてみれば「うちの会社がこの3社やHawthorneと提携しているわけではない」と言い逃れができる。

「Collective Evolution」によると、Miracle-GroのCEO 、ジム・ハーゲドルン氏は「5億円をこの事業につぎ込むべきです。こんな大きなビジネスチャンスは前代未聞ですよ」と周囲を説得し、「大麻ビジネスが巨大ブームに化ける足音を聞き逃すべきではない」との姿勢を示しているという。

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モンサントは3年前の時点で、ウルグアイにおける医療用大麻ビジネスに参入しているようだが、バイエルに買収された後、今まで以上に大麻ビジネスを拡大していくかどうかはまだ明かされていない。

しかし、世界的なビジネス展開の実行段階に至っていないとしても、モンサントの遺伝子組み換え技術を使えば大麻種子を大量に産出でき、バイエルのマーケティング網と特許を活用すれば、遺伝子組み換え大麻を合法的かつ世界的に売ることが可能になるという。これは、かなり議論を呼びそうだ。

実際に、こうした海外のサイトでさえ次のように締めくくっている。

「冷酷な商習慣を優先する企業に対し、消費者が声を上げていくことが必要だ。大麻が売れるかどうか、そのカギを握るのはモンサントでもバイエルでもなく、購買を決める消費者なのだ。消費者の力で、この大麻産業を食い止めるべきだ」

(文=鮎沢明)

参考:「Collective Evolution」、ほか

参照元 : TOCANA






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【衝撃映像】HAARPによる気象操作の決定的証拠!米国で撮影された正方形の雲

【衝撃映像】アメリカの空に人工的すぎる“真四角の雲”が出現! 全世界戦慄「HAARPによる気象操作の決定的証拠か」!?

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アメリカで四角い雲が撮影された。その形は自然現象とは思えないほど整っており、陰謀論者たちは極秘の気象兵器「HAARP」によるものだと訴えている。

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■米国で撮影された正方形の雲

今月23日付の英「Express」の記事によると、謎の雲は米アリゾナ州南西部の都市ツーソンで撮影されたという。動画には四隅がほぼ直角の、正方形の巨大な雲が青い空に浮いている様子が映されている。この動画はFacebookに投稿されるとたちまち評判となった。



動画に映された雲の形状は自然現象とは思えないほど美しく整っている。動画を見た陰謀論者たちは、この奇妙な雲を米軍の秘密兵器「HAARP」によるものだとコメントしている。

HAARPとは米軍でかつて行われていた実験プログラム「High Frequency Active Auroral Research Program(高周波活性オーロラ調査プログラム)」を指す。このプログラムのため、米アラスカ州には巨大なアンテナが立ち並ぶ実験設備が大金を投じて作られた。プログラムの目的は地球の電離層を調査研究することとされているが、陰謀論者の間ではハリケーンなどの災害を引き起こしたり、地震や火山噴火を誘発したりする秘密兵器の開発だともっぱらの噂である。

2014年までにHAARPの実験プログラムは終了しており、アラスカの施設も米軍の手を離れ、現在はアラスカ大学フェアバンクス校が管理している。だが、陰謀論者たちはHAARPが今なお世界各地の地震や火山の噴火、そして気象を操作していると考えている。今回撮影された奇妙な雲はHAARPによる気象操作の証拠であるというのが彼らの主張である。

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■過去にも目撃例が

四角い雲は過去にも目撃・撮影されたことがある。例えば、英イングランド南西部のエクセターの街でも2014年に四角い雲が目撃されて話題になった。今回のもののように頭上を覆うような巨大な雲ではなかったが、きれいな長方形をした雲の画像はとても不思議だと大きな反響を呼んだ。

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このときの長方形の雲については、正体は飛行機雲であるという説が有力視されている。飛行機雲の原因はジェット機などのエンジンから排出される水分や飛行機自体が巻き起こす空気の渦だ。飛行機雲は上空の湿度や風などの条件がそろっている時にだけ発生するが、空のごく一部の場所にだけその条件がそろうこともある。その場所を飛行機が通り抜けると、そこにだけ飛行機雲が発生し、短い飛行機雲はやがて風によって広がり、奇妙な長方形となったというのである。

また、気象衛星や宇宙ステーションから巨大な直角を持つ雲が捉えられることもある。2014年にNASAの宇宙飛行士が国際宇宙ステーションから撮影した写真には、三辺が真っ直ぐに切り落とされ、二つの直角を持つ不思議な雲が映っている。だが、このような雲は地形や前線によって説明できるという。

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■謎の雲、その正体は?

なお、今回のアメリカで撮影された映像には別の可能性も指摘されている。それはフェイクである可能性だ。残念なことだが、不思議な形をした雲のフェイクビデオは他にも多数存在している。ネット上にはリアルな雲を描くための方法が多数紹介されており、誰でも試すことができるのだ。

アメリカの空に現れた正方形の雲は、秘密兵器の証拠か、驚くべき自然現象か、はたまた人騒がせなフェイク映像なのか。今後の解明を待ちたい。

(編集部)

参考:「Express (1) (2)」「Discover Magazine」ほか

参照元 : TOCANA










米空母ロナルドレーガンの乗組員らの大量被ばく、東京電力に1000億円提訴

“トモダチ作戦”米軍、東京電力に1000億円提訴

2018/3/20(火) 11:44配信

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2011年東日本大震災で救護活動を行った空母の乗組員らが福島第一原発事故で被曝(ひばく)したとして巨額の損害賠償を求めて提訴した。

日本メディアによると、今月19日、乗組員200人が東京電力を相手取り10億ドル(約1061億円)の基金創設を求める訴訟を米国連邦裁判所に起こした。

東日本大地震当時、米国は「トモダチ作戦」という名前で2万4000人余りを投じ、2カ月間にわたって福島地域で救護活動および再建作業を展開した。当時、マイケル・シファー米国防省次官補は「日本側に米日同盟の重要性を認識させ、中国とロシアにも米軍の存在感を示す意図があった」と明らかにした。

しかし、この作戦に参加した一部の乗組員が福島第一原発事故の被爆による身体的な損害と精神的被害を訴えた。彼らは福島第一原発事故が東京電力の不適切な原発設計と管理などによるものだとし、被害補償を要求した。

これに先立ち、160人の作戦参加者が昨年8月にも米国裁判所に提訴したが、裁判所は米国司法権の管轄外だとして棄却したことがある。だが、今回、被害者の医療支援や補償などのための基金創設を求めて再び訴訟を起こした。

東京電力は「訴状の正式な送達を受けていないものの送達を受けた場合、適切に対処する」としている。

参照元 : 中央日報日本語版









森友問題は目反らしだった!国民が知らない内に、とんでもない東京都迷惑防止条例の改正が進行中

知らなかった! 森友の影に隠れて、東京都迷惑防止条例のとんでもない改正が進行中

2018/3/20(火) 8:39

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■はじめに
いま、東京で、「迷惑防止条例」の改正という大きな問題が起こっています。条例の正式な名前は、「公衆に著しく迷惑をかける暴力的不良行為等の防止に関する条例」ですが、痴漢や盗撮などの検挙のさいに根拠となる条例ですから、割となじみのある条例ではないでしょうか。

改正が実現すると、たとえばマスコミの記者が問題の起きた政治家や官僚などを取材するために、住居や職場で待ち構えたり、市民運動家やオンブズマンなどが特定の政治家や行政機関などを監視するような、報道や表現の自由が規制対象とされかねないのではないかといったようなことが懸念されています。

改正案には、盗撮の規制強化など、評価できる部分もありますが、全体としてもっと十分な議論と検討のための時間が必要ではないかと思います。このような大きな改正が、実はほとんど審議されず、今年の3月には成立するらしいということです。現在、東京と同じような迷惑防止条例は47都道府県のすべてに設けられていますが、改正案が成立すると、東京で成立した条例だから右へ倣えで、これが他の道府県にも影響するのではないかということが懸念されます。


■そもそも「迷惑防止条例」とは何か?
「迷惑防止条例」が制定されたのは、東京が最初で、昭和37年ということです。昭和39年の東京オリンピックの2年前で、警視庁の幹部がある雑誌(ジュリスト261号)の対談で、「少なくともオリンピックまでには、普通の品性の人がおどかされたり侮辱を受けたりしないで町中を自由に歩き回れる程度までにはしたいという私どもの念願」で、この条例が成立したと述べています。

当時は、暴力団の資金源が、賭博から別のものに変化してきたということと、チンピラやぐれん隊(「ぐれる」から出た言葉で不良集団のこと)などによる、小暴力撲滅のために適格な取締り法規を作りたいというのが制定の理由です。

そのような社会的背景があって、たとえば「ダフ屋行為の禁止」とか、「粗暴行為(ぐれん隊行為)の禁止」、「押し売りの禁止」、「不当な客引きの禁止」、「卑わい行為の禁止」など、全部で8か条の暴力的不良行為を取締る条文ができました。

つまり、暴力団やぐれん隊などによる、都民の生活安全とか風俗環境を害する暴力的行為を取り締まるのが条例の目的でした。

それはそれで当時の規制の根拠は認められるでしょうが、今のように、暴力団とまったく関係のない、会社員や公務員などの痴漢や盗撮にこの条例が適用されるということは、その時はまったく考えられていなかったことでした。適用が拡大していったといえます。

このような条例は、逮捕するかどうかの現場の警官の裁量が大きいだけに、ともすれば拡大適用される傾向があります。たとえば、昭和33年に制定された刑法208条の2の凶器準備集合罪ですが、これは当時暴力団の抗争事件が多発したので、日本刀やピストルなどを準備して集合した段階で暴力団員を逮捕できるようにすることが目的でした。それがその後、「プラカードも使い方によっては凶器だ」との理屈で、学生運動やデモ行進などに適用され、バットや木刀を持って集まった中学生のケンカにも凶器準備集合罪が適用されたことがあります。

■迷惑防止条例の目的は?
ところで、迷惑防止条例は、いったい何を守ろうとしているのでしょうか。

条例を見ますと、第1条の目的のところに、「この条例は、公衆に著しく迷惑をかける暴力的不良行為等を防止し、もつて都民生活の平穏を保持することを目的とする。」と書かれてます。

この「都民生活の平穏」とは、いったい何でしょうか。

実は、条例で書かれてる禁止行為はもともと「具体的な被害者」が想定しにくいものなのです。つまり、条例は、東京都にいる個々の都民や滞在者自身を保護したり、その人たちの具体的な利益を守ろうとするのではなく、ここでは、もっと一般的で、ざっくりした「公衆」の「平穏」とか「安心感」が問題になっています。はっきりいえば、自分が直接の被害に遭っていなかったとしても、条文で書かれてるような禁止行為を見たり聞いたりしたときの、都民の「不快感」や「不愉快感」が処罰の根拠だといえまず。専門的にいえば、迷惑防止条例の禁止行為は基本的には「社会的法益に対する罪」だといえます。

痴漢が典型例とされる卑わい行為(第5条1項3号)もそうです。確かに、痴漢行為は、具体的な個人が被害者だといえますが、条例は、具体的な被害者を守ろうとするものではなく、痴漢を「公共の場所」とか「公共の乗り物」で実行した場合のみを処罰の対象としています。もしも条例が個人の利益を守るのであれば、このような限定は不要です。だから、私は、電車などでの痴漢は刑法の強制わいせつ罪(刑法176条)も一緒に成立してると思っています。

ともかく、上で述べたように、基本的には都民のざっくりとした「不快感」とか「不愉快感」を起こさせるような暴力的行為を取り締まることが、迷惑防止条例の目的だと考えられます。

したがって、「不愉快だ」という一部の人間の判断(感情)によって都民が恣意(しい)的に逮捕されないように、処罰の対象は慎重に規定しなければならないと思います。

■今回の改正案でよいのか?
改正案の中には、確かに盗撮の規制強化といった評価すべき点もあると思いますが、今回の改正案の中で一番問題になるのは、次の点ではないかと思います。

現行の条例は、第5条の2で「つきまとい行為等の禁止」として、

(1) つきまとい、

(2) 粗野・乱暴な言動、

(3) 連続電話、

(4) 汚物の送付

を禁止しています。罰則は、6月以下の懲役または50万円以下の罰金(常習の場合は、1年以下の懲役または100万円以下の罰金)です。

改正案では、これに、さらに、

(a) 監視していると告げること

(b) 名誉を害する事項を告げること

(c) 性的しゅう恥心を害する事項を告げること

といった禁止行為が追加されます。罰則は、1年以下の懲役または100万円以下の罰金(常習の場合は、2年以下の懲役または100万円以下の罰金)と重くなります。

また、現行1号の「つきまとい」に加え〈みだりにうろつくこと〉が追加され、さらに現行3号の「連続電話等」に加え〈電子メールやSNS等の連続送信〉が追加される予定です。

ところで、このような改正案の評価ですが、われわれ専門家は一般に2つの点から分析します。第一に、このような法改正を必要とする事実(立法事実)があるのかどうか、第二に、かりにこのような改正案が成立した場合に、日常の業務(活動)にもっとも影響を受ける可能性のある人はだれだろうかという点です。このような点を検討して、改正が合理的かどうかを総合的に判断します。

まず第一に、改正で追加される予定の行為ですが、いま特に東京都でこのような行為が頻発しており、何らかの規制が必要な事態になっているのでしょうか。

警察は、「スマートフォン等の普及やSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の利用者増加に伴い、人々のコミュニケーション手段が多様化し、新たなつきまとい行為等を規制する必要性があることから、『正当な理由なく、専ら、特定の者に対するねたみ、恨みその他の悪意の感情を充足する目的』によるつきまとい行為等の行為類型を追加する」必要性があるとしていますが、そのような抽象的な理由ではなく、このような行為を規制することが特に必要だとされるなら、その事実を具体的に示してほしいと思います。

第二の点ですが、やはり「監視していると告げること」や「名誉を害する事項を告げること」、また「みだりにうろつくこと」といった禁止行為の規定は、あまりにも広くて漠然としたものであり、禁止される行為を適切に限界づけているとはいいがたいように思います。

とくに刑法上の名誉毀損罪(刑法230条)と比較していえば、改正案では刑法と違って「公然性」が要件とされていませんし、直接一対一で相手を罵倒するような場合も犯罪となりかねません。本当にこのような行為を処罰する必要性があるのでしょうか。冒頭で触れた、マスコミや市民運動家などの心配も杞憂(きゆう)ではないように思います。

■まとめ
迷惑防止条例が、単に逮捕のきっかけとなる法的根拠を作るだけのものとなってしまうおそれはないのでしょうか。いずれにしても、都民の立場に立って、本当に必要な改正か否かを議論する時間はまだまだ十分ではないように思います。「都民ファースト」という、少し前に都民を魅了したあの素晴らしい発想は、すでに色あせてしまったのでしょうか。(了)

参照元 : 園田寿 | 甲南大学法科大学院教授、弁護士


警視庁の迷惑防止条例改正案が「東京都版の共謀罪」と物議 解釈次第で報道の自由も制限可能か

2018年03月16日 18:01

警視庁が今年、東京都の第一回定例議会に提出した迷惑防止条例の改正案が、物議を醸している。改正案は、つきまといとして取り締まれる対象になる行為に「住居等の付近をみだりにうろつくこと」「名誉を害する事項を告げること」などを追加し、罰則規定も重くする方針だ。

同様の内容はストーカー規制法にも盛り込まれている。しかし、ストーカー規制法は規制対象を「恋愛感情の充足を目的とした行為」に限定している。復縁を迫る、交際を迫るなど、客観的に観測できる行為に限られるのに対し、都の迷惑防止条例は

「正当な理由なく、専ら、特定の者に対するねたみ、恨みその他の悪意の感情を充足する目的」

の行為とある。正当性は現場警察官の判断に委ねられるほか、「悪意の感情を充足する目的」があるかどうかも内心の感情で違法・適法かを分けることになるため、解釈は難しい。このまま改正されれば恣意的な運用が行われる可能性があるとして、一部では「東京都版の共謀罪だ」という声も出ている。

「刑法上の名誉毀損にあたらない行為までも処罰可能になってしまう」

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画像は東京都庁。改正案が成立すれば、全国に影響する可能性があります

自由法曹団東京支部のメンバー、船尾遼弁護士は「なぜ今このタイミングで改正案を出したのか、妥当性が見当たらない。追加されようとしている事項は、現行のストーカー規制法で取り締まり可能。条例が変更されれば、自由な議論が制限されかねない」と危機感を募らせる。

一番の問題は、「『名誉を害する事項を告げること』を追加し、刑法上の名誉毀損にあたらない行為も処罰可能にしようとしていること」だと指摘する。

刑法では、客観的に社会的な名誉を下げるような事柄を、不特定多数に向けて言うことが名誉毀損罪の要件になる。しかし条例の改正案では「相手がむっとするようなレベル、たとえば『お前はバカだ』などのレベルであっても、解釈次第で適用が可能」になるという。

そうなると、国会前や路上で議員を批判したり、労働組合が社前集会で会社の批判をしたり、マンション建設に反対する住民がチラシを撒いたり、消費者が企業に対して不買運動するといったことも規制対象になりかねない。行為の形に関する制限もないので、SNSでの発信でさえも規制対象になる可能性があるという。

「刑法上の名誉棄損罪は告訴がなければ処罰できませんが、改正案は告訴がなくとも、捜査機関の判断により逮捕・起訴し処罰できてしまいます。使い方次第でどうにでもなる条例を出すのはどうなんだ、というのが一番大きな疑問点です」

3月末には成立する見通し「反対する人はSNSで発信してほしい」

さらに、「監視を告げること」という追加項目に関しても、解釈によっては「記者などが『あなたを張っている、私はあきらめません』と伝えることがあたる可能性がある」と懸念する。こうなれば、報道の自由にも影響しかねない。

自由法曹団東京支部は、「改正案は、憲法で保障された労働組合の団体行動権、国民の言論表現の自由、知る権利、報道の自由を侵害するものであり、また憲法94条に反する」として都に意見書を出しているが、改正案は今後、19日の警察・消防委員会で審議された後、22日に採決、月末の本会議で成立する見通しだ。船尾弁護士は、

「反対する人はSNSで発信したり、消防委員の元に要請文を送るなどしてほしい」

と話していた。

参照元 : キャリコネニュース










ビットコインの構造的な問題

暗号通貨ブームの裏側で顕在化してきた「構造的な問題」

2018/1/22(月) 12:12配信

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「月に届きそうな勢いだ!」。暗号通貨(仮想通貨)であるビットコインの熱狂的な支持者は、声を揃えてこう言っていた。2017年12月中旬の記事執筆時点では、ビットコインの価格は天井知らずで上昇を続けていた。

急激な値上がりは、暗号通貨の億万長者を次々と生み出した一方で、このデジタル資産を支える技術に以前から存在する弱点を浮かび上がらせている。この弱点は、デジタル通貨の長期的な存続を脅かす可能性もある。

ビットコインは、サトシ・ナカモトを名乗る人物またはグループが世界に与えた贈り物だ。ナカモトは08年、ビットコインの設計に関する論文を公開した。

ナカモトはこの論文のなかで、従来の金融機関が不要な摩擦を生み出していると主張。銀行などの仲介業者が取引コストを手数料として徴収するために、「手軽な少額取引」が不可能になっていると訴えた。

そしてナカモトは、ビットコインがこのような状況を一変させると主張した。解読不能な暗号を利用したピアツーピア型ネットワークで取り引きが確認されるため、取り引きを一元管理する組織が不要になるというのがその理由だ。

この論文では、マイクロペイメントという言葉は用いられていないものの、その考え方は間違いなく採り入れられている。非常に少額なデジタル決済を可能にすれば、インターネットの経済に変化をもたらしたり、発展途上国の人々を支援したりできるというわけだ。

論文の発表から9年後、ナカモトの発明は大きく花開いた。1ビットコインの価格は、2017年12月中に1万7,500ドルを超えるとみられていた。17年1月と比べると17倍の高騰だ。

しかし、大量の少額取引を可能にする経済的啓蒙主義の新しい時代はまだ実現してはいない。なぜなら、取引手数料をなくすという目的でナカモトが考案した通貨は、まさにその取引手数料にまつわる問題を抱えているからである。

あまりに遅いプラットフォームの処理能力
ビットコインを売買する人は、ビットコインのネットワークに参加している世界中のコンピューターでその取り引きを確実に処理してもらうために、手数料を支払っている。米国東部標準時12月12日午後の時点で、1件の取り引きを10分以内に処理してもらうのにかかる手数料は、およそ19ドルだった。

ある試算によれば、この手数料を3ドルに減らすと、1件の取引を処理してもらうまでにおよそ24時間かかるという。友人に立て替えてもらったピザの代金を支払うなら、ビットコインではなく送金ツールの「Venmo」を使ったほうがいい。

ヴィデオゲーム配信プラットフォームの「Steam」は12月7日(米国時間)、ビットコインの受け付けを終了すると発表した。手数料の高さがその理由だ。それに先立つ12月4日には、先物取引を手がけるCMEグループのシニアエコノミスト、エリック・ノーランドが、高額な手数料のためにビットコイン価格の急騰が終わる可能性があると指摘している。

ビットコインの取引手数料があまりにも高くなった理由は、この通貨の運用に使われるピアツーピアネットワークの処理能力が、現在の標準的なデジタルインフラと比べて劣っているからだ。ビットコインの設計について研究しているコーネル大学のエミン・ガン・サイラー教授の試算によれば、ビットコインのネットワークが1秒に処理できる取り引きの数は多くても7件で、通常は3.3件だという。

VISAの事例を見てみると、9月から12月までの3カ月間に処理された取り引きの数は292億件だった。これは、1日あたり3億1,700万件、1秒あたり3,674件に相当する。

ブロックチェーンに詳しい起業家で、ゴールドマンサックスやヴェンチャーキャピタルのアンドリーセン・ホロウィッツで働いた経歴をもつプリーシ・カシレディも警鐘を鳴らしている。彼女は、ビットコインとそのシステムの技術的限界を警告する記事をブログに掲載した。

ブロックチェーンと呼ばれているシステムを支える技術は、規模を拡大するための準備がまったくできていないと指摘したのだ。「何かをメインストリームにしようとすれば、スケーリング(規模の拡大)が必要になります」と彼女は述べている。

ビットコインの取り引きは、「マイナー」(採掘者)として活動する人々に支えられている。マイナーたちは、ナカモトが設計した、取り引きを処理するためのネットワークを構築するソフトウェアを稼働させている。

ビットコインの処理能力は、マイナーたちが新たに確認された取り引きをデジタル台帳(ブロックチェーン)に追加する頻度によって決まる(現時点では10分に1回)。また、ビットコインのプロトコルがネットワーク経由でデータを転送する方法にも左右される。

アルゴリズムの構造的な問題
ビットコインのボトルネックは、現在のシステム設計に深く根ざしている。サイラー教授と大学院生からなるチームは、世界中に分散しているビットコインネットワークの速度を測定するソフトウェアを開発した。

そのソフトウェアで2016年の1年間を測定した結果を見ると、ビットコインネットワークを支える物理インフラは、コンピューターや通信回線の進化のおかげでおよそ70パーセント高速になったという。それでも、ビットコインのネットワークが処理できる取引件数はほとんど変わっていない。「これは奇妙なことです」とサイラー教授は言う。「基盤のネットワークが高速になっているのに、プロトコルはその状況をうまく活用できていないのです」

世界で2番目に規模が大きい暗号通貨システムである「Ethereum(イーサリアム)」でも、スケーリングの問題が尾を引いている。仮想のネコを飼って育てるトレーディングゲーム「CryptoKitties(クリプトキティーズ)」が、12月に爆発的な人気を獲得。アクティヴィティが急増したために取引手数料が急騰し、処理待ち状態の取り引きの数が大幅に増えたのだ。

暗号通貨の熱心な支持者たちは、ネットワークをスケーリングするためにさまざまなアイデアを提案している。8月には、ビットコインの処理能力を懸念していた一部のグループが、ビットコインから派生した「ビットキャッシュ」と呼ばれる新しい通貨を生み出した。登場から3カ月ほど経過したビットキャッシュは1,600ドル前後の価格で推移しているが、元のビットコインと比べて注目度ははるかに低い。

一方、サイラー教授は15年、コーネル大学の同僚であるイッテイ・イーヤルとともに、「Bitcoin-NG」と呼ばれるアルゴリズムを考案した。このアルゴリズムを採用した新興企業のWaves Platformによれば、同社のシステムは1秒間に数千件の取引を処理できるという。

もっとも、こうした派生通貨のなかから、暗号通貨ブームに沸くビットコインの市場シェアを大きく脅かす通貨が出てくることは当面なさそうだ。また、最近のブームでリッチになった投資家のなかには、いますぐスケーリングする必要はないと主張する人たちもいる。

彼らに言わせれば、ビットコインはナカモトが構想していた通貨というより、「価値を保存する」ゴールドのような存在だ。一方で、ウォーレン・バフェットのように、基本的な実用性を欠いていることが大きな問題だと批判する人たちがいる。ゴールドマンサックスのCEOは12月1日、ビットコインについて、価格の変動が激しすぎるため、価値を保存するには不向きだと述べている。

ビットコインのネットワークやコードの管理を支援しているビットコイン支持者のなかには、スケーリングを実現したり、ナカモトの当初の構想を実現したりするための方法を検討している人たちもいる。だがカシレディは、大規模に実装できると技術的に実証された方法はないと指摘している。

また、たとえそのような方法があったとしても、ナカモトが採用した分散型という仕組みのために、アップグレードを行うための確固たるシステムがビットコインには欠けている。カシレディが言うように、「本当の意味でのガヴァナンスのプロセスが存在しない」のだ。ビットコインに関して検討すべき要素は、価格だけではないのである。

TOM SIMONITE

参照元 : WIRED.jp


年明けに暴落した仮想通貨市場、だが投資家にとっては「毎年の恒例」?

2018/1/21(日) 20:10配信

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仮想通貨市場の価値は、1月上旬に過去最高となる8300億ドル(約92兆円)に達した後、その半分近くを失った。

仮想通貨のファンド・オブ・ファンズ「ビットブル・キャピタル(BitBull Capital)」の創業者ジョー・ディパスクエール(Joe DiPasquale)氏は、こうした市場の動きはここ3年間、毎年見られると語った。

一部では「仮想通貨の大虐殺(cryptocurrency bloodbath)」とも呼ばれる仮想通貨の暴落は、市場を震撼させた。だが、ビットコインの長期保有者からは、これまでも似たようなことがあったという声も聞かれる。

事実、ビットコインやその他の仮想通貨は3年連続で年明けに下落していると、仮想通貨のファンド・オブ・ファンズ、ビットブル・キャピタルのCEOジョー・ディパスクエール氏はブログ投稿している。

同氏はこれを「恒例の下落」と呼ぶ。

「経験豊富な仮想通貨の投資家にとって、何ら目新しさはないということは指摘に値する」ディパスクエール氏は言う。「事実、毎年の恒例になりつつある」

同氏は、情報サイト「コインマーケットキャップ(CoinMarketCap)」のチャートを使い、2016年に75億ドル強をピークに仮想通貨市場が27%下落したことを指摘した。

「1月のピーク時に買った投資家が再びその価値を取り戻すまでに、43日間の不透明感に満ちた大変な日々を過ごした」

以下がそのチャートだ。

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2017年には220億ドルから143億8000ドルへ35%下落、回復にはより長い時間を要した。暴落の背景には、中国政府の取り締まりに対する不安があった。市場操作、資金洗浄、不正融資などの疑いで、中国当局が北京と上海のビットコインの取引所の検査を開始したと発表した後、ビットコインは大幅に下落した。

「ここでもまた、元の栄光を取り戻すまで、動きの少ない時期が続いた。2017年2月中旬まで、50日間を要している」とディパスクエール氏は指摘する。

その後、4月に日本で資金決済法が改正、仮想通貨と法定通貨を交換する取引所などに対して、「仮想通貨交換業者」として金融庁への登録が義務付けられたことで、市場は更なる高値をつけた。

2017年のチャートがこちら。

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2018年1月7日、仮想通貨市場は過去最高となる8350億ドルに達した。そしてこの記事の執筆時には、4520億ドルとピーク時から45%下がっている。

今回もまた、当局による規制に対する投資家の懸念が反映された。ロシア当局が規制強化に乗り出す可能性があると報じられたのだ。タス通信は11日(現地時間)、プーチン大統領が「(仮想通貨については)今後、間違いなく法規制が必要になるだろう」と述べたと伝えている。

アジアでも、当局による規制強化が進んでいるようだ。韓国政府は18日、国内にある全ての仮想通貨の取引所の閉鎖を検討していることを明らかにした。

ソーシャル・トレーディング・プラットフォーム「イートロ(eToro)」のアナリストでもあるマティ・グリーンスパン(Mati Greenspan)氏は16日、Business Insiderに対し、日本と韓国の取引量が最近減っていると語っている。

ディパスクエール氏は言う。「9日が経ち、損失が55%を超えた今、谷底に近付いていることを祈ろう」

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[原文:Cryptocurrency markets are crashing early in the new year — but bitcoin investors have seen this before]

(翻訳/編集:山口佳美)

参照元 : businessinsider





イルミナティが目論む「人口削減計画」 ウィリアム王子「アフリカは人口多すぎるから減らせ」と驚愕の発言

英ウィリアム王子が戦慄発言「アフリカは人口多すぎるから減らせ」! 英国王室=イルミナティによる人口削減計画の開始宣言か!?

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英王室のキャサリン妃が、来年4月に第三子の出産を予定していると報道があったばかりだが、今月、夫であるウィリアム王子が人口削減を訴える驚愕の発言をしていたことが明らかになった。

■ウィリアム王子「アフリカの人口が多すぎる……」

英紙「The Telegraph」(2日付)などによると、アフリカの環境保護プロジェクトを支援するチャリティー団体「Tusk」の支援者であるウィリアム王子は、2日に開催された同団体主催のパーティーに出席。環境問題と人口問題についてスピーチを行った。

「急激な人口増加により、アフリカの人口は2050年までに現在の2倍になると予想されています。これは毎月350万人増加することを意味しています。この人口急増が、アフリカに住まう野生動物たちにとって大きな負担となっていることは疑いのない事実です」(ウィリアム王子)

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あくまで環境問題を大義名分として、アフリカの人口抑制を訴える狡猾なスピーチであるが、すでに3人もの子宝に恵まれたウィリアム王子自身はどんな思いでこの発言をしたのだろうか?

実は英国王室が、自分たちのことを棚に上げ、人口削減を口にしたのは、これが初めてではない。エリザベス女王の夫であり、ウィリアム王子の祖父であるフィリップ殿下もかつて、人口過剰は人類が直面している最大の危機であると発言し、「voluntary family limitation(自主的な家族制限)」を呼びかけたことがある。英国王室には何かにつけて人口削減を呼びかける習性があるのだ。

■英国王室(イルミナティ)が目論む「人口削減計画」

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それも故なきことではない。陰謀論では有名な話だが、英国王室は秘密組織「イルミナティ」の中核であるロスチャイルド家の支配下に置かれており、エリザベス女王は同組織の主要メンバーに名を連ねていると言われているからだ。よく知られているように、イルミナティの秘密計画の1つには、地球人口を激減させる「人口削減計画」がある。イギリス王室関係者の発言も、イルミナティメンバーの発言として読み解く必要があるのだ。

イルミナティの指針の1つであり、人口削減についての国際社会のガイドラインになっているといわれているのが、1992年6月にリオ・デ・ジャネイロで開催された地球サミットで採択された「アジェンダ21」である。これは70億人余りいる地球人口の95%を削減、5億人の人口規模を維持するというものだ。

「環境に対して、人間社会が影響を及ぼしているどの地域においても、国連をはじめ政府と大組織による、地球規模、国家規模、地域規模の包括的な実施計画が行われることになります」(「アジェンダ21」より)

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これだけでも恐ろしい話だが、イルミナティ、そして英国王室が人口削減計画をすでに実行に移している可能性も指摘されている。2013年2月、ブリュッセルにある国際慣習法裁判所は、1960年代から70年代にかけてカナダ先住民・モホーク族の子どもたち5万人を虐殺したとして、エリザベス女王、ローマ教皇、カナダ首相らイルミナティのメンバーと思しき30人余りの人物に対し、懲役25年の有罪判決を出しているのだ。

そして、彼らのターゲットは決してアフリカの人々やネイティブアメリカンらだけではないということを忘れてはいけない。ドキュメンタリー映画『The Great Culling: The Truth About Our Water』(大選別:水道水の真実)などによれば、すでに我々が日々口にしている水道水や食物、医薬品にはじまり今こうして呼吸している空気までもが有害な化学物質にまみれているという。

これこそがすでにはじまっている“大選別”で、我々は気づかないうちに化学物質に毒されており、不妊の蔓延、短命化が起こっているかもしれないのである。その証拠に、今年7月には、イスラエル・ヘブライ大学と米マウント・シナイ医科大学の研究により、ここ40年間で男性の精子数が60%近く減少、22年後には世界から精子が尽きることが明らかになっているのだ。我々は遺伝子的に絶滅させられようとしているのである。

人口削減計画が現在どの段階にあるかは分からないが、今後も英国王室、ひいてはイルミナティメンバーの発言には十分注意しておいた方が良いだろう。今回のように、うっかり口を滑らせることもあるかもしれない。

(編集部)

参考:「The Telegraph」、「Tusk.org」、ほか

参照元 : TOCANA


【閲覧注意】人口削減計画 犯人は誰だ?フリーメイソン?イルミナティ?合成ホルモン剤残留グルテンフリー

2017年09月30日







2016年のカリフォルニアの公立学校で自閉症の児童の割合が全体として7%も上昇していましたが、中でも幼稚園児では17%と目立った上昇がみられました。

地方紙のサクラメント・ビーの報道によると、自閉症と診断を受けた児童の数は2001年と比較して7倍になっているということです。

ワクチンには水銀やアルミニウム、その他多くの有毒物質が含まれているため、ワクチンを受けた児童が自閉症スペクトラムと同じの多くの症状を含む、深刻な副作用を経験する児童が増えているのです。

出典:ワクチン強制化で自閉症率が飛躍的に急増:カリフォルニア州のケース|世界の裏側ニュース






給食でパンにマーガリンを塗って食べ、牛乳を飲む。。。不健康で癌になるはずです!!!





『池田清彦のやせ我慢日記』にこの農薬の恐ろしさが詳述されているのですが…、子供の発達障害を引き起こす可能性も否定できないとのことで、深刻度は大です。

ペテン国家・日本の環境行政

年、日本での昆虫の減少は甚だしい。梅棹忠夫が若かりし頃(1930年代の終わりだろうか)、よく虫採りに行った京都の貴船には、蝶が紙ふぶきのように飛んでいたという。今の日本にそんな場所はない。

この20年間でアキアカネの個体数が1,000分の1に減ったという研究結果を報告している。すさまじい減り方だ。

以前ミツバチが大量に巣から失踪する現象(蜂群崩壊症候群)が、同時多発的におきて原因が暫く不明であったが、少し前にネオニコチノイド系の農薬が蜂の神経系に作用してミツバチを殺すことが分かった。EUはこれを受けて2013年の暮れから、ネオニコチノイド系の農薬の使用禁止に踏み切った。

然るに日本では、今年の5月に厚労省がネオニコチノイド系の農薬の食品残留基準を大幅に緩和した。

ネオニコチノイド系農薬は、子どもの脳の発達障害(自閉症、ADHD:注意欠陥多動性障害、LD:学習障害)の原因になるとの説を唱えている。

出典:日本の野菜が危険食品に。EUが使用禁止した農薬を大幅に規制緩和する暴挙 - まぐまぐニュース!



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グルテンフリーが流行ってきましたが、日本人の70%は小麦アレルギーらしいです。病気に成ります、日本が弱くなると言う計画です。
















ボブ・ディランも何かに加担しているかもしれません。





お上は国民の健康を守ってくれない
(危険な医と食)〜ねつ造された新市場〜


前段階で起こった疑問。自然に市場に任せておいても、日本の薬消費量が世界の約40%にはなりません。上記のように、国が医療・福祉業界が儲けやすい業界と知ってて、国策で儲けているのです。

例えば健康保険制度という制度を作り、医療費を強制的に徴収しています。=医療費の前払いです!しかし薬の効果は全くないどころか、悪化するというまさに「ねつ造された新市場」ということです。

前回の記事でも明確になった病気の拡大再生産がこの最大産業となる仕組みということです。

つまり国が金儲けの為に国民の健康を金貸しに貢いだということです。「国は国民の健康を守ってくれないんです!!」

出典:『文殊菩薩』日本人は、世界人口の約2%しかいないのに、 世界全体の薬の使用量の40%を使っている その訳は?











ペットボトル飲料はいろいろ問題有りです。

【食】ペットボトル茶は危険!発がん性の合成ビタミン大量含有、粗悪な中国製添加物も

●合成ビタミンCはがんの元
金沢工業大学研究グループの調査によると、市販されている主な緑茶飲料500ミリリットル当たりのビタミンC含有量は平均で100ミリグラムである。厚生労働省が定めているビタミンCの摂取推奨量は1日100ミリグラム。ペットボトル緑茶1本飲めば、この量に到達する。しかも、合成ビタミンCである。

毎日飲んでたわ…どうしょう

人工的に渋みを作った感じがするな

ふざけんなよマジで・・
俺の体調不良の原因は食品添加物のせいだろ

出典:【危険】ペットボトルのお茶飲んでる奴やばいぞ…衝撃的な事実判明… : NEWSまとめもりー|2chまとめブログ

え?全く口にしてないの?ちと驚き。

日本で生きてて1ヶ月米を食わないとかありえんでしょ

これマジで言ってんのかな?外食でも米は出てくるし、どうやってんのか結構知りたい。

麺とパンじゃ腹持ちが悪いだろ

米無しで一ヶ月過ごせる気がせんわ

米食わないて、サンドイッチとかピザとかラーメンとかばっかり食ってるってことかな?

出典:20代男性の5人に1人が”1ヶ月間全く米を食べない”事が判明!「若者の米離れ」が話題に : オレ的ゲーム速報@刃

「韓国で、加湿器の水に混ぜて使う殺菌剤が原因で妊産婦や新生児らが肺の損傷を起こし多数の死傷者が出ていた」

「死傷者は1500人を超え、韓国で近年最悪の消費者被害事件」

「多国籍企業の韓国法人『オキシー・レキット・ベンキーザー』や、スーパー大手『ロッテマート』、同『ホームプラス』:殺菌剤を最長で約10年間販売」

韓国製は 何があっても買うんじゃないぞ

バルサンだな

イソチアゾリノンが残留してた、混じってたレベルじゃなくて主成分なのにねぇ。自分とこだと使うのは水性ペンキと糊剤だけ。まぁでもレキットベンキーザーったら、ケミカル剤、洗剤じゃ超が付く大手だしなあ。

洗剤は確か現代総合が代理店で、ホームプラスは三星系、SKケミは言うまでもなく…。LGも三星も食洗機洗剤はレキットベンキーザーが供給してるし、ホトボリが冷めないと悪口言えないでしょ。

出典:【韓国崩壊】韓国企業が と ん で も な い 殺菌テロを実行していたことが発覚!!! 1500を超える死傷者を出す大惨事に!!! - 中国・韓国・在日崩壊ニュース









家庭用の小麦粉には、様々な殺虫剤が含まれている。何故か。アメリカで、小麦粉を保管する過程で殺虫剤を混入させるからだ。小麦粉畑に撒くのではない。収穫し、粉にして倉庫に保管している小麦粉、つまり我々が口にするそのものに、直接殺虫剤を噴霧して混ぜ込むのである。

これらの殺虫剤は総て、口に入れてはいけない、吸い込んではいけないと言う注意書きが書かれているものばかりである。神経に作用して虫を殺すその機序が、人間にも作用して微量でも頭痛、めまい、倦怠感、違和感、不安感、下痢、腹痛、嘔吐、視力減退などの神経症状を引き起こすからだ。

そもそもこんな注意書きが書かれていようがいまいが、目の前で殺虫剤がたっぷり振りかけられた小麦粉で、誰が天ぷらを揚げようと思うだろうか?

こうした殺虫剤入りアメリカ産小麦粉は、様々な用途の専用粉に多い。例えばパン用、天ぷら粉、ホットケーキミックス、唐揚げ粉、だまにならない、粉が飛ばないを謳い文句にした薄力粉などである。従ってこれら種々の専用の用途別になった小麦粉は買ってはいけない。国内産を選ぶべきである。

出典:「食べるな危険」by日本子孫基金(講談社)




マッチポンプが出ました。。。ジカ熱でギラン・バレー症候群

ジカ熱に感染すると、手足に力が入らなくなる病気、ギラン・バレー症候群になる可能性があるとする研究成果を、フランスやイギリスなどのグループが発表しました。発症の確率はまれなものの、日本の専門家は「国内でもギラン・バレーの症状が出た際に、流行国への渡航歴があれば、ジカウイルスの感染の有無を含めて調べる必要がある」としています。

出典:ジカ熱感染でギラン・バレー症候群になる可能性も NHKニュース

また、ワクチン詐欺かな!!!
奇行種が生まれるやつだっけ?

時期が良かったな。今時蚊なんて皆無だもん

無脳なら産まれてすぐ死ぬけど小頭だと知的障害だけで生きてるから財政圧迫するんじゃね

出典:まとめたニュース : 【ジカ熱】日本でも感染確認 ブラジル滞在歴がある10代男性



さて、そんなモンサント社ですが、ビジネス戦略は、生物の根幹である種を支配し、「世界の胃袋を握ること」だそうです。また、映画『モンサントの不自然な食べもの』(マリー=モニク・ロバン監督)では、「モンサント社は、さらに植物の糧である水の支配にも乗りだしている」と語られています。そのためには、手段を選ばない手口で、世界各地で、悪辣な訴訟沙汰を数多く巻き起こしてきています。報道によれば、2013年初頭において446もの農家などに対して144の訴訟を提起しているようです。

出典:モンサント社は、植物の糧である水の支配にも乗りだしている|奈良県 自然農法 ナチュラルファーム菜(sai)



ロックフェラーが長生きなのは 海水療法をしているから?












この資料には妊婦に関する研究調査結果がまとめられており、東海大学医学部講師の逢坂文夫氏が発表した「住居環境の妊婦に及ぼす健康影響について」によると、「流産・死産の割合は、1〜2階で6.0%、3〜5階で8.8%、6階以上で20.88%、と高くなるにしがたい、増加」と記載されています。

しかも、逢坂氏はその後も継続的にデータの収集活動を行っていますが、いずれでも同じような結果になっているのです。これは海外で「高層階病」と呼ばれており、イギリスやフランス、アメリカなどでは法律で高層マンションに対して、何らかの規制が設けられています。

出典:マスコミが報道しない高層階症候群に要注意!6階以上に住んでいる方の20.88%が死産&流産!三井不動産などの財閥系が情報を隠蔽?|真実を探すブログ



たとえば、モンサント社が欧州委員会に欧州での販売許可申請用に提出したMON863トウモロコシの安全性調査報告書でも、実際モンサント社が行った実験で与えられたラットの肝臓と腎臓に異変が起こっていたにも関わらず、重大な尿検査の結果を隠蔽していたことが明らかになっている。 (これの報道ビデオはコチラで見れるけど、例によって日本の政府やマスゴミは、こういった都合の悪いことは決して国民に伝えることはありませんw)

さて、そのモンサント社が製造し世界中に広く市販している遺伝子組み換えトウモロコシの主要3品種についてフランス研究チームが調べた結果、腎臓・肝臓の機能に明確な悪影響が見られたことが明らかにされたというニュースです。

ちなみに、このモンサント社のトウモロコシMON863 というのは、分類上は食品ではなく、殺虫剤に登録されているものです!

そんな殺虫剤ということすら我々は知らされずに平然と食べているのです・・・

出典:ペットの餌にご用心!〜遺伝子組み換え品で腎臓・肝臓の悪化が明確に | 大切なものを大切に☆彡

野菜の作り方のコントロールをして、栄養不足にしています、また種にも仕掛けをしています!!!

「野菜の味が昔と違う」「水っぽくて野菜固有の匂いや味がなくなった」・・・これは年配の方たちほど感じているはずですが、実はそこには現代野菜の大きな問題点が隠されています。

現代と昔では、野菜の色や形が同じでも、その中身が大きく変わってきています。

言い換えれば、ビタミンやミネラルなどの微量栄養素が極端に少ない栄養不足野菜が氾濫しているのです。

出典:野菜今昔物語・現代における栄養不足野菜の氾濫

■ 野菜の味も栄養も減っている ● 野菜今昔物語・現代における栄養不足野菜の氾濫 (エメラルド・カンパニー)より 「野菜の味が昔と違う」「水っぽくて野菜固有の匂いや味がなくなった」・・・これは年配の方たちほど感じているはずですが、実はそこには現代野菜の大きな問題点が隠されています。 現代と昔では、野菜の色や形が同じでも、その中身が大きく変わってきています。






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次亜塩素酸ナトリウムは今は削減計画と関係無いと思いますが、ノロウイルス対策だと思います。ですが利用される可能性があります。

単に「まずい」ということではなく、薬っぽいような、酸っぱいような、食べ物本来の味ではない変な味です。特にキスの天ぷらや茹でエビ、焼きガニ、カレイの煮つけなど。それらを食べて変な味がしたら、殺菌料の次亜塩素酸ナトリウムが残留している可能性があります。次亜塩素酸ナトリウムは、プールの消毒薬として使われているものであり、カビ取り剤や塩素系漂白剤の主成分でもあります。

出典:飲食店やスーパー、薬っぽい「変な味」の食品は超危険!強い毒性の添加物、がんのリスクも- 記事詳細|Infoseekニュース

「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、これに並行するように牛肉消費量も増加している。国内消費量の25%を占める米国産牛肉では、肉牛の飼育時に成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。米国の牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」

半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。

出典:危険な合成ホルモン剤残留牛肉、日本は大量輸入で野放し 発がんリスク、世界中で禁止- 記事詳細|Infoseekニュース




『医者を見たら死神と思え』 1話だけ無料で読めるので読んでみてください。面白いです。


異常な副作用の薬が堂々と処方さております!!!知らないと地獄ですね。。。





日本人が払った血税を朝鮮人に垂れ流し、本来もらうはずの日本人に渡さず殺す朝鮮人




日本人のみ感染するウィルスとか作ってても何の不思議も無いな。

まじで中国の食べ物輸入禁止!!

きけーん!!
日本人になにかする為だろうね
日本人滅亡させるアル

アメリカもユダヤ社会 アメリカ・イスラエルから生物兵器攻撃食らうぞ中国
生物兵器チャイナ・シンドローム食らうぞ
日本人とユダヤ人は同じYAP遺伝子

まあ、日本人は韓国人ほど同質な遺伝子じゃないけどな
韓国人だけに発症するウイルスなら簡単だろう

出典:ボロロン速報 : 中国が日本人の「遺伝子情報」を蓄積している? 2ch「また東洋経済ですか」「日本人滅亡させるアル」「日本人になにかする為だろうね」






以下略

参照元 : NAVERまとめ



元イルミナティ構成員が“顔出しインタビュー!組織の内部事情から組織を脱退するに至った衝撃的な事件まで赤裸々に語る

「子どもが生贄に…」元イルミナティ構成員が“顔出しインタビュー”で号泣暴露! 脱退時には激しい拷問も!

2017.08.24

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世界を裏で牛耳っているとされる秘密組織「イルミナティ」にかつて在籍していた元メンバーの顔出しインタビューが公開された。組織の内部事情から組織を脱退するに至った衝撃的な事件まで赤裸々に語っている。

■涙の告発「子どもが生贄に…」



オランダの新興メディア「De Vrije Media」のインタビューに応じたのは、オランダ人のロナルド・ベルナルド氏(オランダの金融会社「de blije b」の創設者)。もともと企業家として財を成したセレブだったが、成功への欲望はそれで満たされることなく、 “マイナス100度の冷凍庫に良心をしまって”金融業界に参入。

出所の怪しい金のマネー・ロンダリングなど違法な業務に、最高レベルで5年間携わりながら、世界金融の仕組みを学び、銀行・各国政府・諜報機関・テロ組織がいかに結託して世界のマネーを回しているかを理解したと語っている。その間、ロバート氏は冷徹無常な“サイコパス”になる訓練を受け、たとえ携わった業務の影響で自殺者が出ても、同僚と笑い飛ばすような人間になっていたそうだ。

「私たちは、人々を見下し、嘲笑っていました。人もモノも単なる商品、廃棄物であり、全ては無価値なゴミです。自然、地球だってそうです。全てを燃やし破壊したって構わないのです」(ベルナルド氏)

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金融業界でかなりの実力者となったベルナルド氏は、クライントの紹介で悪魔崇拝者の秘密サークルと終身契約を結ぶことになる。ベルナルド氏曰く、彼らの教会では、まるで映画『アイズ・ワイド・シャット』の1シーンのような異教的で官能的なミサが開催されており、ベルナルド氏も大変楽しんだとのことだ。しかし、終わりは突然やってきた。ベルナルド氏が良心を取り戻す事件が発生したのだ。それは、生贄を捧げる儀式に立ち会った時のことだという。

「それでは、今回私がインタビューを受ける理由となった出来事をお話しましょう。それは海外で開かれた、生贄を捧げる儀式に招待された時のことです。これが、限界でした……生贄にされたのは子供たちです」(同)

「彼らはこんな儀式を何千年も続けているのです。私はかつて神学を学んでいたのですが、聖書にはイスラエル人がこういった生贄の儀式をしている記述があります。イスラエルの最初の10部族がバビロンで捕囚されたのも、子どもを生贄に捧げるこの儀式のせいです」(同)

■脱退時には激しい拷問も

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ベルナルド氏は子どもたちを生贄に捧げるよう命令されたが、それを拒否。この時から彼の精神は徐々に壊れていったという。涙を流しながら告白を続ける。

「もう私はまともに機能することができませんでした。成果も振るわなくなり、仕事を断るようになっていきました」(同)

それでもベルナルド氏は極めて責任の重いポジションにあったため、簡単に仕事を辞めることはできなかったという。そしてある日、ベルナルド氏の体は完全に機能が停止、気が付くと病院の集中治療室で寝ていたそうだ。辛い記憶のため多くは語らなかったが、これには組織脱退時の過酷な拷問が関係しているとのことだ。最後にベルナルド氏は、ある書物を読むことが、この組織のことを知るために重要だと語っている。

「『シオン賢者の議定書』はトンデモ本だといわれていますが、この信じられないほど退屈な本を読み通すことをおすすめします。これを読んで理解すれば、毎日の出来事が新聞を読むように分かるようになるでしょう」

以上がインタビュー第一弾(現在のところ第三弾まで公開されている)の内容だ。これまで噂されてきたイルミナティの黒い話がほぼ事実だったことが、これで明らかになったと言えるだろう。第二弾ではさらに深く世界金融とイルミナティとの関係が詳細に語られている。辛い記憶を掘り返し、涙を流してまで告白してくれたベルナルド氏の勇気に拍手を送りたい。

(編集部)

参考:「YouTube」、ほか

参照元 : TOCANA


元イルミナティ構成員が「世界金融のピラミッド構造」を決死の完全暴露! 搾取システムの総本山・BISの陰謀に衝撃

2017.09.04

オランダメディアの顔出しインタビューに応じ、今世界中で話題を呼んでいる元イルミナティ構成員のロナルド・ベルナルド氏。トカナでも先日、「子どもを生贄に捧げる儀式」の実在が明らかになった衝撃のインタビュー第1弾をお伝えした。今回お伝えする第2弾では、ベルナルド氏が儀式に参加するきっかけともなった、世界金融の独善的な仕組み、そして世界のマネーを操る真の権力者の存在が語られている。

■世界金融のピラミッド構造

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ベルナルド氏によると、世界金融にはピラミッド状に構成されたトップダウンの絶対的な権力構造があるという。ピラミッドの頂点には「銀行の中の銀行」と呼ばれる、スイス・バーゼルに拠点を置く「国際決済銀行(BIS)」が君臨し、あらゆる国家、あらゆる法の影響を受けず、私的な警察も所有しているとのことだ。ここには8000〜8500人が在籍しており、彼らが世界金融を意のままに操っているというから恐ろしい。また、予言研究家の山田高明氏によると、BISを支配しているのは「ロスチャイルド家」であるという。

その下に位置するのが、IMF(国際通貨基金)と世界銀行だ。これらの組織は、経済状況が著しく悪化した国家に対し融資を行い、国際金融秩序を安定化することが活動目的であるが、ベルナルド氏は、彼らは決して返済できない融資を貧困国に対して行い、長期的に搾取し続けているに過ぎず、金融ピラミッドの養分にしていると非難している。

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そして、BIS、IMF、世界銀行の次に中央銀行がくる。世界中の国々の通貨を取り仕切る中央銀行はBIS、IMF、世界銀行と同じく“政府から独立した機関”として各国家に君臨している。

たとえば、日本政府は、日本の中央銀行である「日本銀行」に対して通貨の発行権を持っていない。また、よく知られているように中央銀行は世界支配の基礎としてロスチャイルド家が築きあげたものと言われている。

中央銀行の次にくるのが、各国の銀行、その下に多国籍企業、その下に政府、そして最後に我々国民が現れる。

BIS(国際決済銀行) IMF、世界銀行 中央銀行 通常の銀行 多国籍企業 政府 人民

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■ベルナルド氏が警告「搾取のシステムに気付け!」

さらなる問題はここからだ。ベルナルド氏は、このピラミッドを成立させている2つの金融搾取システムについて「一刻も早く気付くべきだ」と警鐘を鳴らす。

1、銀行は借金を基礎に未だ存在しないマネーを創出している。たとえば、ある人が車や家のローンを組んだ時、その人が銀行に借金をすることで、銀行は自動的に世界に未だ存在しないはずのマネーを生み出すことができる。

2、金利。たとえば、毎年5%の利率を設定した場合、10年で50%、20年で100%に膨れ上がり、ピラミッドの上部構造に吸い上げられる。国民・政府・企業は借金に借金を重ねて、金利を支払う一方、上位数%の人間は何をせずとも金が増えていく。

ドナルド氏は、かつてカトリックでは金利の設定は極めて重い犯罪行為であり、現在もイスラム銀行は金利を禁じていると指摘。この魔法のような搾取構造に気付かない限り、人々は上部構造の養分になるしかなく、貧乏人はますます貧乏になり、金持ちはますます金持ちになると警告している。

また、ユーロ圏の財政危機に陥った国の支援、通貨ユーロの安定化を目的とした機関「EMS(欧州安定メカニズム)」にも言及。ここもBISと同じく法的な自己免疫能力を有しており、秘密裏に決定が成されているという。

EMSは、国家に対し、金額に拘らず7日以内に準備させることができ、たとえば、EMSがギリシアを経済的に救うことを決定した場合、必ず7日以内にEMSに要求金額が渡されなければならないという。しかし、実情では5%もギリシアに金は渡らず、大半はギリシアからドイツ、フランス、オランダの銀行へ流出しているとのことだ。そして勿論、ここで使われるのも国民の血税であり国債である。

我々の知らないところで、巨額のマネーが知らぬ間に利用され、消費されている。ベルナルド氏は、このような構造を広く人々に知らせるため、オランダやベルギーでレクチャーを行っているという。今回のインタビューも金融業界の裏を知るベルナルド氏の誠実な訴えなのであろう。

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一部ネット上では、ベルナルド氏が7月に米国で暗殺されたとのニュースが流れているが、これは同名の別人(Ronald Bernard Fernandez)だとされている。誤報ではあったが、相手が秘密組織「イルミナティ」やユダヤ系金融資本ともなれば、ベルナルド氏の身に何が起こってもおかしくはないだろう。いずれにしろ、今回は無事でなによりだ。今後もベルナルド氏の口から、さらなる驚愕の真実が語られることに期待したい。

(編集部)

参考:「YouTube

参照元 : TOCANA

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