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陰謀

政府がコロナ死者数を水増ししていたことが発覚!死因を問わず全てコロナとしてカウントせよと通達

死因を問わず、全てコロナの死亡者として公表するように連絡があったとのこと。

これは酷い!コロナ以外で亡くなった人も全てコロナで死んだことになってる。

明らかに捏造であり、このような統計は信用ならない。

政府は明らかにコロナの死者数を水増しし、恐怖を煽ってるのが分かります。

目的は全国民に猛毒コロナワクチンを打たせること。

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県の感染症対策局の職員に、厚生省からの虚偽報告指示があったか確認したら、『何か悪いの?』って感じで、悪びれる様子もなく、「ありました」とあっさりと認めた。罪の意識のなさに、正直、驚きました(笑) 「ここに虚偽の報告しろと書いてあるけど、意味分かってる?」と尋ねると「ハイハイ、分かってます。」と真顔で答える担当者。スゲーな(笑) その時の動画です。

寺尾介伸さんの投稿 2020年8月1日土曜日





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WHOを排除してコロナの嘘を暴いた大統領が55才で急死…陰謀としか思えない

ブルンジ大統領死去 心臓疾患で倒れる

2020年06月10日01時27分


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【ブジュンブラAFP時事】アフリカ中部ブルンジ政府は9日、ヌクルンジザ大統領が東部カルジの病院で死去したと発表した。55歳だった。ツイッターに「心臓疾患で8日に倒れた共和国大統領ヌクルンジザ閣下の予期せぬ死を大きな悲しみとともに政府は公表する」と声明を掲載した。

声明によると、先週末から入院していた。8日に状態が「激変した」と説明している。全土が9日から1週間の服喪期間に入った。

ヌクルンジザ氏は熱心なキリスト教福音派の信者で、ブルンジの支配者として神に選ばれたと主張、2005年に権力を握ると独裁的な統治を続けた。憲法の3選禁止規定を踏み倒す形で15年の3選を強行し、反対運動が激化。当局の弾圧で少なくとも1200人が死亡し、数十万人が家を失った。

参照元 : 時事通信







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コロナウィルスは存在しない

コロナパンデミックは壮大なヤラセ、嘘だった。

コロナ茶番でマスクをするのもおかしい。














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【衝撃映像】アメリカの黒人差別暴徒化はヤラセの可能性

この黒人差別から暴徒化に発展した原因となった黒人は死んでない?クライシスアクター(政府おかかい役者)だったのか?本当に亡くなったの?





▼下のツイートを日本語翻訳しました。

ジョージフロイドの殺し屋は警官ではありません。彼はCIAヒットマンです。私はそれを知っていました。彼はたぶんボストン爆破テロの時でしたか?サンディフックシューター?デレクマイケルショービン、44歳、フロリダ州ウィンダミア。



バイト代を払って、暴徒化させている?

▼お金を渡して指示を出しています。



ANTIFAボスが金を渡し、黒人コミュニティを圧迫していた?






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コロナの茶番に気づいた国民が新宿で大衆に向かって訴えかける動画

コロナがヤラセだと気づいた国民が動画付きでツイートしていたので紹介します。

コロナ危機はワクチン接種証明書としての体内マイクロチップ導入を目的とした茶番。

だからマイクロソフトのビルゲイツがワクチンに出資している。コロナ禍の中でスーパーシティ法案を通すのもそのため。

腹立つので街中でおっきな声で喋ってやりました。笑

▼こちらが新宿の交差点で独り言を叫ぶ動画





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ドイツでもコロナは嘘パンデミックだと完全にバレました

ドイツでもコロナは嘘 だと、完全にバレてます。ほぼ全員マスクをつけずに密集デモ。

ソーシャルディスタンスを守れという呼びかけも無視。

後半では「死者も大勢出ています」という警察官のアナウンスに対し、「嘘つくな〜!」というヤジが飛んでいます。








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【衝撃】米国では、あらゆる死者にコロナ死と書けば厚生省からお金が入る仕組み

これが真実

アメリカではあらゆる死者にコロナ死と書けば厚生省から金が入る。

入院させれば100万呼吸器つけさせると400万。

金目当てに医者は嘘をついてるのだ。






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【衝撃映像】ロンドンオリンピック開会式でコロナパンデミックと5Gを予告していた

なんとロンドンオリンピック開会式の演出に、コロナパンデミックと5Gを予告していたのだ。



イギリスの新札ポンドにも5Gとコロナが!

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【新型コロナ】イギリスの感染者の女性、あれ?どこかで見た顔と思ったら

イギリスで新型コロナに感染したと報道された女性。

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どこかで見た顔と思ったら、クライシスアクター(役者)でした。

ボストン爆破事件の時も一躍買っていた。


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メディアはヤラセで新型コロナ感染者を報道していた。

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今回のコロナパンデミックはヤラセの可能性大。嘘パンデミックの可能性大。

感染者数も死者数も嘘。大げさに報道して大衆に恐怖を植え付けることに必死なのが分かります。





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【新型肺炎】メディアが報道する米国の現状は嘘だった!嘘ニュースがバレる!

コロナウイルスが全世界で感染拡大しているということで、マスコミが信用できない市民が実際に現地に行き、調査した映像がユーチューブにアップされていたので紹介します。

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この動画を観れば、メディアが、いかにヤラセの嘘ニュースを流し、大衆に恐怖を植え付けるため、大げさに煽っていることが分かります。日本のメディアも、志村けんの死を利用し、コロナ=怖いと情報操作しています。

衝撃的な映像です。削除される前に是非ご覧ください。














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2020年1月8日朝、イラン南西部で起こったM4.9とM4.5の地震発生は米国による人工地震!?

イラン地震、ウクライナ航空機墜落の連続で「気象兵器」投入疑惑浮上! 人工地震か…元大統領もブチ切れ!

2020.01.10


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写真はイランの原発

米国がイラン革命防衛隊のソレイマニ司令官を殺害したことにより、両国間の緊張が高まっている。特に8日に墜落したウクライナ航空機は、イラン革命防衛隊のミサイルによって撃墜されていたことをカナダやアメリカが認めたことで、状況が劇化しそうだ。

そうした状況の中、イランとアメリカを巡る陰謀論も活性化しつつある。今月8日朝には、イラン南西部ブシェール州にある原子力発電所付近でM4.9とM4.5の地震が発生したが、これはアメリカが起こした人工地震だというのだ。米ニュースメディア「The Daily Dot」(1月9日付)が報じている。


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写真はHAARP

アメリカが気象兵器を所持していることは以前から指摘されており、古くはベトナム戦争から雨を人為的に降らせる兵器を使用していたと言われている。中でも米アラスカ州にある通称HAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム)は、電離層で起こる自然現象の観測や電波科学を研究するための施設とされているが、その実態は世界各地の異常気象や大地震を引き起こす米軍の秘密兵器であると、かねてより陰謀論者の間で噂されてきた。レーダーから大気圏へと向けて発射される強力なパルスエネルギービームが環境に介入し、ハリケーンや地震といった自然災害を引き起こせるのだという。

▼ジャラーリー准将


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この絶妙なタイミングで地震が発生したことに“意図”を感じる陰謀論者は多い。また事実として、過去にイランの将軍が気象兵器の存在を認める発言をしたこともある。昨年、イラン市民防衛組織のトップであるゴラーム・レザー・ジャラーリー准将は、「イランの気候変動には疑わしい点があり、外国の妨害工作が気候変動に関与している可能性がある」、「イスラエルは他国と共同の研究チームを結成し、イラン領空に入ってくる雲に雨を降らす能力がないことを確認している。

我々は雲と雪の窃盗被害に遭っている」と非難し、世界に衝撃が走った。実はイランのアフマディーネジャード元大統領もイスラエルが気象兵器を使用していることを指摘したことがある。


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とはいえ、アメリカが気象兵器でイランを攻撃したとは断言することはできない。少なくとも、中東への介入から手を引きたいトランプ大統領はイランとの開戦を望んでいないはずだからである。イランとの開戦を望み、反体制派と密接に繋がっている元大統領補佐官のジョン・ボルトンとは違うのだ。

だが、もしトランプ大統領が気象兵器を使用することがあるとすれば、それは諸外国への威嚇のためだと考えられる。命令から1日足らずでイランの実質ナンバー2を簡単に殺したアメリカに、反米国家は恐れをなしたはずだ。それに加えて人工地震を引き起こす気象兵器を見せつけられたら、たまったものではない。原発を所有する国は背筋が凍ったことだろう。

▼ウクライナ航空機にミサイルが着弾する瞬間の映像。



イランもアメリカとの戦争は絶対に避けたいに違いない。しかし、ウクライナ航空機の撃墜により、事態はイランとアメリカ以外にも波及しており、予断を許さない状況だ。専門家らは、第三次世界大戦は起こらないと断言しているが、果たしてそう楽観視して良いものだろうか? そもそもこの撃墜は偶然の誤射だったのか、それとも計画通りの発射だったのか? 歴史を動かすのは、偶然か、それとも陰謀か……今後もイランから目が離せない。

参考:「The Daily Dot」、ほか

参照元 : TOCANA


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【悲報】ロシア国防省イゴーリ・トカレフ大佐がメディアで爆弾発言「日本は、数十年にわたり、地震を偽装した地下核実験を繰り返している」

ロシア国防省イゴーリ・トカレフ大佐「日本は地震を偽装した核実験を止めよ」

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ロシア国防省で各国の核実験の監査に当たっているイゴーリ・トカレフ大佐が、最近ロシアのメディアで爆弾発言をしたらしい。

彼は「東アジアの地震の多い某国は数十年にわたり、地震を偽装した地下核実験を繰り返している」と発言したというのだ。

トカレフ大佐は名指しこそしていないものの、東アジアの地震多発国と言えば日本であることはすぐにわかる。

彼は続けて「気づかれていないとおもったら大間違いだ。ロシアはすでに証拠を握っている。おそらく他の国も気づいている」と指摘した。

彼によれば、大気圏内核実験は禁止されているが、禁止条約を潜り抜けるために地震を偽装した地下核実験が実施されているという。

また、核実験と気づかれないように偽装する手段は洗練されているものの、データを分析すれば核実験と特定することができるとのこと。

恐ろしい話だが、もしかして日本で発生しているのは人工地震というより、地震を偽装した新型核兵器の実験と販促展示会なのカネ。

野崎晃市(43)

参照元 : 『文殊菩薩』


核保有国はどうやって核爆弾の実験を隠しているか 露国防省が明かす

2018年05月11日 21:58

核実験の管理に詳しいロシアの軍事専門家が、海外では核爆発を隠す開発が洗練
されていっていると指摘した。これを受けて、ロシアではこうした出来事の監視メソッドが発展している。ロシア国防省特別管理局の局長、イーゴリ・トカレフ大佐がスプートニクのインタビューで語った。

トカレフ氏は、大気圏内、宇宙空間及び水中における核兵器実験を禁止する条約(部分的核実験禁止条約)に則り、核保有国は地下核実験のみを行うようになり、そうした実験は地震モニタリング機器によってしか発見できないと述べた。

「隠れてこうした実験を行うほうが技術的には容易で、この方向での開発は行われており、洗練されていっている」とトカレフ氏は指摘した。

トカレフ氏は、特に核爆弾の威力を最大限に抑え、爆弾をより深く埋め込み、地震波形成の強度を下げる場所での実験実施などの可能性が用いられていると説明する。

トカレフ氏は「自然なテクトニックなプロセス(地震、火山噴火)を背景に地震発生源の性質の識別が、唯一無二の知識と経験を有する機関の専門家によって解決される科学的ないし実践的な非常に困難な課題となるような地震活動の活発な地域でも実験が行われる可能性がある」と指摘する。

参照元 : スプートニク日本




関連記事 → 3.11東日本大震災は人工地震だった!元アメリカ国家安全保証局が内部告発 「米国とイスラエルの裏権力が核兵器を使った」



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大阪で乗用車が歩道に突っ込む!幼い子ども2人を含む4人がけが

車が暴走 幼児ら4人けが 80歳男逮捕「ブレーキ踏み間違え」

2019年6月3日 23時03分

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3日夜、大阪 此花区で乗用車が歩道に突っ込んで幼い子ども2人を含む4人がけがをし、警察は運転していた80歳の男をその場で逮捕しました。調べに対し「アクセルとブレーキを踏み間違えた」と供述しているということです。

3日午後6時半ごろ、大阪 此花区にあるスーパー「ライフ此花伝法店」の駐車場から急発進した乗用車が、歩道にいた歩行者などをはねました。

警察によりますと、
▽2歳くらいの男の子、
▽7歳くらいの女の子、
▽2人の母親の20代の女性、
▽50代の女性、の合わせて4人が病院に運ばれましたが、いずれもけがの程度は軽いということです。

これまでの調べで、乗用車はスーパーの敷地内でバックで子ども2人と母親をはねたあと、そのまま歩道に飛び出し、50代の女性をはねたとみられています。

警察は、乗用車を運転していた、近くに住む増永弘明容疑者(80)を過失運転傷害の疑いでその場で逮捕しました。

調べに対し「アクセルとブレーキを踏み間違えた」と供述しているということで、警察が詳しいいきさつを調べています。

目撃した人「ぼう然とした状態でパトカーに」
現場に居合わせた男性は「小学生の女の子が泣きじゃくっていた。運転手は年配の男性で、ぼう然とした状態でパトカーに乗せられていた」と話していました。

近くに住む女性は「ちっちゃい子の靴が現場にあって痛ましい。無事であってほしい」と話していました。

現場近くに住む72歳の女性は「車は駐輪場に突っ込んだあと一度バックで車道に出て、再び駐輪場に突っ込んだと聞いている。この時間帯は子ども連れのお母さんがたくさんいる。こんな事故が起きてしまい悲しいです」と話していました。

参照元 : NHKニュース







またプリウス?ハッキングされたのではないか?

ハッカーがプリウスをハッキング!遠隔操作であなたの車の運転席をジャックされる危険性も








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盲目の預言者ババ・ヴァンガによる「2019年の予言内容」発表

9・11同時多発テロ事件やイギリスEU脱退など、多数の予言を的中させたブルガリアの預言者ババ・ヴァンガ。

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▼22年前に(当時85歳)で亡くなった盲目の預言者ババ・ヴァンガ。彼女が予言した「2019年に起こる出来事」はこちら

【預言者ババ・ヴァンガ・2019年の予言】

・ロシアのプーチン大統領が自身のSP(警護官)により暗殺される

・巨大隕石がロシアに直撃

・アメリカのトランプ大統領が奇病で難聴になる。家族が交通事故にあう

・アジア各地で大規模な地震や津波が発生

・ヨーロッパ経済の崩壊

預言者ババ・ヴァンガの的中率は80%。過去に「オバマ氏がアメリカ最後の大統領だ」と予言しハズれた予言もある。

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▼衝撃!2019年5つの予言公開!最高予言者ババ・ヴァンガの伝えた内容とは…巨大地震、政治混乱と不気味すぎる



▼ブルガリア人予言者ババ・ヴァンガの予言(5079年まで)を一挙大公開!






5Gの本当の恐ろしさは「マイクロ波による人体制御」個人情報流出は序の口

【ソフトバンク上場】報じられない「5Gのヤバ過ぎる陰謀論」徹底解説! 欲望操作、脳波改変、人体制御…日本人が人体実験に!?

2018.12.19

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今月19日、ソフトバンクグループの国内通信会社「ソフトバンク」が、東京証券取引所第1部に上場したが、これに先立ちソフトバンクは第5世代無線通信システム(5G)の設備から華為技術(ファーウェイ)製品を排除することを決定した。株価への影響を懸念してのことと見られている。5G技術で世界一とも言われるファーウェイの排除はソフトバンクにとっては大きな痛手だが、5Gへの以降は今後着々と進められていくことだろう。今年10月にNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクは、2019年から2020年にかけて5Gサービスを開始する計画を発表している。

ところで、いま中国を筆頭に世界中で5Gの実現が急がされている背景には、ある恐ろしい陰謀が隠されているという。それを理解するために、まずは3G、4G、5Gといった通信システムの違いをかいつまんで簡単に説明しておこう。

■3G、4G、5Gは何が違う?

まずは3Gと4Gの違いについて。この両者の違いはデジタル通信の速度に現れるが、使用している周波数にはあまり違いがない。どちらも800MHzから2.4GHzのバンドを切り替えながら使っているのが現状だ。大きな違いはデータの転送速度で、3Gがおおむね14Mbps、LTEは最大1G(1000M)bpsと約10〜100倍の差がある。これが5Gになるとなんと20Gbpsにも達するから、革命的なスピードということになるだろう。光ファイバーも真っ青だ。

ところで、従来の通信システム(3G、4G)と5Gの違いは通信速度だけではない。5Gは、高速通信を可能にするために、情報密度が高く取れる、より上の周波数帯を使う必要がある。これが3G、4Gと5Gの大きな違いだ。5Gでは現在の2.4GHzより上の3GHzバンドを使用し、最終的には30GHzという現在の10倍以上周波数の高いバンドを使う予定だ。

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4Gでは携帯電話のだいたいの位置に対してアンテナの指向性を向けていたが、5Gでは個々の携帯の位置に対して細かく指向性を持たせることが出来る。「Inverse」より引用

ご存知のように周波数は高くなるほど電波の波長は短くなる。そのため高周波数の5Gは3Gなどに比べて極めて短い電波を発することになる。だが、短い波長の電波は遠距離に飛びにくいという弱点があるのだ。

そこで、5Gでは平面アンテナを多数配置したマルチフェーズドアレイアンテナを構成して、携帯電話の位置に対して鋭いビームを形成して通信を確保する「ビームフォーミング」という技術が使用される。これはイージス艦で使われているレーダー技術とほぼ同じだ。限られた出力の電波をビーム状にして対象に焦点を合わせることで、効率よく通信が可能になる。

■5Gの陰謀、個人情報流出は序の口

5Gでは20Gbpsという超光速通信がモバイルで可能になる。データ転送の速さを生かし、インターネットのあらゆることがスマートホンという片手で持てる小さなデバイスで実現できるのだ。当然、個人情報は筒抜けだ。

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スノーデンが教えてくれたように、米国家安全保障局(NSA)が運営する極秘の通信監視プログラム「PRISM」は、5G端末から位置情報を初めとして、膨大なデータを収集するだろう。「いつ、どこで、何をしたか」は当然のこと、「誰と何を話したか」まで、ビッグデータとして収集されることは確実だ。

■5Gの本当の恐ろしさは「マイクロ波による人体制御」

じゃあ、5Gの陰謀は個人情報漏えいだけが問題かといえば、それはまだ入り口でしかない。本当の陰謀はここから始まる。

1970年代、モスクワのアメリカ大使館では奇妙なことが起きていた。大使館職員が次々と白血病、脳腫瘍にかかったのだ。米軍の技術者が調査したところ、大使館は強いマイクロ波の照射を受けていた。この事件はなぜか問題にはならなかったが、これをきっかけとして米軍はマイクロ波の研究を進めた。

そして、マイクロ波を含めた電磁波の人体への影響が広範囲にわたって解明された。このデータは日本では決して公開されることはない。なぜなら、その対象が“日本人”だからだ。日本の電波法が違法無線には異様なほど厳しく、工業製品の発生する「ノイズ」には世界一ゆるい理由はここにある。

5Gを使うと、マイクロ波による人体の制御が可能になるのだ。先に説明したビームフォーミングがその具体的技術になる。携帯基地局の出力は約10Wしかない。この出力では、発ガンさせたり、腫瘍を作るなど大掛かりな人体への影響を与えることは難しい上、可能でも長時間を要する。しかし、ある特殊な変調をマイクロ波に加えると、脳に対してさまざまな影響を与えることが出来る。

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脳波は数Hzから数百Hzという非常に低い周波数を持つ。たとえば、シータ波は「ELF」という4〜8Hzの振動だが、これを電気信号にして脳に加えると、非常に安心した感情が発生する。マイクロ波を特殊な変調でシータ波にして放射すると、その電波を受けた人間は安心した感情に包まれる。つまり、人間の感情をマイクロ波で制御できるというわけだ。

たとえば、あなたが5G携帯を持ってショッピングしているとしよう。従来のビッグデータと個人情報では、あなたの好みの商品データをアクティブに提供することしかできなかった。せいぜい通りかかった店の情報をスマホに表示することぐらいだ。しかし、5Gを使った積極的購買技術では、立ち止まって覗き込んだショーウインドウの中の商品が無性に欲しくなってしまう。マイクロ波に変調されたELFで感情を制御されてしまうのだ。この技術は当然、政治的にも利用される。

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ニュースを見ているとある野党の政治家が演説しているシーンが映し出される。何を言っているかはあまり気にかけないが、なぜかあなたはその政治家が嫌いになってしまう。ある重要な政策を選ぶ国民投票の日、あなたは起きて投票しに行こうとすると、急に投票所に行く気がなくなる。

4Gとインターネットは監視社会を作ったが、5Gは制御社会のインフラといえるだろう。
(平清水九十九)

参考:「Inverse」、ほか

参照元 : TOCANA


マイクロ波と人体への影響

マイクロ波(マイクロウェーブ)とは?

電磁波は、周波数(1秒間の振動数)や波長(波の1周期分の長さ)により名称を分類しています。 マイクロ波は、周波数と波長により下表のように区分されています。

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身の回りのテレビ.携帯電話.電子レンジ等に使用されているマイクロ波は、極超短波です。

マイクロ波のように高い周波数は電力束密度も比例して高くなり、電磁波被曝の影響は大きくなります。

日本で使用されている携帯電話とPHSの合計台数は約7,000万ですが、携帯電話のマイクロ波の「周波数」「変調特性」は著しい生物学的影響を引き起こします。

携帯電話の販売商戦は激化する一方です。性能を良くする為に周波数をより高くしたり、電波中継塔を各所に設置しており地域住民との紛争が急増しています。

携帯電話の電磁波被害

「携帯電話から発射されるマイルロ波の7割が脳に吸収される。危険!携帯電話であなたの脳が”料理”される」

これは英国の有名紙「サンデー.タイムズ」の見出し記事です。

携帯電話から発信されるデジタル.マイクロ波エネルギーが脳中枢に数十倍も吸収される熱集中点(ホットスポット)現象により「頭痛」 を引き起こす。この現象は、マイクロ波の電磁エネルギーが脳の神経伝達物質のドーパミンに影響を与え脳のマヒの原因となる(フレイ博士の報告 97年2月7日、米学会で講演)

携帯電話を使用すると「頭が痛くなる」「目がチカチカする」「顔にチクチク感や熱感を覚える」このような症状が出てくれば要注意!

携帯電話は脳腫瘍だけでなく、目のガン「ぶどう膜メラノーマ(黒色腫)」の罹患率が4倍以上とのドイツ・エッセン大学チームの研究報告が発表されています。

車内や混雑した場所で「携帯電話の使用はご遠慮下さい」と放送しているのは、心臓ペースメーカーの誤作動を引き起こす危険性があるからです。

最近は、30〜40代でペースメーカーを装着する人が増えていますので、携帯電話の使用には注意して下さい。

また自身の安全の為にもイヤホンマイクの使用をお勧めします。

マイクロ波の人体への影響とは?

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携帯電話使用地域のマイクロ波の量は、携帯電話を使う地域

(最大 1μW/cm2 = 0.001mW/c)は携帯電話を使わない地域(0.015μW/cm2 =0.000015mW/c)に比べて60倍にもたっしていた。<ワイヤレス.テクノロジー・リサーチ(携帯電話用中継鉄塔のリスクを調査する団体)

発表データ>
オーストラリアのホッキング博士は、シドニー郊外の放送タワー周辺に住む14才以下の子どもたちの小児ガンを詳細に調べた結果、放送タワー周辺4km以内に住む子どもは放送タワー遠方12kmの子どもと比べて小児ガンの罹患率は1.55倍・リンパ性白血病は2.74倍との調査報告を発表しました。

博士は携帯電話テルストラ社の専属医師であっただけに、博士の論文は世界に衝撃的な波紋を広げました。携帯電話の普及が早かった欧州を中心に急激に電磁波規制の動きが高まり、特に携帯電話タワーからの影響で白血病などが増加する懸念から、欧州各国が現行以上の規制強化を検討している。

日本の規制値は米国の5倍からオーストリアの1000万倍と極めて緩い基準値で有り、携帯天国〜電磁波地獄のラベルを貼られても仕方が有りません。

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参照元 : マイクロ波と人体への影響





元国会議員の浜田和幸氏がCIA極秘情報を暴露「人工地震、原発事故、気象改変、アメリカにとっては自然災害もビジネスだ」

人工地震、原発事故、気象改変… すべて米国の災害ビジネス! 元国会議員の浜田和幸博士がCIA極秘情報を大暴露!(インタビュー)

2018.12.19

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国際政治経済学者として活躍する浜田和幸氏は、参議院議員時代から気象兵器や人工地震などの知られざる“真実”を暴き、社会に発信し続けてきた日本を代表する有識者である。かつて全米一といわれるシンクタンク(CSIS)に主任研究員として在籍した際に入手したという世界のウラ情報はもちろん、地球外知的生命やUFOなどの情報にも造詣が深い。

今回筆者は、地震前兆研究家としての立場から、世界各地で連続する自然災害とその背後に渦巻くドス黒い闇を暴くべく、浜田和幸氏にインタビューを敢行した。浜田氏の口から語られた驚愕の真実を、余すところなく全3回に分けてお伝えしよう。

※ インタビュー前編:「人工地震や気象兵器は存在する」知られざる日米関係の闇

■すべてはアメリカが主導権を握るために

――前編で教えていただいた福島の話にも関連しますが、浜田先生は原発に対してどのようなお立場でしょうか? もともと原発は、アメリカが日本にもたらしたものですよね? これも日本に対するプレッシャーだったのでしょうか?

浜田和幸氏(以下、浜田)  アメリカにしてみれば、軍事や航空宇宙関連の技術、そして原発の輸出は、外貨を稼ぐための大きなビジネスです。GEにしろウェスティングハウスにしろ、これらの会社はもともと石油や石炭や天然ガスなどの資源が乏しい日本に「自然界にあるエネルギーに代わるクリーンなエネルギー源」として原子力を実質的に押し付けてきた面があります。

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当初は日本の全エネルギーの3割くらい、ゆくゆくは4〜5割を供給できるほど原発を増やしていく構想があったのですが、スリーマイル島(アメリカ)やチェルノブイリ(ソ連時代のウクライナ共和国)の原発事故を経て安全性に疑問符がつき、いつのまにかGEやウェスティングハウスの原発部門も日立や東芝の傘下に入ってしまい、アメリカとすれば、もともと自分たちが開発した“虎の子”である原子力発電を横取りされてしまうのではないかという恐れや警戒心が出てきたことは間違いありません。

いずれにしても、最終的にはアメリカに利益が還元できるような仕掛け――つまり、一番大事なところはアメリカがコントロールして最終的に自分たちの利益につながる、そういう状況にしたい。だから、何らかの不具合が出る前に、自分たちが作った(日本の)原発を「自然災害に襲われて事故につながった」という形にすれば、すべては災害に対する予防策が不十分だった日本側の責任となるうえ、少なくとも日本政府は脱原発に舵を切ることもできないだろう、と見越している。つまり、原発の安全面に疑問を抱かれないように、アメリカは日本を犠牲にしようと考えていた節が見られます。

■留学中に触れたアメリカ人のメンタリティと戦慄の実態

――先生がHAARPや気象兵器など、一般人たちが気づきもしない事実に最初に気づかれたのは、アメリカ留学中に“真実”に触れてしまったからですか?

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浜田  若かりし頃、アメリカの首都ワシントンD.C.で約8年間を過ごし、昼間は現地のシンクタンクで働き、夜は博士号を取るためにジョージ・ワシントン大学の大学院に通っていました。働いていたシンクタンクは現在、北朝鮮の核施設などを常にモニターしていることでも有名なCSIS(戦略国際問題研究所)です。アメリカでは、国務省や国防総省などの政府機関で働く若者が、昼間は役所で仕事をして夜にキャリアアップのため大学に通うことがごく当たり前です。博士課程で学んでいる間、私はそんな同級生たちと多く知り合い、さらにそのツテを頼って新兵器開発や戦略分野の仕事に携わる人たちとも親しくなることができました。

彼らと食事したりお酒を飲んだりする中で、「実はアメリカはこういうことをやっているんだ」という話をたくさん耳にする機会があったのです。たとえば70年代のベトナム戦争時代、「オペレーション・ポパイ」といって、アメリカ軍は人工的に巨大な雨雲を発生させて集中豪雨による洪水を引き起こす研究をして、実際にベトナムで試していました。ベトコンに苦しめられたアメリカ軍が、敵の偽装ルートなどを遮断・破壊するために構想したことです。その一方では、逆に雨雲を“消し去る”ような研究も行われていました。

――それは内部の人間しか知り得ない、実に貴重な情報ですね。

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浜田  そう。日本に対しても、彼らは日本人のメンタリティをよく理解した上で、「山の爆発を人工的に起こす方法をわれわれは知っている」というような話を、酒の肴に議論する機会が多々ありましたよ。

その後も私は、アメリカの議会調査局(CRS)でコンサルタントの仕事をしたり、上院下院の軍事委員会で証言をしたりする中で、現役の政府関係者たち――たとえばロバート・マクナマラ元国防長官などは家に遊びに来てもらったり――と色んなパイプができました。当然ながら、そういう人たちは極秘情報を一切漏らすことはないのですが、ただし、彼らの考え方はしっかり学べました。彼らには「人が考えることは必ず実現できる」という強い自信がある。だから人工的に地震を起こすことなど、もはや当然のような話で、むしろそれを「どう戦略的に使うか」に心血を注いでいるのです。

――なるほど、私たちの想像を上回るあらゆる戦略を構想し、実現のために研究を進めているのですね。

浜田  それから、国防総省やCIA、それに内務省などが進めているいくつかの極秘研究について見聞きする機会にも恵まれましたよ。たとえば、通信傍受。実態はエドワード・スノーデンが暴露しましたけれど、私はあのような話が表面化するずっと前に、アメリカが日本から傍受したさまざまなデータをやり取りしている現場をたまたま見学させてもらいました。東京にはアメリカ海軍の情報局がありますが、当時の日本政府要人、総理はもちろん閣僚などの影響力ある国会議員たちが、いつ・どこで・誰と・どんな話をしたかということを盗聴して、その膨大なデータを30分毎に海軍本部へと送っているんです。そういう事実に触れて、心底「アメリカという国はすごいことを考えているな」と思いましたね。

■真実を“見ようとしない”日本人

――先生のような考え方をされている方は、永田町や霞が関で他にもいらっしゃるのでしょうか? 世界の真実に気づき、しっかりと実態を把握している方は?

浜田  それはなかなか難しい話ですね。というのは、アメリカは日本にとって最大の同盟国ですし、有事にはアメリカの力に依存せざるを得ないという状況下、アメリカを常に疑ってかかるのは得策ではないという面もあるでしょうから。

――特に自民党に所属されている議員には、そういう考え方は難しいかもしれません。

浜田  そうですね。北朝鮮による拉致問題ひとつをとっても、本来は日朝という二国間の問題のはずなのに、「なんとかしてくださいよ」と安倍総理がトランプ大統領に何度もお願いして、それを最大の突破口にしようという“アメリカ頼み”のメンタリティが染み付いてしまっている。戦後70年以上たってもまだ、ですよ。

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それに、北朝鮮から飛んでくるミサイルを撃ち落とすためといって、アメリカからイージス艦やらPAC3やら色んなものを買わされていますけど、では、自衛隊がそれらの命中精度を自分たちで実験して確認した上で買っているかというと、一切やっていない。一事が万事で、アメリカの言い値のまま買わされている。今や5兆円を突破した日本の防衛予算のうち、装備費の大半はミサイルや防衛システムを買うためにアメリカ側に支払っているわけですけど、それが本当に信頼できるものかどうかもわからない。

アメリカ軍が行ったデモンストレーションでは、昼間の晴天のもとで、どこから飛んでくるかわかりきった模擬ミサイルを迎撃ミサイルで撃ち落としますが、それでも命中精度は50%ですよ。ましてや、自衛隊が配備しているPAC3など、命中精度は5%を切っています。それで、アメリカ側の言い分は「100%完璧な防御システムなどあり得ないのだから、たくさん買って、たくさん設置すれば命中精度が上がる」と。でも、売る側の真意を誰も探ろうとしないんですね。

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■アメリカにとっては自然災害もビジネスだ

――なるほど。各国にアメリカからそういう売り込みがどんどんあって、でも無視していると“次の大災害”が起こるかもしれない――。

浜田  そうですね。おっしゃる通りです。

――では、具体的にそうなった時、浜田先生はどの辺りが狙われやすいと思われますか? 日本も含めて「いつ起きてもおかしくない」とされる地震はたくさんありますが……。

浜田  そうですね。やはり、まず彼らが狙いやすいのは「リング・オブ・ファイア(環太平洋火山帯)」上でしょう。日本列島はその上にそっくり乗っかっていますし、インドネシアのバリ島、シベリア、北朝鮮の白頭山など、歴史的に火山噴火を繰り返してきた場所もたくさんある。ただ、具体的にどうすれば彼らの企てを防ぐことができるか、となると今の段階では防ぎようがない。だから、日本の例で言えば「高台に避難しましょう」とか、「自治体が救命用のボートなどもちゃんと準備しましょう」とか、小手先の対応に終始するしかないんです。しかも、それら救命用の資材などもアメリカ製のものを買わされるケースが多々ありますよ。アメリカにとって「戦争は最大のビジネス」とはよく言われますが、自然災害もまた然り、なんですね。

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以前、ハイチで大きな地震がありましたでしょう?(※) ハイチには、中国が近年すごく力を入れて投資しています。お金の力で台湾と断交させて「第二パナマ運河」を作ろうとしたり、すごい勢いで進出しているんですね。でもここは、もともとアメリカの裏庭みたいなところです。そこを“見せしめ”ではないけれど“自然界の猛威で破壊する”ということになれば、中国も表向きには、「自分たちの進出を邪魔するな」と反論もしにくいですよね。

それから北朝鮮がしていることも、実はアメリカと大差ありません。外に出てくる情報はだいたいデモンストレーションというかショーの一環で、海外のメディアを呼んで高額なお金を徴収してわざと取材させているんです。北朝鮮も、自分たちが持っているあらゆるものを動員して、ビジネスとして活用しようと試行錯誤しているんですね。国会議員や官僚も含めて、日本人にはそういう発想がないから、ちょっと理解が及ばないけど。

※ 2010年1月12日、Mw7.0の地震で31万人以上が命を落とした。

――2018年は、世界各地で火山噴火が相次ぎました。ちょっと疑問なのは、ハワイ・キラウエア火山の噴火(5月3日)は、さすがにアメリカの国土での話ですから、自然に起きたものと解釈してもよろしいでしょうか?

浜田  キラウエアに関しては、自然に起きたものかもしれません。ただし、アメリカ国内だから(人工的な噴火は)ありえないと考えるのは早計です。もともとハワイやカリフォルニアでは噴火の予兆がたくさんあって、さらにイエローストーン国立公園なども噴火すると、影響は世界規模になると考えられています。そんな風に、「リング・オブ・ファイア(環太平洋火山帯)」上のあちこちで災害の予兆があるということになると、たとえ日本で噴火が起こったとしても「やっぱり地球はつながっているんだ」と、それで人々は納得してしまうんですね。

(取材・文=百瀬直也)

浜田和幸(はまだ・かずゆき)
1953年鳥取県米子市生まれ。東京外国語大学外国語学部卒業。ジョージ・ワシントン大学大学院で博士号取得。米戦略国際問題研究所、米議会調査局等を経て、2010年参院選にて鳥取県選挙区から立候補し当選。総務大臣政務官や外務大臣政務官を歴任。国際未来科学研究所主宰。専門は「技術と社会の以来予測」など。2014年にアルベルト・シュバイツァー賞(功労賞)受賞。『オバマの仮面を剥ぐ』などベストセラー著書多数。「サンデー・スクランブル」「たけしのTVタックル」などTV出演も多数。

参照元 : TOCANA




「秘密保護法」制定めぐり岸元首相に米が厳しい要求 外交文書

2018年12月19日 11時12分

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1957年、当時の岸総理大臣は、アメリカのアイゼンハワー大統領と「日米新時代」を打ち出しました。しかし、その後、9時間にもおよぶダレス国務長官らとの会談で、軍事技術の供与を受けたいのであれば、「秘密保護法」の制定が必要だと、厳しい要求を突きつけられていたことが、19日公開された外交文書で明らかになりました。

1957年6月、就任後初めてアメリカを訪れた当時の岸総理大臣は、アイゼンハワー大統領と「日米新時代」を打ち出し、一緒にゴルフを楽しむなど、「対等な日米関係」を強くアピールしました。

一方で、19日公開された外交文書では、岸総理大臣が首脳会談に続いて、ダレス国務長官や制服組のトップ、ラドフォード統合参謀本部議長らと9時間余りに及ぶ会談に臨み、アメリカ側から厳しい要求を突きつけられていたことが明らかになりました。

会談で、ダレス長官は、アメリカではGNP=国民総生産の11%が国防費に充てられていることを説明し、「日本は、われわれの計算によればわずか2%にすぎない」と不満をあらわにします。

また、ラドフォード議長も、日本の防衛力増強を求めたうえで、新兵器に関する情報交換について「日本には秘密保護法ができていないので、これ以上の情報の供与はできない。日本で兵器の研究を進めるにはぜひとも新立法が必要だ」と迫ります。

これに対し、岸総理大臣は「科学的研究はぜひやらねばならないし、アメリカの援助も得たい。秘密保護法についてはいずれ立法措置を講じたい」とこたえています。

最後に岸総理大臣は、改めて秘密保護法について、「日本側で自主的にやるべきことであるから、その話が出たことが漏れないようにしたい」と、アメリカ側からの要請が漏れないよう念を押しました。

岸総理大臣は、帰国後、法整備に向けて検討を始めるものの法案の国会提出には至りませんでした。

その後の自民党政権でも、たびたび法整備が模索され、2013年12月、岸氏の孫にあたる安倍総理大臣のもと、「特定秘密保護法」が成立しました。

戦後外交史が専門の日本大学の信夫隆司教授は「岸氏は、国家の安全保障に関する機密が守られることが独立国家の要件と考えていたのだろう。戦前の治安維持法などの経験から、秘密保護法は野党からかなり反発を受けると分かっており、漏えいを懸念したのではないか」と話しています。

参照元 : NHKニュース








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ドイツのメルケル首相と秘密結社イルミナティの繋がりがTVで暴露される

メルケル独首相と「イルミナティNWO」の関係全貌がTVで暴露される! ビルダーバーグ会議、秘密結社ハンドサイン、陰謀…!

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2005年からドイツ連邦共和国首相を務めているアンゲラ・メルケル首相が2021年の任期満了とともに首相を退任することを明かしたが、この度、首相退任の裏に闇の統一政府「ビルダーバーグ会議」の指示があったのではないかと噂されている。

ビルダーバーグ会議とは、欧米のトップリーダーを集めて毎年1回開催されるもので、世界の政治や経済の動きを決定する「影のサミット」などとも言われている。ここでは、世界の政治経済、環境問題、科学など多岐にわたる分野について話し合われるが、陰謀論界隈では、いわゆるNWO(新世界秩序)を推し進めるための重要な会議と位置づけられ、ここでの決定が世界の未来を決めるといっても過言ではないとされている。

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英紙「Express」(11月5日付)によると、Netflixのドキュメンタリー番組「Top 10 Secrets and Mysteries」が、メルケル首相を含め各国首脳はビルダーバーグ会議に操られていると示唆したという。

たとえば、ドイツの政治家ヘルムート・シュミットは1973年にビルダーバーグ会議に招待された翌年に、ドイツ首相に就任した。同番組は「こうしたことは他の重要人物も経験しており、偶然とは考え難い」と語り、メルケル首相や、フランスのオランド元大統領もビルダーバーグ会議と深い関係にあると指摘している。

つまるところ、メルケル首相が首相辞任を表明したのも彼女の意思でもなければ、政党の意向でもなく、ビルダーバーグ会議の決定があった可能性があるということだ。

そして、メルケル首相がビルダーバーグ会議に忠誠を誓っている決定的な証拠もあるのだ。それは彼女が頻繁に見せるハンドサインである。胸の下あたりに両手でひし形を形作っている姿は読者も一度は目にしたことがあるのではないだろうか? これは「メルケル・ダイアモンド」、「メルケルの斜方形」と呼ばれるもので、世界を裏から牛耳る秘密結社「イルミナティ」への帰属を示すサインだと噂されているのだ。

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ビルダーバーグ会議は通称「イルミナティの年次総会」とも言われている。メルケル氏がビルダーバーグ会議の決定を素直に聞く理由はそのためなのだ。

メルケル首相は2021年で首相を退任するが、すでにイルミナティは次の傀儡を用意しているに違いない。おそらく2020年のビルダーバーグ会議にその人物は姿を現すことだろう。今後も彼らの動きから目を離すな。

(編集部)

参考:「Express」、ほか

参照元 : TOCANA

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3600人以上の子どもが独カトリック教会の神父から性的虐待を受けていたことが、漏えいした報告書によって明らかに!

聖職者が「何千人もの子どもを虐待」 独カトリック教会

2018年9月13日

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ドイツで1946〜2014年に3600人以上の子どもがキリスト教のカトリック教会の神父から性的虐待を受けていたことが、漏えいした報告書によって明らかになった。

この報告書は教会が取りまとめたもので、9月25日に発表される予定だった。

現地メディアのシュピーゲル・オンラインによると、ドイツのカトリック聖職者1670人が3677人の未成年者に何らかの性的暴行を加えていた。

カトリック教会の広報担当者は、この報告に「失望し、恥じている」と話した。

カトリック教会ではこのところ、過去何十年にわたる聖職者による性的虐待の実態が世界中で明らかになっている。

この調査では、加害者とされる聖職者のわずか38%しか起訴されておらず、その多くが軽い懲戒処分しか受けていないことが判明したと現地メディアは伝えている。また、およそ6件に1件は強姦だという。

また被害者の大半は少年で、13歳以下が半数を占めている。

加害者の聖職者は通常、別の管区に移動となるが、加害行為について警告されることはなかったという。

調査はドイツの3大学が行い、国内27司教区から集めた3万8000件の書類を調べた。

報告書の著者は、いくつかの記録は「破壊されたり改ざんされたり」しており、実際の虐待の件数はもっと大きい可能性もあると話している。

カトリック教会の反応は?
調査を委託したドイツ・カトリック司教協議会のシュテファン・アッカーマン司教(広報担当)は、「調査によって、性的虐待が行われた規模を知った。失望し、恥じている」と話した。

アッカーマン司教によると、この調査は「被害者のために教会の闇に光を当てるだけでなく、我々自身が過ちを認め、繰り返されることを防ぐためにあらゆることをする」ために行われた。

「この調査は教会のためでなく、何よりもまず、被害者のための措置だと強調したい」

同司教は、報告書は教会が見る前にメディアに漏えいされたと説明した。教会は今後、被害者向けのヘルプラインを設置する計画だ。

性的虐待に対する教会の対応は?
カトリックの総本山ローマ法王庁(バチカン)は、シュピーゲルによる報道にはコメントしていない。しかし12日、フランシスコ法王は来年2月に未成年保護に向けた協議を司教らと行うと発表した。

今回の調査報告は、カトリック教会にとっては新たな打撃となった。

聖職者による性的虐待の報告は世界中から寄せられており、教会の指導者がこうした事実を隠ぺいしていた疑惑も上がっている。

フランシスコ法王も一連のスキャンダルに巻き込まれている。8月にはローマ法王庁の元駐米大使カルロ・マリア・ビガーノ大司教が、法王が米カトリック教会のセオドア・マキャリック枢機卿による相次ぐ性的虐待を知りながら、5年間も枢機卿をかばい、沈黙していたと非難した。

ただビガーノ大司教は裏づけとなる証拠を示しておらず、法王の支持者はこの非難の信ぴょう性を疑問視。法王も対応を拒否している。

法王は8月、全世界12億人のカトリック教徒宛ての手紙で、未成年に対する性的虐待を非難した。

この手紙の直前には、米ペンシルベニア州の最高裁判所が、70年にわたって神父300人以上が1000人以上の子供に性的虐待をしていた疑惑に関する報告書を公開した。この報告書では、教会による事実隠ぺいの証拠も示されていた。

(英語記事 'Thousands' abused by German priests

参照元 : BBC News


バチカン、イエズス会、ローマ法王、王族による生贄儀式と児童虐殺が法廷で明らかに! 日本や世界や宇宙の動向

世界的な権力を振りかざす者たち(イエズス会、バチカンカトリック教会、ヨーロッパ王族)による児童拉致、売買、虐殺、強姦が法廷に立った証言者によって明らかになっています。これらの犯罪者に対する裁判が始まりました。

裁判により、彼らがいかに多くの児童や新生児を殺害してきたかが分かります。殺害する前に子供達を強姦して、殺害した後に人肉を食べ血を飲んでいたのですから。。。。いかに頭が狂っているかが分かります。

しかもみな高齢者じゃないですか!年齢を重ねても人として全く成長しない連中です。彼らは人間の被り物を着た獣であり、サイコパスです。人を殺害しても何とも思いません。悪魔エイリアンにささげるために子供たちや新生児を生贄にし、生命力を養うために子供たちや新生児の血を飲んでいます。

こんな連中をトップに据えているカトリック教会や英国教会に所属している方々はどう思われるでしょうね。彼らは悪魔崇拝カルト教団です。ヨーロッパの王族もこのような生贄儀式に参加しているのですが、王族だけでなく、イルミナティのビルダーバーグや他の組織、やフリーメーソンでもこのような生贄儀式が行われていることが分かっています。世界中のあちこちで子供たちが拉致、監禁され、生贄儀式に使用され。。。彼らの好きなようにされているのです。世界の代表的な宗教がいかに狂っているかが分かります。ナチスドイツでも生贄儀式は行われていたようです。

このような犯罪は1日も早く根絶させなければなりませんね。裁判がうまく進めばよいと思います。そのうち、世界最悪の組織=イエズス会の爺達を牢獄か棺桶に送る世界的運動が巻き起こらないとも限りません。

No one is ready for what’s coming.
(概要)
4月17日付け:

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世界的に行われてきた児童売買と儀式的殺害の罪で告発された複数の教会指導者らの裁判が開始しました。

法廷では8人の証人(被害者)らが彼らの犯罪を証言しています。

被害者の証言により教会指導者らや王族らが実際にどのような犯罪を行ってきたのかが分かってきました。

どのような犯罪かというと。。。

英王室、オランダ王室、ベルギー王室は、英国教会が所有するカナダのインディアン居住学校 で発生したモホーク族の子供たちの拉致事件と殺害事件に関与していた。

イエズス会の資料には、ローマ法王には新生児の儀式的殺人を行う特権が与えられていると記されている。さらにベネディクト(前)法王は第2次世界大戦中に生贄儀式を行う闇の騎士団に所属していたことが分かった。

証拠資料によると、ローマ・カトリック教会と英国教会は、世界中に児童売買ネットワークをはり巡らせ、世界中の児童を拉致し、生贄儀式では、児童を強姦したり、拷問を加えたり、殺害していた事が分かった。

2人の若い女性被害者らは、2009年と2010年に、第9サークル(児童生贄ネットワーク)による恐怖のカルト生贄儀式の中でホルヘ・マリオ・ベルゴリオ(後にフランシスコ法王)に実際に拷問を加えられ強姦されたと法廷で証言した。

生贄儀式の目撃者(被害者)の証言によると、儀式に参加した者(教会の指導者)たちは、儀式中に新生児を石の祭壇に載せ、身体を細かく切断した後、新生児の血を飲み、肉や骨を食べたことが分かった。

被害者の証言では、1960年代に行われた生贄儀式には、ベネディクト(前)法王、枢機卿のダッチ・カーディナル・アルフリンク(Dutch Cardinal Alfrink)、そしてベルンハルト・ファン・リッペ(オランダのユリアナ女王の王配)などが参加したことが分かった。

最近では、2009年と2010年に、オランダとベルギーで行われた生贄儀式中に新生児が殺害された。

このような生贄儀式には、カトリック教会や英国教会だけでなく、英国王室、ベルギー王室、オランダ王室が関与していたことが分かった。彼らはカナダのブラントフォード居住学校からインディアンの子供たちを拉致し、儀式中に殺害していた。

1942年と1945年には、カナダに住んでいたオランダのウィルヘルナ女王と彼女の家族(オランダ王族)がインディアンの学校で行われていた第9サークルの生贄儀式に参加していた事が分かった。当時、カナダ政府はカナダに住むオランダ王族に治外法権を与えていた。

ウィルヘルナ女王、ベルンハルト・ファン・リッペ王配、ヘンドリック王を含むオランダ王室とベルギー王室は、カナダのインディアン居住学校の児童やインディアンの新生児の強姦、殺害に関与していた。

イエズス会の命令に従い、新しい法王が就任される度に、新しい法王が参加する第9サークルの生贄儀式が開催され、そこで新生児が生贄にされていた。イルミナティ・カルトと呼ばれる第9サークルは18世紀初頭にイエズス会によって創設されたが、既に16世紀から、ローマのカトリック寺院などでも同様の生贄儀式が行われてきた。

証拠資料によると、これらの生贄儀式はイエズス会により何世紀にもわたり行われてきたことが分かった。儀式用に新生児が拉致され、殺害されてきた。儀式の参加者らは、霊的パワーを得るためとバチカンの教皇職の安定的な政治的地位を維持するために、殺害した新生児の血を飲み、骨を食べていた。

18世紀以来、ローマ・カトリック教会、イエズス会、そして全ローマ法王がこのような生贄儀式を開催してきた。これらの生贄儀式は単なる大量虐殺ではなく、きちんと制度化された組織的犯罪である。従ってローマ・カトリック教会、イエズス会、法王が告訴されることとなった。

同様に児童の生贄儀式を行っている闇の騎士団は、イエズス会の支援を得て、1933年にナチスのワッフェンSS部が創設したものである。ドイツの強制収容所で闇の騎士団のメンバーらによる生贄儀式が行われていた。生贄に使った児童らは強制収容所に投獄された政治犯罪者らから拉致してきた児童らであった。

イエズス会が主催するこのような生贄儀式はスペイン、アルゼンチン、その他のファシスト国家でも行われてきた。

バチカン、イエズス会、ローマ法王、王族による生贄儀式と児童虐殺が法廷で明らかに! 日本や世界や宇宙の動向

参照元 : 阿修羅





米アップルが陰謀論者のアレックス・ジョーンズ氏のアプリ提供を禁止 米ツイッターもアカウントを永久禁止

米アップル、陰謀論者ジョーンズ氏のアプリ禁止 ツイッターに続き

2018年9月10日 / 12:51

[ロサンゼルス 7日 ロイター] - 米アップル(AAPL.O)は7日、アプリ販売サービス「アップストア」で、政治評論家アレックス・ジョーンズ氏のアプリ「インフォウォーズ」の提供を禁止した。ジョーンズ氏は極右的な主張や陰謀論で知られ、「いかがわしいコンテンツ」を禁じるアップルの規則に違反したためとしている。


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アップルは、このアプリが「宗教や人種、性的指向、性差、国籍、民族的特性、その他標的とする団体への言及を含む、中傷的、差別的、卑劣な内容」を禁じる規定に抵触すると指摘した。

同氏のサイト「インフォウォーズ」には6日、ジョーンズ氏が「我々がうそをついたからではなく、真実を述べ、かつ人気があるからこそ攻撃を受けるのだ」と述べる動画が掲載された。

ジョーンズ氏側は、7日のロイターの問い合わせに対応しなかった。

ジョーンズ氏に関しては、短文投稿サイトの米ツイッター(TWTR.N)も6日に「インフォウォーズ」のアカウントを永久に禁止したと発表している。

参照元 : ロイター






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【人口削減】新種のウイルスで全世界9億人の命が失われるグローバルなパンデミックが間近に迫っている!?

【聖書予言】もうすぐグローバルパンデミックで10億人死亡! 最新シミュレーションでも確定、「大患難時代」到来か!?

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全世界で9億人が“一掃”されるきわめて致死率の高いウイルスの世界的感染拡大“パンデミック”がすぐそこに迫り来ているという。そしてこれは、聖書にも予言されていたというのだ。

■新種のウイルスで全世界9億人の命が犠牲に

今年5月15日に米・ワシントンD.C.で、疫病の専門家や元政府高官などが参加したパンデミックに対する新たな演習訓練「クレイドX(CladeX)」がジョンズ・ホプキンス大学ヘルスセキュリティセンターの主導のもとに実施された。

演習では、かつて中国で猛威を振るったSARS(重症急性呼吸器症候群)のような致死率が高く感染拡大を食い止めるのがきわめて難しい新種のウイルスの登場が想定された。ドイツで発見されベネズエラで感染が拡大しているこの想定ウイルスに感染すると発熱、せき、意識混濁をもたらす。その後感染者の体内で病原菌が変異して脳炎を発症し、致命的な昏睡状態に陥り死に至る。

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現在の我々の技術と知識をベースにできる限り現実的な可能性を追求したシミュレーションでは、感染拡大から20カ月で1億5000万人が死亡し、一方でワクチンを作る手がかりはまったくつかめないという。

ジョンズ・ホプキンス大学ヘルスセキュリティセンターのエリック・トナー博士によれば、もしその後もワクチンを開発できずにいた場合、推定される全世界人口の10%近くにあたる9億人の命が犠牲になる前代未聞の大惨劇になるということだ。

「SARSが世界的規模の感染拡大をもたらさなかったように、これまでの人類は“ラッキー”でした。多くの危機に直面してきた経験豊かで献身的な熟練専門家でさえも、このようなことに対処するには、まださまざまな問題があることをこの演習で学んだと思います」(エリック・トナー博士)

全世界で10億人近くが犠牲になるという衝撃的なシミュレーションが解説されたのだが、トナー博士によれば十分にあり得るシナリオであるという。

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CRISPR/Cas9システムをはじめとする昨今のゲノム編集技術の急激な進歩によって、国家的な研究機関でなくとも新種のウイルスを作り出せる環境が整いつつある。テロ組織が極秘に新種の病原体を開発し、感染拡大をもくろむ“バイオテロ”はもはや現実の話なのだ。

■パンデミックは大患難時代の到来を告げるもの

現実に起こり得る9億人の命が失われるグローバルなパンデミックが間近に迫っているとすれば恐怖でしかないが、英紙「Express」の記事によれば、この事態は前もって我々に告げられている出来事であるという。このパンデミックは聖書に書かれているというのだ。

ある人々が注目しているのは新約聖書中の一書である「ルカによる福音書」第21章11節である。

「大地震が起こり、あちこちに疫病や飢饉が起こり、さまざまな恐ろしいことが起こり、天からは偉大で奇跡的な徴(しるし)がもたらされるだろう」

聖書研究ブログ「Signposts of the Times」の記事では、来るパンデミックは大患難時代の到来を告げるものであることを指摘している。7年間続く大患難時代の前半で、戦争と飢饉と疫病により世界人口の4分の1が“一掃”されるという。10億人どころの話ではなかったのだ。

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「地球の現在の人口が76億人であり、おそらく6億人が空中“携挙”で救われるとすれば、およそ17億5000万人が死ぬことを示唆しているでしょう。世界的なパンデミックの警告以外にも、キリストの復活が近いことを示す多くの出来事が起こっています」(「Signposts of the Times」より)

近い将来に起こるというパンデミックが“聖書予言”の一部分であるとすれば不気味この上ない。先日にはビル・ゲイツ氏からも世界的なパンデミックの可能性を指摘する発言があったばかりだ。今の我々は、いろんな意味でこれまでの常識や固定観念が通用しないさまざなリスクに晒された時代を生きていることは間違いないようだ。

(文=仲田しんじ)

参考:「Express」、「Business Insider」、「Express」、ほか

参照元 : TOCANA

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