陰謀論研究、トランプ当選の背後にフリーメイソン?

2017.01.10 07:00

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陰謀論界で、米国のドナルド・トランプ次期大統領の人気が急上昇しているが、一部ではトランプ氏当選の背後に「秘密結社フリーメイソン」の存在が指摘されているのだという。

フリーメイソンは、中世ヨーロッパの石工組合が起源とされる組織で、現在、全世界に約600万人の会員がいるとされる。その実態は外から見えにくく、古くから「世界を牛耳る秘密結社」「世界史の真の支配者」などと噂されてきた。

先の大戦時にはナチスが「フリーメイソンが世界征服を企てている」と陰謀論を主張し、日本のオウム真理教も「闇の世界政府」の中心にフリーメイソンがいると喧伝していた。

陰謀論や不思議科学などを扱うオカルトニュースサイト『TOCANA』編集長の角由紀子氏が「トランプ=フリーメイソン説」の根拠を解説する。

「トランプ氏の長女、イヴァンカ氏は実業家のクシュナー氏と結婚しています。このクシュナー氏がフリーメイソンと密接な関係にあるというのが説の根拠です。フリーメイソンよりさらに秘密度が高く、メンバーが選抜されている秘密組織『イルミナティ』の一員という説も根強くあります」

前述の通り、フリーメイソンは古くから陰謀論の文脈で語られてきた。時代が変われどもその都度、復権したり形を変えたりして語られ続ける陰謀論の典型だ。

昨年7月、神奈川県相模原市の障害者施設「やまゆり園」で起こった殺傷事件で逮捕された植松聖容疑者は、大島埋森・衆院議長に宛てた手紙にこう記した。

〈フリーメイソンからなるイルミナティが作られたイルミナティカードを勉強させて頂きました〉

イルミナティカードとは、陰謀論をもとに作られたカードゲーム。戦後最悪の凶悪事件の犯人も、少なからず陰謀論の影響を受けていたと考えられる一文だ。

以前は謎のベールに包まれていたフリーメイソンだが、最近は広報活動なども進み、組織の実態が見えつつある。それでも現在も「フリーメイソンが世界を支配する」という説は根強く囁かれている。

安倍晋三首相がケネディ駐日米大使と握手を交わした際、「握手の方法がフリーメイソン式だった」として、安倍首相がフリーメイソンの一員だと言われたこともある。日米両大統領は、本人たちは一切言明していないにもかかわらず、一部ではどちらも「フリーメイソン」と根拠なく見なされているのだ。

※週刊ポスト2017年1月13・20日号

参照元 : NEWSポストセブン


日本にも徴兵制が……? トランプ次期大統領“米軍撤退”実行後のシナリオとは

2016.11.21 月

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沖縄県の翁長雄志知事は、アメリカ大統領選に勝利したドナルド・トランプ氏について、祝電を送るほど大歓迎の姿勢を見せている。トランプ氏が日本に対して駐留米軍の経費負担増額を求め、応じなければ日本から撤退することを公約していたからだ。

ただ、本当に撤退した場合、手放しで喜べるかといえば、そうでもなさそうだ。大統領選前、軍事ジャーナリストの青山智樹氏は「トランプ氏が大統領になって米軍が撤退したら、日本でも徴兵制が必要になる!」と本サイトでも明言しているからだ。

掲げた公約の多くが実現可能なのかは実際のところ半信半疑ともいわれるトランプ氏だが、ともあれ日本政府は在留米軍にすでに巨額の費用を払っていることを伝えて考えを改めてもらうよう説得する意向で、政府関係者からは「日本の基地があることでアメリカが受ける恩恵はかなり大きいはず」と自信の声すら聞かれるのだが、アメリカ国民の前でタンカを切った手前、トランプ氏がそうやすやすと撤回するとも思えないのが現実。

「その権限で負担金の増額を求めてきた場合、これに日本が応じれば国内世論の猛反発は避けられず、かといって撤退となれば、日本は独自に戦力を構築しなければならないので、徴兵制の実施は不可欠」と青山氏。

「自衛隊の総兵力は24万人で、在日米軍は約3万7,000人なので駐在人数は多くはないんですが、内訳を見ると、おおよそ陸軍2,500人、海軍7,000人、空軍1万2,500人、海兵隊1万5,000人で、大きく不足するのは空・海となります。さらに陸上自衛隊に関しても15万人の人員はあるものの、極東有事に米軍が出撃した後の留守番役としての機能しか持たず、すべてが有事の際に即戦力となるわけでもないんです。米軍の撤退で必要になる国防規模は現在の2〜3倍にのぼると思います」

国防費はGNP(国民総生産)の2%が世界標準だとされるが、アメリカの加護にあった日本は0.9%程度で、世界的に見て格段に低い。アメリカ5%、ロシア3.5%、中国2%に及ばないため、この数値からみても「2倍以上」は必要となる。青山氏は「予算と兵員数が正比例するわけではないが、かなり大きな動員が不可欠」と見る。

「この見立て通りなら、18歳から26歳の若者を今の倍、30万人を集めなければならなくなります。幸い陸自の候補生試験の募集倍率は3.6倍で、すぐ徴兵制を検討しなければならないほど切迫しているわけではないんですが、少子高齢化を考えると将来的には徴兵制以外に手立てはないでしょう。その前段階でまず採用年齢枠を広げ、女性の採用を増やして賄うでしょうが、ゆくゆくは徴兵は避けられません」

ただ、アメリカが撤退を決めても、直後に米軍のすべてがいなくなるわけではなさそうだ。

「米海軍横須賀基地は世界有数のメンテナンス基地ですし、三沢基地には核ミサイルの監視システムがあります。そもそも国際条約である日米相互安全保障条約をトランプ大統領が一方的に破棄することはできません。安保条約は10年に一度、見なおす協定が結ばれていて、次回は2020年まで待たなければなりません。来年1月、トランプ氏が大統領に就任して、すぐに日米間で事前協議が開始されたとしても、破棄できるのは4年後、つまりは次の大統領選の年になってしまうんです」(青山氏)

現実的にはすぐに米軍撤退となることはまず難しそうだが、だからといって不可能とは言い切れない。この勢いで4年後もトランプ氏が再選確実となるぐらい支持を得ていれば、その方針は堅持されるとみるべきだ。 「いずれにせよ、こうしたことを踏まえて日本の国防の在り方も考えるべきだろう」と青山氏は語っている。

(文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)

参照元 : 日刊サイゾー


▼片手で666ポーズを取るトランプ。

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▼サタニストポーズ

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