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2018年04月

霧島連山の硫黄山が250年ぶりに噴火!地震の前兆か?

霧島連山の硫黄山が噴火 250年ぶり

2018/4/19(木) 17:50配信

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宮崎県と鹿児島県にまたがる霧島連山の硫黄山で、噴火が発生した。気象庁は、噴火警戒レベルを「3」に引き上げ、火口から2キロの範囲では、噴石と火砕流に警戒するよう呼びかけている。

気象庁によると19日午後3時39分頃、霧島連山の硫黄山で噴火が発生した。

気象庁は噴火を受け、噴火警戒レベルを「3」に引き上げた。火口から2キロの範囲では、噴石と火砕流に警戒するよう呼びかけている。

また、風にのって飛ぶ小さな噴石や火山灰にも十分な注意が必要。

硫黄山が噴火するのは1768年以来、およそ250年ぶりのこと。

参照元 : 日本テレビ系(NNN)



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為替や株価が「7割当たる人」など存在しない

為替や株価が「理論通りに動かない…」と嘆く人に伝えたいこと

2018/4/19(木) 11:00配信

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「7割当たる人」など存在しない
最近、講演会などで話をした後に、個々の聴衆の方からいろいろな質問を個別に受けることが多いが、その中でも割と多いのが、「いろんな商品に投資しているが、誰の予想がよく当たりますか? というものだ。

この質問に対して、まず筆者は、『「よく当たる」というのは、どの程度の確率で当たることを意味しているのですか? と逆に質問させていただく(質問に対して質問を返すのはよくないことだが)。

そうすると、大体の方が、「7割くらい当たる人」と答えるのだが、筆者はこれをうけて、「予想が7割方当たる人は世の中には存在しないと思います。万が一、存在している場合には、他人にその予想を伝えることはなく、自分ひとりでかなり儲けているのだと思いますよ」と答えるようにしている。

それだけでは役に立つ情報にはならないので、

(1)かなり良く当たる人でもせいぜい6割くらいの的中率ではないか、
(2)自分で、自分の予想が当たると言っている人は、その基準が甘いことが多いので実際は全く当てにならない、
(3)よく、メディアに「○○危機をずばり的中させた」という触れ込みで登場する評論家がいるが、ほとんどすべてのケースで「見かけ倒し」で次は大外れするので逆に要注意である、

というような話をする。

結局、投資判断をするにあたって、誰かの予想を鵜呑みにすると酷い目にあうことがほとんどなので、様々な材料を集めて自分自身で判断するか、それができない場合には、多少の割り増し手数料を支払って、プロに運用を任せるのがいいのではないかということになる。

だが、それでも、投資判断をするにあたって有用な情報を得られる方法はないのかと食い下がる方は割と多くいらっしゃる。そこで、それに対しては、

(4)その評論家ないしアナリストにどの程度の投資経験があるのかを聞いてみる。もし、投資経験がほとんどないのであれば、その評論家の能力はかなり割り引いて考えるべきではないか、
(5)特にマーケット関係の予想では、「かなりの高確率で当たる人」は存在しないが、「かなりの高確率で外れる人」は意外とたくさんいるので、新聞や雑誌などでそういう「はずれ屋(曲り屋、ないしは逆神ともいう)」を探すほうが生産的ではないか、
(6)それでも、儲かる方法をいとも簡単に、ただ同然で教える人は普通はいないはずなので、やはり自分で考えることが重要ではないか、

という話をすると、ようやく満足気な表情をされる。

資産価格は「べき乗分布」に従う
ファイナンスの理論では、株価や為替レートなどの「資産価格」は「ランダムウォーク」であるといわれてきた。

「ランダムウォーク」は「酔歩」と訳されることが多いが、まさによっぱらいがふらふら歩くがごとく、方向感がなく、従って、予測不可能な状況であることを意味する。ただ、最近の議論では、投資家にとっては「ランダムウォーク」よりもたちの悪い「べき乗分布」に従うという話もされている。

「べき乗分布」とは、簡単にいえば、平均的な状況から大きくはずれた状況がかなり多く存在することを意味する。マーケットでいえば、かつては、「1000年に一度」程度しか発生しないといわれていた大暴落が、割と高頻度に発生するような状況を指す。

例えば、世界の様々なマーケットをみると、1987年10月の「ブラックマンデー」以降、5年から7年に1回程度の割合で、従来は「1000年に1回程度」だといわれてきた大暴落が発生している状況を指す。

この「べき乗分布」の場合は、予測が難しいうえ、「ランダムウォーク」よりもはるかに高頻度に暴落が起きることになるので、やっかいである。このようなマーケットの状態であるから、その予想を的中させるのはかなり困難である。

前置きが長くなったが、今回、このような話をしたのは、最近、「為替レート変動が理論通りにいっていない」という指摘を色々な投資家(金融機関、機関投資家)から受けているからである。

その為替レート変動の「理論」というのは、「為替レートは(二国間の)金利差に連動して動く」というものである。確かに、数ヵ月の為替レートは、金利差とは逆の方向に動いている。これは以下のようなことを指す。

ドル円レートでいえば、日本側の金利は長短金利ともほとんど動いていない。これは、日銀によるYCC(イールドカーブコントロール)政策が効いていて、金利をほぼ完全にコントロールできているためである。その一方で、米国の金利は長短金利とも上昇基調で推移している。これは、FRBが段階的に利上げを実施しているのが主な理由である。

したがって、米国金利から日本の金利を差し引いた場合の日米金利差は拡大しており、前述の「通説」では、より金利が上昇しているアメリカの通貨価値が上昇する、すなわち、円安ドル高になるはずである。

だが、実際には、全く反対の現象が起こっている。昨年末のドル円レートは1ドル=約117円であったが、最近は1ドル=107円前後と、円高気味に推移している。

このような状況に直面して、これまでは「お題目」のように、「日米金利差から考えると…」と為替レート予想をしていた為替アナリストが右往左往しており、これが投資家の迷いをもたらしているようだ。

信じる価値のない2つのロジック 最近の為替アナリストが持ち出してきたロジックは2つある。「購買力平価」と「日本の経常収支黒字」である。

このうち「購買力平価」については、企業物価・生産者物価ベースで算出したドル円レートの「購買力平価」が1ドル=95円程度であることから、「現在のドル円レートは、購買力平価にさや寄せされていく過程である」というような見通しを出すアナリストが散見される。

だが、筆者は、「購買力平価」は現在の為替レートの位置関係を確認する程度の議論しかできないと考える。

過去の関係をみると、実際の為替レートは、概ね、購買力平価から±20%程度のレンジにおさまることが多い。従って、実際の為替レートがこの「上下20%のレンジ」から飛び出してしまっていれば、為替レートは異常な円高、ないしは円安ということになり、早晩、逆方向の調整が起きてもおかしくはない警戒水準という解釈が成り立つだろう。

だが、現在のドル円レートは1ドル=107円で、購買力平価から13%弱程度の円安水準である。すなわち、上記の「上下20%のレンジ」内におさまっている。つまり、これは、「平時」に近い状況であることを意味している。これ以上の解釈はできない。

実際の為替レートが購買力平価に近づいていくためには、統計的には「共和分」という関係にあることが必要だが、為替レートが比較的自由に変動するようになった1987年以降のデータで計測すると、残念ながら実際のドル円レートは購買力平価と「共和分」の関係にはない。すなわち、為替レートが購買力平価に収斂していくという動きには統計的には根拠がないのである。

これは、経常収支黒字も同様である。そもそも経常収支黒字とドル円レートの間にそのような密接な関係は存在しない。また、理論的には、為替レート変動の影響を時間差でうけて経常収支が変動すると考えた方がよいだろう。

さらにいえば、冗長になるのでここでは説明を省略するが、本来の「金利平価説」は、「高金利通貨が高くなる」という為替アナリストの「お題目」とは逆に動くものである。

このように、多くの為替アナリストがメディアを通じて提供している情報にはあまり根拠がなく、これを信じる価値はないのではないかというのが率直な感想である。

その情報はもう古い!
また、一歩譲って、これらの見方が、為替参加者の予想形成の「パターン」であったとしても、情報的価値はあまりない。

金利差、購買力平価、経常収支黒字の話は、いずれも「普通の」為替市場参加者がすぐに思いつきそうな話である。真っ先に思いつきそうであるということは、すぐに為替レートに織り込まれてしまうことを意味する。

為替レートの変動は、なんらかの「サプライズ」が市場全体に浸透していくことで発生するとすれば、これらの見方が、メディアで伝えられた段階で、その時の為替レートに織り込まれている(か、くだらない情報として無視されているか)はずである。

従って、実際の為替レート変動はこのような見方が示す方向性とは全く異なる方向に動くのではなかろうか。

メディア等で、上記の理由(購買力平価や経常収支、場合によっては、米国の貿易政策による日本への「脅し」などの政治的理由)による円高予想が流布されている状況下では逆にここから、これ以上の円高(例えば、1ドル=100円に近づくような)にはなりにくいのではなかろうか。

蛇足かもしれないが、必ず予想が外れる「はずれ屋(曲り屋、逆神)」が必ず外れる仕組みはわからない。もしかしたら、才能かもしれない。

参照元 : 現代ビジネス





サダム・フセインとHARP計画やバビロン砲計画を行った天才科学

【実録】「HARP計画」や「バビロン砲」で世界を脅した天才科学者・ブルとは!? 南国バルバドスで見つけた残骸、そして死の謎に迫る

2018.04.16

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ドゴォォォオオーーーン!!!

耳を弄する轟音と激しい衝撃波が、小さな島全体を揺さぶった。サトウキビ畑で作業をしていた農民たちは思わず空を見上げ、粗末な家の中からも大勢が飛び出してきた。そして人々は、南東方向に立ち上る巨大な火柱を見つけた。

「またあの博士の実験か」

事態を確認した住民は、それぞれに納得して各々の仕事へと戻る。風に散らされて消えてゆく黒煙を、いつまでも飽かずに眺める子どもたちもいた。

1965年当時、カリブ海に浮かぶ島国バルバドスはイギリス支配下の自治領だった。その頃、この島の南東端パラゴン地区では、とある科学者が奇妙な実験を行っていた。

■1人の有能な科学者が大砲に魅了されるまで

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科学者は名をジェラルド・ヴィンセント・ブルという。1928年、カナダのオンタリオ州ノースベイで生まれたブルは、幼少期より模型飛行機作りに熱中し、16歳でトロント大学の航空工学部に学んだ。

1949年、カナダ国防省国防研究評議会の資金提供でトロント大学に航空工学研究所が設立されると、ブルはここで超音速機用実験風洞の研究に従事。続いてカナダ国産の短距離ミサイル、「ベルベット・グローブ(Velvet Glove)」の開発にも関わっている。その傍ら、ブルは弱冠23歳にしてトロント大学から工学博士号を得ており、これは同大学の最年少記録で、現在も破られていない。

ミサイル開発に携わるブルは、開発主体であるカナダ武器研究開発機構(CARDE)に対し、新しく実験用風洞の建設を提案したが、あまりにも費用がかかりすぎるとして認められなかった。一方、CADREの砲兵たちはこう主張していた。

「風洞なんか作るより、大砲でミサイルの模型をブッ飛ばせばずっと安くデータがとれるぜ」

この言葉が、ブルの人生を大きく変えてしまう。以来、彼は大砲を用いた弾道実験に邁進するようになった。その方法は、ミサイルの模型を保護容器に入れて大砲で射出するというもので、容器は発射直後に飛散するようにできていた。標的に向かって内部の模型だけが超音速で飛んで行く仕組みだ。

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■バルバドスとHARP実験

この頃、アメリカのアーサー・トルドー将軍がカナダを訪れ、ブルの実験を知って大いに関心を持った。こうしてブルは、カナダの軍部だけでなく、アメリカ軍にも人脈を広げて莫大な資金援助を得ることになった。

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さらに彼は、バルバドス自治政府のエロール・バロウ首相の同意までとりつけて、1961年から同地で「高々度研究計画(High Altitude Research Program:HARP)」と呼ぶ一連の実験を開始したのだ。

HARPは、巨大な大砲を用いて宇宙空間に物体を打ち上げることを目的としていた。この計画が成功すれば、巨大な宇宙ロケットを建設するよりもずっと安価な費用で衛星を打ち上げることが可能になるはずだった。

ブルは、何度も改良を重ねながら実験を繰り返し、ついには戦艦用の41ミリ砲を継ぎ合わせて全長40メートルにも達する巨大砲を作り、何千回と発射実験を行った。ブルは後にカナダとアメリカでも同様の実験を行い、重さ180キログラムの物体を高度180キロの宇宙空間まで到達させることに成功した。しかし、衛星打ち上げという当初の目的は達することができず、HARP計画は1968年に打ち切られた。

■フセインと作った「バビロン砲」と謎の死

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その後、ブルは射出兵器の専門家として、各種の新しい大砲や砲弾の設計を行った。アメリカだけでなくイスラエルや南アフリカなど、世界各国が彼の顧客となった。この成果が認められ、ブルにはアメリカ国籍が授与された。しかし1980年、当時は経済制裁下にあった南アフリカに榴弾砲を輸出したとして逮捕され、出所後はベルギーに拠点を移す。それでも彼は、世界各国を相手に武器設計の仕事を続けた。

この頃のブルに接触したのが、かつてイラクの独裁者であったサダム・フセイン大統領である。フセインはブルのHARP計画に目をつけ、それを上回る巨大な大砲の設計を依頼した。名付けて「バビロン計画」である。かつてイスラエルを征服した新バビロニア王、ネブカドネザル2世に自らをなぞらえる、自身の野望を込めた命名だった。この計画が完了すれば、全長150メートル、口径1メートルもある超巨大砲が、イスラエルやイランはもちろん、理論的にはアメリカ本土さえ射程に収めるはずだった。

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しかし、1990年3月、ブルはベルギーの事務所前で射殺死体となって発見される。バビロン計画自体はすでに動き出していたが、イギリスの税関で“石油パイプラインの一部”と称する部品が摘発されたことからフセインの野望が発覚。建設途上だった超巨大砲、通称「バビロン砲」も1991年の湾岸戦争の後処理の一環として破壊された。

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バビロン砲は、フレデリック・フォーサイスのスパイ小説『神の拳』の主題ともなっているが、ブルを暗殺したのが誰かは、今もって謎に包まれたままである。イスラエルの諜報機関、モサドの仕業という説も巷間に流布しているが、そもそもモサドは民間人は殺害しない。

一方、ブルの遺産ともいえる巨大砲の残骸は、今もバルバドス南東部、パラゴン地区の海岸にある軍事基地の中に、ひっそりと眠っている。まるで悲運の天才科学者の墓標であるかのように。

羽仁礼(はに・れい)
一般社団法人潜在科学研究所主任研究員、ASIOS創設会員

参照元 : TOCANA


【衝撃映像】旅客機の乗客が不気味すぎる「シリンダー型UFO」をガチ激撮! 嵐の中で真っ赤に輝き… HAARP実験説も急浮上!

2018.04.15

眠りに落ちていた乗客が目を覚ますと、旅客機の窓の外は雷光激しい大荒れの天候。寝ぼけ眼でよく見れば、そこに真っ赤に輝く一筋の光が浮かんでいた――。

■旅客機の乗客が撮影した赤色に輝くシリンダー型UFO

米ジョージア州のアトランタ空港を飛び立ちラスベガスへ向かう旅客機がテキサス上空に差し掛かったところで、それまで眠りに落ちていた乗客のチャン氏(自称)は目を覚ました。窓の外は雷鳴が轟く大荒れの天気だったのだ。

ときおり稲光がフラッシュする窓の外をよく見ると、チャン氏は細長い赤い光の存在を認める。

見れば見るほど不気味で異様な光にチャン氏の眠気も吹き飛び、あわててスマホを取り出してカメラのレンズを窓の外へと向けた。しかしあいにく僅かなバッテリー残量を残すのみで、数十秒の動画を数回収録した後にスマホの電源が落ちてしまった。

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ともあれこの動画がネットにアップされるや、多くのUFO研究家の目に留まって各種の見解が寄せられることになる。陰謀論系の筋からは、これはエイリアンの宇宙船かあるいは米軍の気象改変実験で発生した現象であると指摘している。もし後者であるとすれば、窓の外の嵐は、気象改変技術によるものであったことになる。

この話題をいち早く取り上げたYouTubeチャンネル「Secureteam10」の解説では、この映像は航空機から撮影された動画の中で最も異様なもののひとつであると説明している。また動画のコメント欄にはさまざまな見解が寄せられている。

地球由来のものではない本物のUFOであるという声はもちろん、悪天候で見えなくなっている旅客機の翼のライトなのではないかという指摘や、室内のノートPCなどの光源が窓に反射しているのではないかという現実的な見解、あるいは、雲の隙間から漏れた太陽光が反射しているのではないかという意見もある。専門家からいちげんのユーザーまでをも巻き込んで注目を浴びているこの謎の光の正体やいかに?



■HAARPの起動による嵐発生&UFO出現なのか!?

かつて英国防省でUFOや未解決事件を担当したUFO研究家のニック・ポープ氏は、この時に気象が操作された可能性を指摘している。具体的にはアラスカにある地球の電離層と地球近傍の宇宙環境で発生する自然現象を探求する施設・HAARP(High Frequency Active Auroral Research Program)の起動である。それによってこの動画が撮影された日の嵐のような気象の変化が引き起こされると考えられているのだ。

「これは興味深いビデオです。HAARPが暴風雨に関連した気象現象を引き起こしているのかもしれませんが、多分それ以上のことがあります。HAARPと気象コントロールについては“臆測”とされていますが、気象改変技術が存在するという事実を否定することはできません。たとえば、人工降雨(cloud seeding)などはかなり前から指摘されています」(ニック・ポープ氏)

▼アラスカにあるHAARPの施設

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米軍の気象改変計画としては、ベトナム戦争で行われたポパイ作戦(Operation Popeye)などが有名だが、昨年にアメリカ本土を襲った相次ぐ大型ハリケーンもまた気象改変技術によるものではないかと一部の専門家から強い疑惑が投げかけられている。

一方、『UFO調査マニュアル』の著者であるUFO研究家のナイジェル・ワトソン氏が英紙「Daily Mail」オンライン版に語ったところによれば、アラスカ州のHAARP施設は、気象を操作し人心までをもコントロールできると考えている陰謀理論家の格好の標的になっていると指摘している。つまり、こうした現象を安易にHAARPに結び付けることに異議を唱えているのだ。

「ビデオクリップからは、何がこの光を発生させているのかはわかりませんが、それはHAARPが作動したことによるUFO的存在の幻影、またはHAARP起動によって誘導されたエイリアン宇宙船の地球接近ではないと思います。全体的な印象としては、陰謀理論家たちがエイリアンと接触している米国政府がHAARPという超極秘のスーパーテクノロジーを活用している証拠が持ち上がったとして喜んでいると思います」(ナイジェル・ワトソン氏)

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陰謀論的な言説を展開するUFO情報ウォッチャーにとって今回の動画は心を躍らせるものであったようだが、ワトソン氏の言及はそうした流れに待ったをかけるものになった。ともあれ、昨年アメリカを襲ったハリケーンは一部から大きな疑惑の目を向けられている。

決してUFO研究家ではなくメインストリームに立つ理論物理学者のミチオ・カク教授も昨年、多発する米本土のハリケーンについて気象改変技術の関与を示唆しているのだ。はたして今回の動画はUFOと気象改変技術の存在の有力な証拠となるのか、関連する続報を注視したい。

(文=仲田しんじ)

参考:「Daily Mail」、「Mirror」、ほか

参照元 : TOCANA



2075年から来た軍人タイムトラベラーが動画で我々に警告「2019年3月に北朝鮮が核攻撃、第三次世界大戦開始」

【衝撃】「2019年3月に北朝鮮が核攻撃、第三次世界大戦へ」2075年から来た軍人タイムトラベラーが“歴史を変えるため”に警告!

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「2019年3月に第三次世界大戦がはじまる」―― 。2075年からやって来た英陸軍兵のタイムトラベラーが動画で我々に警告を発している。

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■2019年3月に北朝鮮はハワイを核攻撃

「私の名前はマイケル・フィリップスです。私はタイムトラベラーです」

2043年生まれで2075年から来たというこのマイケル・フィリップス氏は、2018年の我々に伝えなければならないことを動画に収め、YouTubeチャンネル「ApexTV」に送信した。公開された動画では、彼の口から衝撃の近未来が語られている。

フィリップス氏は18歳になるとイギリス陸軍に入隊。数年がたったある日、選抜されて極秘の特殊部隊である「セクション18」に在籍することになる。この部署はタイムトラベルの実験を行っているプロジェクトチームであった。そしてフィリップス氏は何度かタイムトラベルを体験し、この2018年にも訪れることになったのである。ただ、過去に向けてのタイムトラベルはフィリップス氏にとって今回が初めての体験であるということだ。

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ちなみにタイムマシンは1945年に回収されたエイリアンの宇宙船に備わっていた装備を再現したもので、球体型の形状をしているという。そして今日、いわゆる“UFO”だと認識されているものはこのタイプのタイムマシンであるということだ。

ともあれフィリップス氏が2018年の我々に最も伝えたいことは、喫緊に迫っている国際的軍事衝突についてである。

「2019年に限定的な核戦争が勃発します。2019年3月です」とフィリップスは語る。

2019年3月に北朝鮮は核ミサイルをハワイ・ホノルルに向けて発射。ホノルルは壊滅的打撃を受ける。すぐさまアメリカ軍は航行中の艦船から2発の核搭載巡航ミサイルを北朝鮮・ピョンヤンに向けて発射して爆撃。一瞬にして北朝鮮は組織的戦闘継続能力を失うのだが、この混乱の中で中国・ロシアの同盟勢力と英米とその支持国との間に戦闘が起こりはじめ、翌年の2020年には第三次世界大戦に発展するということだ。

今日の軍事技術の進化もあり、核が使われたとしても個々の戦闘はきわめて限定的な局地戦になり、戦局もめまぐるしく展開するものの、この第三次世界大戦は3年間続き、全世界で数百万人の犠牲者が出るということである。



この第三次世界大戦はフィリップス氏が生まれる前の出来事ではあるのだが、こうして2018年の世の中に来た以上は、翌年に勃発することになっている国際的軍事衝突について、その時代に生きる人々に知らせなければならない使命を感じたということだ。このことを伝えることでフィリップス氏は歴史を改変して第三次世界大戦を阻止しなければならないと強く望んでいるのだ。「どの国の人にも戦争で死んでほしくない」とフィリップス氏は語る。

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■2022年にカリフォルニアでM9.9の巨大地震が発生

フィリップス氏が学んだ歴史では自身が生まれる前の2019年の北朝鮮とアメリカとの間の核戦争と、2020年の第三次世界大戦の勃発が歴史的事実になっているのだが、果たして2018年の我々に警告することで歴史の改変が可能なのだろうか?

それは不可能ではないという。フィリップス氏はタイムトラベラーが実際に歴史を改変した例を引き合い出して話している。フィリップス氏がいた時代の歴史では、2008年にアメリカでは内戦が勃発していたという。しかし2038年から2000年にやって来たタイムトラベラーが歴史を変えてこのアメリカ内戦を阻止したということだ。

このように、タイムトラベラーの尽力次第で歴史が改変され、悲劇的なイベントの回避につなげられるようなのだが、ほかにもぜひとも“改変”したい“非常事態”が近い将来に待ち構えているようだ。

第三次世界大戦の終結に続いて2022年には、アメリカ・カリフォルニアの沿岸地区でマグニチュード9.9という巨大地震が発生するとフィリップス氏は話す。これは人類の記録に残されている限りでは史上最大の地震である。

「結果的に南部の沿岸は10メートルほど陥落し海水面も変化します。そして大津波が沿岸を人の住めない場所にします」(マイケル・フィリップス氏)

東日本大震災を上回る地震がカリフォルニアを襲うとは不安この上ないが、これも何らかの方策で歴史を変えて回避できるのだろうか。

しかしながらフィリップス氏が話すのは不幸な話ばかりではなく、人類が着実に進歩を遂げることにも触れている。あと7年後の2025年にはスペースX社のロケットで火星への有人飛行が実現するという。そもそも彼が来た2075年には、すでに月にも火星にも人が住んでおり、木星の衛星にも開発の手が及んでいて鉱物などの希少資源の採掘が行われているということだ。

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ともあれ今回の動画でフィリップス氏は、きわめて近い将来に世界が急激な変化に見舞われることを警告している。「これから起ころうとしていることはきわめて重要なことです」とフィリップス氏はカメラに向かって力説する。氏の忠告を受け入れるとすれば、まずは国が本腰を入れて国際的な軍事的緊張に対処しなければならないようだ。

(文=仲田しんじ)

参考:「Express」、ほか

参照元 : TOCANA





メロン氏「ペンタゴンは未確認物体遭遇事件を把握している」元クリントン&ブッシュ補佐官が暴露

【衝撃】“UFOとペンタゴン”について元クリントン&ブッシュ補佐官がガチ暴露「 国防省は12のUFOを把握」

2018.04.18

「やっぱりUFOはいるよね!?」――最近アメリカでは、UFOマニアでない一般の市民でさえUFOについて大真面目に語る事態に発展している。CNNやワシントンポストなどの大手メディアに対して、ある男がUFOを追跡する米軍の機密映像を公開したことから、この騒ぎは始まった。その男とは……ペンタゴンの元副長官だったのだ!

■メロン氏「ペンタゴンは未確認物体遭遇事件を把握している」

これまでにトカナでもお伝えしたようにその映像は3つ。どれも国防総省(ペンタゴン)がかつて承認した映像という、大変なお墨付きである。

1つ目は、米軍パイロットたちが卵型の浮遊物を空中で発見し観察している様子を捉えたもの。2つ目は、2004年に起きた、ニミッツ航空母艦に搭載された戦闘機F-18が未確認物体の出現に巻き込まれた事件の映像だ。そして3つ目は、「科学・UFO宇宙研究組織(TTS Academy)」が公開した超機密映像である。これは、米軍戦闘機に搭載された監視照準装置が浮遊物を撮影したという、なかなかのお宝映像である。



クリントンとジョージ・W・ブッシュの両政権時代に副国防長官として活躍したクリストファー・メロン氏は、現在、TTS Academyのアドバイザーを務めている。そのようなガチの防衛専門家のアドバイスのもと、これらの映像が公開されたのだから、誰しも興味を持つのは仕方ない。

メロン氏は言う。「ペンタゴンの官僚たちは、ここ3年間だけでも実に12件以上もの未確認物体遭遇事件を把握しています」

何しろ、その物体の特徴が異次元そのものだ。「例えば、そのUFOらしき物体は高度1万8000メートル以上もの高さから超音速で降下したかと思えば、突然海上15メートルでホバリング(急停止)します」。

このような技術を持つ飛行物体は地球上に存在しない。そもそも、航空機のホバリングは非常に難しく、風やダウンウォッシュなどの外乱を相殺しなくては急停止をすることはもちろん、空中で停止したままの状態を保つことはできない。だから、あらゆる科学者の見識をはるかに超えたこの物体を見て、メロン氏のような高名な防衛専門家でさえも「あれはUFOではなかろうか……」と大真面目に議論する事態となったのだ。

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■国防総省の「スルー体質」を痛烈に批判

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メロン氏は、かつての自身の職場である国防総省を批判する。「ソビエトが人工衛星の打ち上げを成功させ、アメリカは負けてなるものか! と月面着陸をやってのけた。だったら、もう少し国防総省がUFO研究に協力しても良いはずだ」

彼の怒りの背景には、ここ5年の国防総省の対応が影響している。国防総省は2012年、UFO調査のための資金確保をストップしてしまったのだ。メロン氏は、UFO研究こそが月面着陸に勝るとも劣らない科学のロマンであり、アメリカにとって安全保障問題の1つでもあるのだから、アメリカ政府が今後も資金協力すべきなのだ! と不快感を露わにしている。しかし、現在の国防総省に最も欠けているものは資金協力を避けるケチくささではなく、根本的な意識の持ち方であると指摘する。

「さまざまな調査機関がせっかくUFOについて調査報告を出してくれたのに、最近の国防総省は取り合わず、承認しようとしない例も多い」(クリストファー・メロン氏)

つまり、メロン氏が最も指摘したかったのは、ここ数年にわたる国防総省の「スルー体質」なのだ。国防総省にしてみれば、未確認物体に時間を割くよりも他に優先して取り組むべき事案があるという本音もあるのだろう。しかし、国防総省のこうした煮え切らない態度は、複数の政権下で自国の国防を真剣に考え続け、引退後もこうして航空防衛専門家として研究を惜しまないメロン氏の心に、逆に火をつけてしまった。だからこそ、現在の所属団体(TTS Academy)とタッグを組んで「政府が停滞しているのなら、俺たちがやってやろうじゃないか!」と、映像公開に踏み切ったようだ。

アメリカ人の気質を表す言葉に「Perception is reality」というものがある。「視認できるものこそが現実だ」という意味だ。メロン氏の執念によって世間に公開された、かつての国防総省のUFO追跡映像。トカナ読者の方々にはぜひしっかり見ていただきたい。

(文=鮎沢明)

参考:「Washington Post」ほか

参照元 : TOCANA






米国の秘密実験で人間とチンパンジーの合いの子、その名も「ヒューマンジー」が誕生

【衝撃】人間とチンパンジーのハイブリッド「ヒューマンジー」の実在が暴露される! 高名学者「研究所はパニックに…」

人間とチンパンジーは交配できるのか? 可能だ、と主張する高名な科学者が存在する。100年前のアメリカで交配実験が成功しており、人間とチンパンジーの合いの子、その名も「ヒューマンジー(humanzee)」が誕生したというのだ。

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■米国の秘密実験

英紙「The Daily Mirror」をはじめとする複数の海外メディアが今月29日に報じたところによると、かつてヒューマンジーが実在したと主張しているのは、米・ニューヨーク州立大学オールバニ校の心理学者ゴードン・ギャラップ氏だ。動物が鏡に映った自分を自己と認識できるかを調べる鏡像認知テストを開発したことで高名な科学者で、霊長類の研究でも知られている人物だ。ギャロップ氏は若い頃、かつて秘密裏に行われた実験について話を聞いたという。

ギャラップ氏によると、人間とチンパンジーを交配する実験が行われたのは1920年代のことだ。実験は米・フロリダ州オレンジパークの研究所で行われ、人間の男性の精液を使ってメスのチンパンジーを妊娠させるのに成功したのだという。妊娠は無事に継続し、やがてメスのチンパンジーは「ヒューマンジー」を出産した。だが、いざ誕生してみると科学者たちはパニックに陥り、倫理的、道徳的な配慮からこの子どもを生後数週間で安楽死させたという。

ギャラップ氏がこの実験の話を聞いたのは1930年代のことで、話をしてくれた元大学教授は有名な研究機関で働いた経歴もあり、信頼のおける人物であるという。

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■ソ連、中国でも

人間と霊長類の交配実験が行われたのはアメリカだけではない。最も有名なのはやはり1920年代に行われたソ連での事例であろう。人工授精と種間雑種を専門としていた生物学者イリヤ・イワノフ氏は、人間の男性の精子でチンパンジーのメスを妊娠させる実験を行ったことで知られている。実験の背後には、サルの身体能力と人間の知能を合わせ持った超人兵士を開発したいという上層部の意向があったとも言われる。

イワノフ氏の実験は成功しなかった。実験に使ったメスチンパンジーたちは皆死んでしまったという。イワノフ氏は次の手として、霊長類のオスと人間の女性を使う実験を計画していた。だが、用意したオランウータンが精子を採取する前に死亡し、結局実験は行われなかったとされる。その後、度重なる失敗と政変によってイワノフ氏は地位を失った。政治的批判と逮捕を経てカザフスタンに亡命した彼は、1932年、失意のまま病死したとされる。



また、同様の実験は中国でも行われていたとされる。1967年、メスの霊長類が人間の精子で妊娠したが、世話をできず死んでしまったという。時はまさに文化大革命の時代。実験を行っていた科学者たちは農村へと送られてしまい、プロジェクトを中断・放棄せざるをえなかったのである。

■懐かしのオリバー君ブーム

人間と霊長類の雑種の話題は定期的に話題になるが、過去に最も話題となったのは「オリバー君」だろう。1970年代、人間とチンパンジーの雑種という触れ込みのオリバー君は世界的な話題となった。オリバー君はチンパンジーにしては体毛が薄く、人間のような顔つきで、さらに二足歩行をしてみせた。当然日本でも大変なブームを巻き起こし、来日時の騒動を覚えている方も多いだろう。ただし、1996年の検査で純粋なチンパンジーであることが分かっている。

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ギャラップ氏は人間とチンパンジーやゴリラ、オランウータンとの交配は可能だと主張し、ゴリラと人間の雑種を示す「ヒュリラ(hurilla)」やオランウータンと人間の雑種を表す「ヒューラン(hurang)」という単語まで提唱している。だが同時に、それを証明することが難しいことも認めている。

ヒューマンジーを実際に作るというのは魅力的だが、倫理的・道義的にも多くの問題を含む実験を行うコストが、得られるメリットを上回るかは疑問だとギャラップ氏自身も認めている。人間と霊長類は交配できるのか? この興味深いテーマは証明されることのないまま、今後も度々話題になるのだろう。

(編集部)

参考:「The Sun」「Mirror」、ほか

参照元 : TOCANA


インドの大学で「ゴリラと人間のハイブリッド」誕生か? 理学博士が解説!

2016.06.17

――科学分野だけではなく、オカルト・不思議分野にも造詣が深い理学博士X氏が、世の中の仰天最新生物ニュースに答えるシリーズ

インドで人間とゴリラのハイブリッドが誕生したという驚愕のニュースが届いた。

今月「Disclose.tv」に掲載された記事によれば、人間とゴリラの合いの子である赤ん坊が生まれたと発表したのはインド科学大学(The Indian University of Science)の研究者らだ。人間とゴリラを掛け合わせる試みは1980年代から密かに行われており、今回ついに成功したとのこと。

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記事には問題の赤ん坊の写真も掲載されている。すやすやと眠るその顔は人間よりはゴリラに似ており、浅黒い肌に深いしわが刻まれている。

生まれた赤ん坊は『ヒュリラ(Hurilla)』と呼ばれ、生後7週間の時点で体重18.2ポンド(8.3キログラム)、身長24インチ(60センチメートル)に成長している。研究者らは体重250〜300ポンド(113〜136キログラム)、身長6フィート(183センチメートル)ほどに成長するだろうと予測している。ヒュリラの染色体は47本で人間(46本)とゴリラ(48本)の中間であり、不妊のため子孫は残せないという。

我々は早速、生物学に詳しい理学博士X氏にヒュリラの画像を見てもらった。しかし、X氏は疑わしげな表情を崩さなかった。

「人間とゴリラのハイブリッドですか。本物とはちょっと思えません。デマにしてもゴリラよりチンパンジーの方がまだ信憑性がありますね」

▼ネアンデルタール人

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果たして、X氏の疑念は当然であった。調査の結果、この記事はフェイクであることがわかった。まず、インド科学大学(The Indian University of Science)というは存在しない。そして、ヒュリラとされる画像は2005年にアメリカ・フロリダ州の動物園で生まれた正真正銘のゴリラの赤ちゃんのものであることが発覚した。

さて今回の記事は誤報であったのだが、実際に人間とゴリラの間に子供ができる可能性はあるのだろうか? せっかくなのでX氏に尋ねてみた。

■チンパンジーと人間のハイブリッドならば可能?

「まず無理でしょうね。ゴリラとヒトでは系統的に遠すぎます。現存する動物の中でヒトに一番近いのはチンパンジーです。それでも遠いし、実際にハイブリッドが生まれたという話は聞いたことがありませんが、可能性としてはゴリラより上でしょう」

ラバ(馬とロバのハイブリッド)など、種間に雑種が生まれる組み合わせはいくつか知られているが、いずれも属レベルでは同一である組み合わせだ。ゴリラはヒト科ゴリラ属、チンパンジーはチンパンジー属、そして人間はヒト属である。

「ヒト属は現在、我々ホモサピエンスのみですが、かつて存在したネアンデルタール人(ホモネアンデルターレンシス)などとは交雑していたと考えられています。最近のゲノム研究によると、私たちアジア人のゲノムにはネアンデルタール人の痕跡がとりわけ強く残っているそうですよ」

かつては人間も絶滅した他の類人猿と交雑をしていたらしい。X氏曰く、このような交配は進化の原動力にもなりうるという。

「世界中にヒトの女性をさらって子供を産ませる猿の化け物の話が残っています。また、祖先が猿だったという伝承も各地に残っており、ヒマラヤのイエティにもそういう伝説があるそうです。かつて近縁の類人猿と交雑してきた名残りなのかもしれません」

人間と猿、その関係は私たちが思うよりも、もしかしたらずっと深いのかもしれない。

(吉井いつき)

・理学博士シリーズはコチラ

※参考「disclose.tv」「seaworld.org

参照元 : TOCANA


「悪夢です、別種の人類が創造される可能性も…」【ヒトゲノム合成計画発表】に理学博士が警告!

2016.06.14

――科学分野だけではなく、オカルト・不思議分野にも造詣が深い理学博士X氏が、世の中の仰天最新生物ニュースに答えるシリーズ

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ヒトゲノムを一から人工的に合成するという驚くべき計画が、6月2日付のScienceに発表された。30億塩基対からなる人間のDNAを全て化学合成し、最終的には生きた細胞として樹立させるのが目標だという。

Human Genome Project-write (HGP-write) と名付けられたこの計画は、アメリカの研究者が中心となった官民プロジェクトで、完遂までにかかる期間はおよそ10年、技術開発に必要な予算は数億米ドルに上るという。プロジェクトの発起人にはニューヨーク大学の合成生物学者ジェフ・ボーク氏、ハーバード大学医学大学院のゲノム科学者ジョージ・チャーチ氏など、そうそうたる顔ぶれが並んでいる。

名前からも分かるように、HGP-writeは2004年に完了したヒトゲノムプロジェクト(HGP-writeと区別するためにHGP-readと表記される)の次なる段階として計画されている。

ヒトゲノムの全解読に挑んだHGP-readの成果は、ヒトの設計図たる全ゲノムのDNA塩基配列情報だけではない。DNA解析技術の高速化・低コスト化も重要な成果だ。HGP-read時点ではたったひとつのヒトゲノムを読むのに1億米ドルかかったが、現在では1000米ドルを下回っている。そのため、今回のプロジェクトも目覚しい成果があるのではないかと、期待されているのだ。

これまでにも小さな細菌ゲノムや酵母の一部が人工的に合成されているが、現在の技術では30億塩基対のヒトゲノムを合成することは大変難しい。そのため、プロジェクトはゲノムの小さな断片を合成したり、規模の小さな染色体を作ったりする試験的なものから始められるという。同時に、プロジェクトではより安価で大規模なDNAの書き込み技術の開発を行い、そのコストを10年で1000分の1ほどに圧縮することを目標にしている。

我々一般人からすると驚くべき内容だが、生物学に詳しい理学博士X氏は、当然の成り行きだとこともなげに語った。

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「ゲノムプロジェクトによってヒトを初め、多くの微生物、植物、動物のゲノム情報が明らかになりました。ほんの10数年前、生物の全ゲノムを解読することは大ニュースでしたが、今では三面記事にもなりません。個々の遺伝子に関する知見も飛躍的に増えました。DNAの人工合成やゲノムのデザインを目的とする合成生物学という分野は現在非常に注目されています。3月には生存に必須な最小の遺伝子だけを持った細菌を作ったという発表もありました。続く段階として、ヒトゲノムを作りたいと考えるのはごく自然なことでしょう」

HPG-writeが成功すれば、生命科学や医学の発展に多大な貢献を果たすのは間違いない。しかしながら、この計画に異議を申し立てる人々も存在する。ヒトゲノムのデザインをも可能にする技術が社会に与えるインパクトの大きさにも関わらず、十分に議論されているとは言えないからだ。

「このプロジェクトの先には、生物学的な親を持たない完全カスタムメイドの人間の製造、あるいは我々現人類とは別種の新しい人類の創造などという事態もありえます。無論、今はまだ可能性の段階でしかないのですが、今後のプロジェクトの展開次第では、人類は手垢まみれのSF設定じみた悪夢に向き合わざるを得ないでしょう」

HPG-writeに倫理的・道義的疑念を抱く人々は多い。しかし、彼らの不信感を煽っているのは他ならぬプロジェクト推進派である。去る5月、HGP-writeに関する会議がハーバード大学で行われたが、参加者は主宰者側に招待された約100人の科学者、弁護士、倫理学者らだけだった。この閉鎖性は会議が開催された時点で既に指摘され、『秘密会議』などと批判された。

「結果をオープンにして、誰にでも使えるような形にできるかどうかがポイントでしょう。どこかの国や企業が技術や成果を独占するような形にしてはいけないと思います」とX氏は語った。

生命科学の発展には期待するところも多いが、そのスピードには不安を感じるのも事実だ。HGP-writeのリーダーの一人、ボーク氏はNatureに「我々はクローン軍団を作ろうとしてるのではないし、優生学の新しい時代を始めるつもりもない」とコメントしているが……。その言葉が嘘にはならないことを信じたい。

(吉井いつき)

・理学博士シリーズはコチラ

参考:「sciencemag」「nature」ほか

参照元 : TOCANA



メキシコで7000年前の「宇宙人の彫像」が発見される!

7000年前の「宇宙人の彫像」が発見される! 100%完璧グレイ、 日本の土偶とも類似…創造主か?=メキシコ

中米メキシコで発掘された7000年前の彫像品にエイリアンらしき姿が描かれていることが明らかになった。英紙「The Star」(26日付)が報じている。

具体的な発見場所・日時は明らかになっていないが、今月25日にYouTubeチャンネル「UFOmania」が問題の映像を公開。メキシコのとある洞窟から見つかったという彫像品の数々が映像におさめられているが、そこには見覚えのある姿が……。

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釣りあがった大きな目に奇妙な頭蓋骨を持つエイリアン、UFOのような円盤がいくつもあるではないか。これらの彫像品は地元民には以前より知られていたそうだが、どれも驚きの品ばかりだ。本当に7000年前の彫像だとしたら、その頃より宇宙人が人類と交流(干渉?)していた決定的な証拠となるだろう。

YouTubeユーザーからも次々とコメントが寄せられている。

「どれも見たことがない彫像品ばかりだけど、驚かないよ。きっとこれからもっと発掘されるはずだ」
「長い間、地球外生命体が人類に関与してきた驚くべき証拠だ」
「宇宙人は7000年前に地球にやってきて人類を創造にしたに違いない」

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昨年は、南米ペルーのナスカで「1700年前の宇宙人のミイラ」が発見され、大きな話題となった。発見された宇宙人のうち1体が身長60cmほどとかなり小さかったことから、ネイティブアメリカンの間で伝承されてきた、特殊な能力を持つ精霊「リトルピープル」の可能性が指摘されていたが、今回の彫像品に描かれた宇宙人との関連はあるのだろうか?

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今回発見された彫像には複数の異なる容姿の宇宙人が描かれている点も興味深い。もしかしたら、数千年前の地球には異なる種類の宇宙人がひしめいていたのかもしれない。というのも、アヌンナキ、グレイ、レプティリアンはよく知られた地球外知的生命体であるが、トカナでも報じてきたように、他にもプレアダマイト、アクトゥリアン、シリアンと呼ばれる宇宙人が存在するといわれている。また、「ピラミッドは1万2500年前に複数の宇宙人が建造した」という説もあり、多種多様な宇宙人が地球上の各地に分布していたと考えられるからだ。

とはいえ、発見の詳細が伝えられていないため、懐疑的な意見が多いのも事実だ。彫像品に描かれているのが本当に宇宙人なのかどうかも含め、今後の詳細情報に期待したい。

(編集部)

参考:「Daily Star」、ほか

参照元 : TOCANA

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【UMA】アルゼンチンで犬に似た巨大な半人半獣の怪物が激写される

半人半獣の超巨大UMA「犬人間」が地元紙で激写される! ピットブルさえ噛み殺す凶暴性…チュパカブラか?=アルゼンチン

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南米アルゼンチンの街中を深夜、半人半獣の怪物が歩き回っているというニュースが舞い込んできた。その姿は写真にも収められ、ネット上で大きな話題になっている。

アルゼンチン紙「Perfil」(11日付)によると、問題の怪物はアルゼンチン・サンタフェ州トトラスに出現、夜な夜な街中を歩き回り、これまでにジャーマン・シェパードとピットブルを噛み殺しているというから恐ろしい。

ネット上ではその怪物を写したとする写真が出回っており、米・映像ストリーミング配信会社「ネットフリックス」の人気ドラマ「ストレンジャー・シングス 未知の世界」に登場する怪物デモゴルゴンや、伝説のオオカミ男になぞらえて語られているという。

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問題の写真には、犬に似た巨大な四足歩行の生物が写っている。体調は2.1mほどとのことだ。一瞬、脚が長いことでしられる犬種であるボルゾイを思わせるが、顔つきが全く違う。それにボルゾイは大型犬とはいえ、強靭な筋肉を持つジャーマン・シェパードや、凶暴な性格で強い顎を持つピットブルを無傷で噛み殺すのは難しいだろう。一体これは何なのだろうか?

以前トカナでもお伝えしたように、以前、南アフリカ共和国北東部リンポポ州で半分が犬、半分人間のような奇妙な生物が撮影されている。今一度その姿を見てみると、どことなく今回撮影された生物と似ているような気もするが……。ネット上では、どう考えられているのだろうか? 英紙「Mirror」(16日付)が、複数のYouTubeユーザーのコメントを紹介している。



「2005年にこれと同じものと橋の上で遭遇したことがある。そいつは突然振り返ると、カンガルーみたいに飛び上がって、コンクリートの壁をよじ登っていった。そして、高さ4.5m〜6mあるその橋から地上に向かってジャンプしたんだ」

「フィリピンでは“ASWANG”と呼ばれている。犬に変わった人間だ」

「これは悪魔だろ。猫や鳥にも姿を変えるはずだ」

▼二足歩行するチュパカブラ「YouTube」より引用

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あるいは、南米の吸血UMA「チュパカブラ」の可能性もあるだろう。ポルトガルで撮影された「二足歩行するチュパカブラ」とも体の輪郭が似ている。これまでアルゼンチン当局の動きは報じられていないが、未知の生物だとしたら、世紀の大発見になるかもしれない。願わくば、これ以上被害が出ないうちに捕獲してもらいたいものだ。続報を心待ちにしよう。

(編集部)

参考:「Perfil」、「Mirror」、ほか

参照元 : TOCANA







西日本はヤバい事態!島根地震は南海トラフ大地震の前兆か?

【緊急警告】島根地震は南海トラフ巨大地震の前兆だった!? 過去データで連動事例が多数判明、西日本は本気でヤバい事態

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4月9日未明の午前1時32分、島根県西部の内陸を震源とするM6.1、最大震度5強の地震が発生した。その後もM2〜4クラスの余震が多数発生しており、住居の損壊やけが人などの被害が報告されている。

実は、今回に先立ち著名なサイキックミディアム(霊媒師)が地震を予知する夢を見ていたことが判明している。さらに、この地震が南海トラフ巨大地震の前兆である可能性まで浮上しているのだ。大至急、この恐ろしい“予知夢”の実態を紹介するとともに、過去の大地震データに基づき巨大地震が続く可能性について考えてみたい。

■地震は“未知の活断層”が原因か!?

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まず今回の震源は、フィリピン海プレートが沈み込む場所ではないため、同プレートが押す力が主要因ではなかったようだ。フィリピン海スラブ(フィリピン海プレートの沈み込んでいる部分)が西日本の地下どのあたりまで達しているかは、なかなかイメージしづらいものだが、先月の記事で解説したマップを見ると、よくわかる。どうやら、沈み込みの最下部でさえ島根県までは達していないのだ。

では、これを活断層地震と仮定するとどうだろう。島根県西部には、今回の地震に対応するような活断層がまったく“ない”。ということは、未知の活断層が動いた可能性もありそうだが、京都大学防災研究所の飯尾能久教授(地震学)も「地下に未知の断層があり、一連の地震を引き起こしている可能性がある」(読売新聞、2018年4月9日)と語っている。

■中国地方在住のサイキックが完全予知!

さて、島根の地震について予知夢を見ていたサイキックミディアムとは、ブログ「まほろばの蒼き惑星」で知られる七曜高耶氏だ。過去に何度も揺れを予知してきた七曜氏は、先月23日のブログで「緊急地震速報の夢を見ていた」と告白。「大きく鳴り響くスマホの『地震速報』」「私自身は『4月』と言っている」と、時期も指定していた。さらに「『4日』とも言っている」と日にちまで指定していたのだが、今回の地震発生は4月9日であり、5日ほどのズレが生じた。どれほど優れた予言者でも、日にちまで特定した予言はとてつもなく困難であるため、これは仕方がないところだろう。

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もっとも、「単に4月に地震が起きるというだけでは、予知夢の的中とはいえない」と思った読者がいるかもしれない。しかし、七曜氏は地震発生直後の筆者とのやり取りで、実際に「寝ていたところを緊急地震速報で起こされた」と明かしている。さらに、ブログ記事を読み直してみれば「周囲が暗かった」という記述もあり、夜間に地震が起きることを暗示していたとしか考えられない。また、七曜氏は中国地方在住であり、今回の震源から地理的にそう遠くない場所で暮らしているのだ。これほど現実世界とリンクした夢など、普通では考え難いことだ。

■やはり「リング・オブ・ファイア」の活動と関連!?

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ところで筆者は、4月に入ってから太平洋をぐるりと取り囲む「リング・オブ・ファイア(環太平洋火山帯)」の南から西にかけて、M5〜6の地震や火山噴火が相次いでいたことから、これが次第に北上して日本付近でも同クラスの地震や火山噴火が起きるかもしれないと感じ、自身のブログで注意を呼びかけていたのだが、残念ながら現実になってしまった形だ。では、次にどのような事態が待ち構えているのだろうか?

実は、南海トラフ巨大地震に先立ち、西日本の内陸で活断層地震などが起きると指摘する学者は多い。東北大災害科学国際研究所教授の遠田晋次氏もその1人で、「西日本の内陸地震は阪神大震災以降、次の南海トラフ地震に向け活発化しているとみたほうがよいでしょう」(産経WEST、2018年4月9日)と語っている。さらに、「熊本地震がそうだったように、大地震の前に活断層近辺で地震活動が活発化する傾向があります」(同上)とも警告する。

■西日本で活断層地震→南海トラフ巨大地震の実例多数!

では、過去の南海トラフ巨大地震において、その前に西日本を地震が襲っていた例はあるだろうか? 調べてみると、恐ろしい事実が浮かび上がってくる。なんと南海トラフ巨大地震の3年〜半年前に、いくつもの活断層大地震が起きていたのだ。以下にその例を示す。

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ところで筆者は、4月に入ってから太平洋をぐるりと取り囲む「リング・オブ・ファイア(環太平洋火山帯)」の南から西にかけて、M5〜6の地震や火山噴火が相次いでいたことから、これが次第に北上して日本付近でも同クラスの地震や火山噴火が起きるかもしれないと感じ、自身のブログで注意を呼びかけていたのだが、残念ながら現実になってしまった形だ。では、次にどのような事態が待ち構えているのだろうか?

実は、南海トラフ巨大地震に先立ち、西日本の内陸で活断層地震などが起きると指摘する学者は多い。東北大災害科学国際研究所教授の遠田晋次氏もその1人で、「西日本の内陸地震は阪神大震災以降、次の南海トラフ地震に向け活発化しているとみたほうがよいでしょう」(産経WEST、2018年4月9日)と語っている。さらに、「熊本地震がそうだったように、大地震の前に活断層近辺で地震活動が活発化する傾向があります」(同上)とも警告する。

■西日本で活断層地震→南海トラフ巨大地震の実例多数!

では、過去の南海トラフ巨大地震において、その前に西日本を地震が襲っていた例はあるだろうか? 調べてみると、恐ろしい事実が浮かび上がってくる。なんと南海トラフ巨大地震の3年〜半年前に、いくつもの活断層大地震が起きていたのだ。以下にその例を示す。

例1
・ 1705年5月24日:阿蘇山付近で地震、阿蘇坊や岡城で破損多く、死者あり。

・ 1707年10月28日:宝永地震(南海トラフ全域が震源域)、M8.4〜8.6、死者5,000〜20,000人以上。

例2
・ 1854年7月9日:伊賀上野地震(三重県伊賀市北部)、M7前後、死者約1,800人。

・ 1854年12月23日:安政東海地震、M8.4、死者2,000〜3,000人。
・ 1854年12月24日:安政南海地震、M8.4、死者1,000〜3,000人。

例3
・ 1943年9月10日:鳥取地震、M7.2、最大震度 6、死者約1,000人。

・ 1944年12月7日:昭和東南海地震、M7.9、最大震度6、死者・行方不明者1,223人。
・ 1946年12月21日:昭和南海地震、M8.0、最大震度5、死者・行方不明者1,443人。

補足すると、例1の阿蘇山付近の地震は、震源が2016年の熊本地震に近く、また例3の鳥取地震の震源は鳥取市で、今回の島根県西部からそう遠くない。それを考えれば、今後3年ほどの期間に南海トラフ巨大地震(南海・東南海・東海)が発生しても何ら不思議はない。

さらに付け加えるならば、先月の記事で指摘した通り、台湾での大地震発生から1年ほどの間に西日本を大地震が襲った事例が20件以上確認されており、その中には南海トラフ地震(1946年の昭和南海地震)も含まれている。今年2月に台湾で震度7の地震が起きてしまったことを考えると、これからは二重の意味で警戒が必要だ。今後しばらくの間、西日本在住の方々は、それなりの防災準備と覚悟をもって生活することが望ましい。

百瀬直也(ももせ・なおや)
超常現象研究家、地震前兆研究家、ライター。25年のソフトウエア開発歴を生かしIT技術やデータ重視の調査研究が得意。Webサイト/ブログ:『探求三昧』、『神秘三昧』、『防災三昧』、Twitter:@noya_momose

参照元 : TOCANA








エリザベス女王の愛犬コーギーが死ぬ

英女王のコーギー犬死ぬ、18歳のとき贈られた犬の最後の末裔

2018.04.19 Thu posted at 14:28 JST

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ペットのコーギー犬の1匹と写真に収まる英エリザベス女王=1970年

ロンドン(CNN) 英エリザベス女王が飼っていたコーギー犬がこのほど、がんとの闘病の末に亡くなった。英メディアが報じた。この犬は女王が18歳のころに飼い始めた犬の直系の中で最後に残った1匹だった。

「ウィロー」と名付けられたこのコーギー犬は15日、ウィンザー城で安楽死させられた。14歳だった。英王室はCNNに対し、私的な問題だとの理由からウィローの死に関するコメントを控えた。

エリザベス女王はほかにも複数の犬を飼っていることで知られるが、ウィローは女王が18歳の誕生日にもらったコーギー犬「スーザン」の直系に当たる最後の1匹だった。

英紙デイリーメールによるとスーザンは1944年、父ジョージ6世の飼っていたコーギー犬「ドゥ―キー」を気に入った当時のエリザベス王女に贈られたという。王女はスーザンを大変かわいがり、47年のフィリップ殿下との新婚旅行にも連れて行ったとされる。

スーザンから数えて14代目のウィローも英王室で愛される存在だった。2012年、ロンドン五輪開会式のために制作された映像では、エリザベス女王とともに登場。人気スパイ映画シリーズ「007」の1シーンという設定で、主人公ジェームズ・ボンド役の英俳優ダニエル・クレイグと共演している。

参照元 : cnn.co.jp

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カラオケ店員を脅して代金2万円を踏み倒し、ふわっちで生中継の男、

恐喝犯行動画を投稿し「炎上」 容疑で無職男を逮捕 警視庁

2018.4.14 14:22

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カラオケ店で店員を脅し料金を踏み倒したとして、警視庁竹の塚署は恐喝容疑で、東京都足立区関原の無職、吉沢悟容疑者(32)を逮捕した。「怒鳴りはしたが、代金は支払った」などと容疑を否認している。吉沢容疑者と一緒にいた仲間が犯行の様子を撮影し、動画投稿サイトで生中継していた。

逮捕容疑は昨年9月7日、足立区内のカラオケ店で、料金を請求したアルバイト店員の男性(21)に「話が違う。飲み放題って言ったよな」などと言って脅し、料金2万円のうち5千円しか支払わなかったとしている。

竹の塚署によると、動画は別の動画投稿サイト「ユーチューブ」にも転載され、視聴者からの批判的なコメントが殺到する「炎上」状態に。騒ぎを知ったカラオケ店の本社が昨年11月中旬に警視庁に相談していた。

参照元 : 産経新聞



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ユーチューバー、店員脅して代金踏み倒し生中継

2018/4/14(土) 20:29配信

カラオケ店員を脅して代金を踏み倒したとして、警視庁竹の塚署が東京都足立区の男(32)を恐喝容疑で逮捕していたことが同署幹部への取材でわかった。

同署幹部によると、男は2017年9月7日午前5時半頃、足立区のカラオケ店で料金約2万円を請求された際、「言っていることと違う」などと男性従業員(21)をどなって脅し、支払いを免れた疑い。容疑を否認している。

男はインターネット上の動画サイト「ユーチューブ」に投稿して収入を得る「ユーチューバー」で、仲間数人で来店し、男性従業員を脅す様子を別の男が撮影した上で、別の動画サイトで生中継していたという。この動画が「ユーチューブ」に転載されたことからカラオケ店の運営会社が同署に相談していた。

参照元 : 読売新聞






交番で警官が銃で撃たれ死亡 同僚の男性巡査(19)が行方不明

交番で撃たれ?警官死亡 滋賀・同僚が行方不明

2018/4/11(水) 22:55配信

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11日午後8時50分ごろ、彦根市のJR河瀬駅東口の彦根署河瀬駅前交番で、「人が血を流して倒れている」と、彦根署から119番通報があった。救急隊が男性警察官一人を市内の病院に搬送した。

滋賀県警によると、搬送された警察官は同交番に勤務する井本光巡査部長(41)で、頭と背中から血を流していた。傷跡から、拳銃で撃たれたとみられる。井本巡査部長は死亡した。同交番に勤務していた同僚の男性巡査(19)が行方不明になっており、県警では、何らかの事情を知っているとみて行方を追っている。

また、同日午後8時20分ごろ、愛荘町の田んぼに同交番のパトカーが突っ込んでいるのが見つかった。県警で関連を調べている。県警によると、行方が分からない巡査が乗っていた可能性があるという。

交番の隣に住む自営業の男性(46)は「家族とテレビを見ていてパトカーや救急車が来ているので何かとは思ったが、いつものことかと思っていた。まだ逃げているということで不安だ。身近な所でこんなことが起こるなんて」と驚いた様子で語っていた。

参照元 : 京都新聞






安倍首相「費税率10%への引き上げに備えるため、金融、財政政策と成長戦略の3本の矢についてさらに強化していく」

安倍首相、経済対策検討へ=増税備え「3本の矢」強化

2018/4/9(月) 21:08配信

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安倍晋三首相は9日、2019年10月に予定される消費税率10%への引き上げに備えるため、アベノミクスの基本である金融、財政政策と成長戦略の「3本の矢」について「さらに強化していく」と述べた。

増税に伴う景気減速を避けるため、新たな経済対策を検討する考えを示したとみられ、政府・日銀を挙げて取り組む方針だ。

首相は9日、首相官邸で黒田東彦日銀総裁や関係閣僚と会談。首相はこの席で「日本経済の正念場だ。あらゆる施策を総動員する」と語り、積極的な財政出動も排除しない姿勢を打ち出した。

同席した麻生太郎財務相は会談終了後、記者団に対し、デフレ脱却に取り組むと強調し、「消費税(率)引き上げが可能な経済状況をつくり上げなければならない」と述べた。茂木敏充経済財政担当相は「少子高齢化を乗り越えて潜在成長率を引き上げていく」と語った。

参照元 : 時事通信








ナスカで新たに謎の地上絵50点以上が発見される!

謎の地上絵を50点以上発見、ナスカの隣接地域

2018/4/9(月) 12:02配信

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奇妙な図像が続々、ナスカ文明より古い時代、南米ペルー
1000年以上前にペルー南部の高原の砂漠に描かれたナスカの地上絵は、私たちの想像力を刺激してやまない。ナスカ周辺の砂漠には巨大な地上絵が1000点以上残されていて、雨乞いの儀式と関係があるのではないかと言われているが、確かなところはわかっていない。

このほど、ドローンを手にしたペルーの考古学者たちが、ナスカのすぐ隣のパルパで、地上からは見えない、かすかな線で描かれた地上絵を新たに50点以上発見した。さらに、地元の人々だけに知られていた地上絵をドローンで初めて調査し、これまでにない詳細な地図を作った。

ナスカより古い時代の戦士像
新たに発見された地上絵のなかには、この地域で西暦200年〜700年まで栄えたナスカ文化のものもあったが、その多くはもっと古く、紀元前500年〜西暦200年のパラカス文化やトパラ文化のものと考えられている。

有名なナスカの地上絵は、大半が上空からしか見えないが、それより古いパラカスの地上絵は山腹に描かれていて、ふもとの村から見ることができる。二つの文化は、芸術的なテーマも違っている。ナスカの地上絵の多くが直線や幾何学図形であるのに対し、新たに発見されたパラカスの地上絵の多くは人間を描いているのだ。

新たな地上絵を発見したペルーの考古学者、ルイス・ハイメ・カスティリョ・ブテルス氏は、「ほとんどが戦士の絵です」と言う。「これらの地上絵は少し離れた場所からも確認できたので、昔の人々は見ていたと思います。ただ、時間とともに薄くなり、忘れられてしまったのです」

今回発見された地上絵は、パラカス文化だけでなく、パラカス文化からナスカ文化への移行期にあたる謎に包まれたトパラ文化についても、重要なデータを提供する。この地域の人々は、有名なナスカの地上絵を作る何世紀も前から、巨大な地上絵を作る実験をしていたのだ。

ペルー文化省の考古学者で、ナスカの地上絵のチーフ修復官・保護官であるホニー・イスラ氏は、「地上絵の伝統は、有名なナスカ文化の地上絵より1000年も前から続いていたのです。今回の発見にもとづき、地上絵の役割や意味について新たな仮説を立てられるでしょう」と言う。

きっかけは遺跡の略奪調査
皮肉なことに、新しい地上絵の発見をもたらすきっかけとなったのは、ナスカ地上絵の損傷事件だった。

2014年12月、環境保護団体グリーンピースの活動家がナスカの有名なハチドリの地上絵のすぐ近くで抗議行動をした際に周囲の地面を損傷し、世界中から非難されるという事件が起きた。これがきっかけとなってペルーは米国からの助成金を得て、イスラ氏らの調査チームを雇い入れたのだ。

イスラ氏が請け負った仕事はただでさえ難しいが、不完全な地図のせいで、さらに難しくなっていた。ペルーには10万におよぶ遺跡があるとされるが、そのうち航空測量に基づいて位置が特定されているものはわずかしかないのだ。そこでイスラ氏の同僚のカスティリョ氏は、ナショナル ジオグラフィック協会のエクスプローラーで「宇宙考古学者」として知られるサラ・パーカック氏の協力を得た。

パーカック氏は、衛星画像を使って考古学遺跡やその略奪の兆候を発見する「グローバルエクスプローラー(GlobalXplorer)イニシアチブ」を設立している。市民科学者に衛星画像を提供し、発見に協力してもらうのだ。その最初のプロジェクトとなったのが、今回のペルーの衛星写真の分析だった。

「どの国から調査を始めるか。検討に当たって重視したのは、世界的に重要な遺跡であること、文化省が新しい技術に理解があること、そして遺跡のほとんどが開けた場所にあって見つけやすいことでした」とパーカック氏は言う。「ペルーはぴったりだったのです」

ドローン画像で浮かび上がってきた
グローバルエクスプローラーのボランティアが衛星画像を分析し、考古学遺跡や遺跡の略奪の兆候らしきものを発見すると、その位置情報をパーカック氏がペルーの考古学者たちに提供。カスティリョ氏と3人の学生は、情報をもとに地上調査に乗り出した。

2017年12月、カスティリョ氏のチームがナスカとパルパに赴き、グローバルエクスプローラーが指摘した地点を訪れた。当初見つかったのは、数十年前の略奪の痕跡や近年この地域で横行している金の違法採掘の痕跡ばかりで、最近の遺跡略奪行為の兆候は見つからなかった。

ところが、ドローンを飛ばして上空から撮影すると、予想外の発見があった。高解像度画像の中に、古代の地上絵らしきものが数十点も描かれているのが見えたのだ。

こんなに多くの地上絵が目に見えるところにあったのに、なぜこれまで誰も気づかなかったのだろうか? 実は、地面に刻まれた線や図形は、長い年月の間に浅いくぼみになっていて、ドローンを使った3Dスキャンでしか確認できなくなっていたのだ。

グローバルエクスプローラーが利用する人工衛星のなかで最も強力なものは、高度600キロの上空から幅30センチの物体を見ることができる。これは、200メートル離れたところから1本の髪の毛を見るのと同じだ。けれども、今回見つかった地上絵の線の幅はわずか数センチで、宇宙からはとても見えない。

一方、高度60メートル以下の低空を飛行するドローンなら、幅1センチの物体でも見分けられる。「ドローンカメラの解像度は信じられないほど高いのです」とカスティリョ氏は言う。

略奪よりも脅威となるのは
新たに発見した地上絵を正式に記録した研究者たちは、この地上絵が保護されることを望んでいる。今回地上絵が発見された場所はユネスコの世界遺産「ナスカとパルパの地上絵」の範囲内にあり、イスラ氏によれば、差し迫った脅威はない。とはいえ、新しい地上絵はペルー文化省に登録する必要があるため、調査チームは現在、登録のための地図と図面を作成していると言う。

新たな地上絵は今後も続々と発見されるはずだ。グローバルエクスプローラーは新しい考古学遺跡と考えられる場所をすでに何百カ所も特定しており、ペルーの考古学者たちは今年の秋と冬にも地上調査を予定している。

「グローバルエクスプローラーがもたらす情報は、質の点でも量の点でも並外れています。なかでも重要なのは、比較的短期間で調査ができることです」とイスラ氏は言う。「この技術を持つ私たちは、考古学遺跡や地上絵の登録の最先端を走っています」

ペルーの地上絵にとって、遺跡の略奪以上に深刻な脅威となっているのは、都市や農村の無秩序な拡大である。パーカック氏とカスティリョ氏は、将来的には、グローバルエクスプローラーのデータが、こうした開発から考古学遺跡を保護する役に立つことを期待している。

参照元 : ナショナル ジオグラフィック日本版

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ブログに来防するユーザーに仮想通貨のマイニング(発掘)をさせている?

脱法まとめサイト 収入源は仮想通貨のマイニングへ

2018/4/8(日) 16:00配信

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著作権を無視したまとめブログや無断転載サイト、アダルトサイトの収益は広告を自動表示させるアフィリエイトのシステムを利用したものが主流だった。ところが最近では、訪問者が閲覧するだけで仮想通貨のマイニング(採掘)を自動的にさせることで利益を得る手法が広まっている。ライターの森鷹久氏が、脱法サイト管理が本業となった元システムエンジニアに、収益構造の変遷を聞いた。

関東在住の星川一夫さん(仮名・30代)が、いわゆる脱サラをし、ネットビジネス一本でやっていこうと決意したのは五年前。システムエンジニア(SE)だったが、サラリーマン収入を副業収入が超えてからちょうど半年経ったタイミングだった。

「会社の月給が手取り23万円で年収は350万くらい。いくつか持っていたホームページのアフィリエイト収入は月に40万円だったので、思い切ってネット一本でやってみようと……」(星川さん)

趣味の「アダルトサイト閲覧」中に、ふと「もっと見やすいサイトが作れるのでは?」と思い、わずか半日でオリジナルのホームページを作り上げた。掲示板にアドレスを張ったり、ツイッターで宣伝アカウントを作ったりして、一か月後には一日に数万アクセスを稼ぐようになった。

成功のきっかけは「日本人以外のアジア人にも見てもらえるようなサイトを作った」こと。中国語、韓国語に加え、タイなど東南アジア諸国のユーザーにも見てもらえるよう、多彩な言語の翻訳システムを組み込んだ。同様のサイトを二つ、三つと公開し、二年前には一日の総アクセス数は数百万をたたき出し、ホームページの広告収入だけでも月収100万円を軽く超えるようになった。しかし……。

「要は、ネット上の脱法サイトに上がっている有料動画を違法に転載しているだけでした。転載するためにいくつかの有料サイトに登録していて、自分のサイトのコンテンツ制作料はそこの会費だけです。月に数万円かかる程度だから、収入に比べて安上がりですよ。いつかはできなくなるだろう……と思いながら早5年。ズルズル続けちゃっている……」(星川さん)

脱法サイトとは、日本国内では違法な無修正アダルト動画などを、海外のサーバーに置いたホームページを通じて主に日本国内の日本人ユーザーに閲覧させているサイトだ。昨年、これら脱法サイトを通じて違法な動画を撮影、販売していた人物らが摘発されたこともあったが、当局と脱法サイト運営者のいたちごっこは今なお続き、脱法サイトの根絶は「事実上不可能」(捜査関係者)という状態なのだ。

こういった実情について、頭を悩ますのは何も当局関係者だけではない。アフィリエイト広告を手掛けるネット広告事業者らも、違法サイト、脱法サイトに広告を掲載することで収益を上げるユーザーの排除を目指す。広告主が望まないサイトに広告が掲載されてしまうのを防ぐためだけでなく、犯罪行為に収益を与えないためだ。

「アフィリエイト広告が掲載された違法なサイトを確知し、広告の掲載をストップさせるシステムの開発や、収益を凍結する通知を出しています。はっきり言って焼け石に水、といった状況で、そのシステムすらかいくぐる上級ユーザーもいます。でもやらないよりはマシで、当局側への”対処しています”というアピールにもなっている」(ネット広告代理店営業マン)

前述の星川さんも、こうした当局、広告代理店側からの規制をうけ、これまでに閉じたサイトは数が知れないと話す。しかし、すでにアフィリエイト広告で収益を上げるというスタイルは「時代遅れ」とも語り、さらなる収益の増加に自信をのぞかせる。

「アフィリエイトで儲ける限界を感じていたところだったし、私のサイトに広告を載せてくれるような事業者、代理店は怪しげな薬やグレーなアダルト広告ばかりで、ユーザーがクリックしたり購入してくれることはまずない。収益が上がらない状態が続いていました。最近だと仮想通貨事業者の広告ばかりで、これもほとんど収益の増加は見込まれない。それに引きかえ、来訪ユーザーに仮想通貨の”マイニング”をさせる、といった方法は効率的で、収益の大幅な増加が見込まれました。現在は、アフィリエイト広告とマイニングの二本柱で、以前の1.5倍ほどの収入があります」

星川さんの運営するサイトには依然として「アフィリエイト広告」が張り付けられているが、ユーザーがクリックしたり、広告を通じて商品を購入してもらわないと収益は出ない。ところが「仮想通貨のマイニング」であれば、ユーザーがページを訪れるだけで収益が見込まれる、というわけだ。サイバー犯罪に詳しい大手紙記者が解説する。

「仮想通貨取引は、取引履歴や決済パターンについて、コンピューターに大掛かりな計算をさせることで、その取引自体が公正なものかを判断する仕組みです。この計算は、家庭用のパソコン一台で実行するには負担が大きく、難解なものですが、その作業を、複数のパソコンであれば効率的に行うことが可能なんです。作業を分担させることで、計算が可能になり、さらに計算を成功させたユーザーには、仮想通貨が付与される。これが”仮想通貨のマイニング(発掘)”です。アダルトだけでなく、多くの違法・脱法サイトの運営者がこの仕組みを導入しているとの指摘もあります」(大手紙記者)

星川さんが運営するサイトのすべてには、この「仮想通貨のマイニング」システムが組み込んである。星川さんのページを訪ねたユーザーは、自身のパソコンが「マイニング」に利用されているとも知らず、アダルトコンテンツを視聴する。その間、パソコンの動作が急激に遅くなったり、フリーズしてしまうこともあるが、ユーザーのパソコンのCPUに合わせて、どれほどの処理能力を「マイニング」に充当させるかの設定も可能であるため、ふつうはユーザーがマイニングに気が付きにくい。

「最近ニュースでもとりあげられている違法な漫画サイトも、このマイニングシステムを導入しているようです。違法や脱法のアダルトサイトのほとんどでも同様です。仮想通貨には、ビットコイン以外にもたくさん種類がありますから、とにかくユーザーにマイニングさせるために、様々なサイトを運営する必要があります。今後は、いわゆる”まとめサイト”でも、マイニングシステムを導入するところが増えると断言できます。アフィリエイトより儲かるわけですから…。マイニングで得た仮想通貨は、すぐに別の仮想通貨と交換したり、電子マネー化させます。日本円にするために手続きが面倒な場合もありますし、海外に法人を立てて、税金の支払いを避ける方法も模索しています」(星川さん)

ページのソースにスクリプトを忍ばせることで閲覧者のパソコンを利用するものが一般的なため、ページを閉じて閲覧をやめるとマイニングは停止される。なかには、閲覧者のパソコンをプログラムに感染させることでマイニングを続けさせるタイプのものもあり、こちらはネットに繋がっている限り、自分のパソコンが他人の通過採掘に利用され続けることになる。

仮想通貨は、特定の政府や国際情勢に左右されない「新時代の通貨」とも呼ばれている。ところが、このように便利で新しいシステムであればあるほど、悪意を持った人々にもそれは「重宝」されてしまう、皮肉な事態を産み出しているのである。せっかくの「革新」的な事象も、悪意持った人物らにいち早く掌握されてしまい、何もかもが台無しになってしまう光景を、今日生きる私たちは幾ばくも見てきた気がするが…。

新時代の通貨でも、悪貨は良貨を駆逐することになってしまうのか。新しいことを「否」としがちな我々の思想の背景に、こうしたことが影響しているようにも思えてならない。

参照元 : NEWSポストセブン





NYのトランプタワーで50階で火災、1人死亡、消防士数人がケガ

トランプタワーで火災1人死亡 米・NY

2018/4/8(日) 9:43配信

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トランプ大統領の住まいもあるアメリカ・ニューヨークのトランプタワーで7日、火災があった。これまでに1人の死亡が確認されている。

7日午後、ニューヨーク・マンハッタンにあるトランプタワーの50階から出火し、複数の部屋に燃え広がった。消防士300人以上が出動し火はまもなく消し止められたが、消防によるとこの火災で1人が死亡したほか消防士4人がケガをしているという。火災の原因や詳しい状況は分かっていない。

タワーにはトランプ大統領の住居もあるが、出火当時、大統領はワシントンにいたということで、ツイッターで「火事は消火された。消防隊はよい仕事をした。感謝する」と述べている。

参照元 : 日本テレビ系(NNN)

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出稼ぎ目的の“偽装留学生”が急増

知らぬ間に“共犯関係” 牛丼店の深夜バイトが留学生ばかりなワケ

2018.4.8 13:06

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都市部の24時間営業の飲食チェーンでは外国人留学生のアルバイトをよくみる。なぜ彼らは深夜勤務をいとわないのか。それは「日本に留学すれば稼げる」と考え、100万円以上の費用を借金し来日しているからだ。彼らの過酷な暮らしぶりを、ジャーナリストの出井康博氏が報告する−−。

うどん店で週6日、牛丼店で週3日、さらに日本語学校へ

都市部のコンビニや飲食チェーンでは、今や外国人留学生のアルバイトは欠かせない戦力だ。私たちは普段、彼らから当たり前のように彼らから接客を受けている。だが、留学生たちが何を思い、どんな暮らしをしているかについて知る人は少ないはずだ。

東京都内の日本語学校に在籍するベトナム人留学生のタン君(24歳)は、牛丼店とうどん店をかけ持ちして働いている。2つの店とも都心部にあって、誰もが知る大手チェーンだ。

うどん店では、午前9時から平日は午後1時、日曜は午後4時まで週6日働く。加えて牛丼店で週3日、午後10時から翌朝8時までシフトに入る。牛丼店での仕事がある日は、勤務を終えた朝、地下鉄を乗り継ぎうどん店に直行する。そして午後2時から、今度は日本語学校の授業に出席する。日本語学校は午前と午後の2部制で、タン君は午後の部に属している。

「(牛丼店での)アルバイトの日は、ほとんど寝られません。だから、いつも眠いです」

来日して1年近くがたつが、日本語はまだたどたどしい。そんな留学生でも雇わなければならないほど、飲食チェーン店の人手不足は深刻なのだ。

1週間の仕事は55時間に及ぶ

2つのアルバイトで、1週間の仕事は55時間に及ぶ。留学生のアルバイトとして法律で認められる「週28時間以内」を大幅に上回るものだ。何もタン君が特別なわけではない。彼のように法律違反を犯し、アルバイトに明け暮れる留学生は何万人もいる。

「皆、(法律違反を)わかっていますよ。でも、シカタない……」

タン君はベトナム中部の都市、フエ近郊の出身だ。実家は農業で、家族は両親と5人のきょうだいがいる。高校を卒業後、しばらく農業を手伝っていたが、日本へ「留学」することにした。この3〜4年、ベトナムでは「留学」を装っての日本への出稼ぎブームが起きている。そこに便乗しようと考えたのだ。

留学生の数は2017年6月時点で29万1164人を数え、12年末から11万人以上も増加した。ベトナムやネパールといったアジアの新興国出身者の急増があってのことだ。そうした国からの留学生は、ごく一部の富裕層や国費留学生を除けば、大半がタン君のように出稼ぎを目的に来日している。

留学のため約140万円の借金

タン君の両親の収入は、日本円で月2万円ほどにすぎない。それでは日本への留学は認められない。日本の留学ビザは、アルバイトなしで留学生活を送れる外国人に限って発給が認められるからだ。

ただし、基準を守っていては、政府が進める「留学生30万人計画」は達成できない。そのため政府は、経済力のない外国人にまで留学ビザが発給している。ビザを審査する法務省入国管理当局や現地大使館が、親の年収などに関し、でっち上げた数字の並ぶ書類を受け入れるのだ。結果、出稼ぎ目的の“偽装留学生”が急増している。

日本への留学のため、タン君は約140万円もの借金をした。日本語学校の初年度の学費や寮費、ブローカーへの手数料などである。多額の借金を背負っての来日は、“偽装留学生”に共通する。その借金が、彼の日本での生活に重くのしかかっている。

雇用主は「知らなかった」とシラを切れる

来日後、タン君はうどん店で働き始めた。時給は1050円で、1カ月働いて10万円少々の収入があった。それでも生活はできるが、借金の返済までは回らない。また、翌年分の学費も貯める必要がある。そこで2つ目のアルバイトを探し、牛丼店で職を得た。

牛丼店での面接の際、タン君は店長に対し、うどん店で働いていることを告げた。うどん店での勤務は週28時間近くに上るため、牛丼店で仕事をすれば法律の上限を確実に超える。そのことに後ろめたさを覚え、事前に申告したのである。

しかし、牛丼店の店長は「大丈夫」と言うだけで、法律違反を気にする様子もなかった。うどん店にも牛丼店で働き始めることを伝えたが、やはり「大丈夫」と言われるだけだった。両方の店ともに、タン君の違法就労を黙認しているのだ。

このように、個々のアルバイトの労働時間が「週28時間以内」を超えない限り、かけ持ちは簡単にできてしまう。タン君のように正直に告白するケースは少ないだろうが、アルバイト先も留学生の事情に気づいている。それでもアルバイトを確保しようと、彼らを雇い入れる。たとえ違法就労が発覚しても、「知らなかった」とシラを切れるからだ。

複数の銀行口座を使い分ける

牛丼店の時給は、夜勤の割り増しがついて1250円になる。うどん店でのアルバイトと合わせ、タン君の収入は月24万〜25万円に増えた。おかげでベトナムに残した借金も返し始めている。

日本語学校のクラスメートの間でも、時給の高い夜勤は人気だ。連日の夜勤で、授業中は眠りこけている留学生も目立つ。勉強などそっちのけで、少しでも多く稼ごうとしているのだ。

タン君には今、悩みがある。来日時に取得した留学ビザの期限「1年3カ月」が迫っている。その更新がうまくいくかどうか心配なのだ。

ビザ更新の際には、日本語学校を通して入国管理当局に必要書類を提出する。その中には、銀行の預金通帳のコピーも含まれる。留学生が「週28時間以内」を超える就労をしていないかどうか、入管当局がチェックするのだ。

他の“偽装留学生”と同様、タン君も2つの銀行に口座をつくり、それぞれのアルバイト先から別の口座に給与の振り込みを受けている。このやり方で、先輩留学生たちは難なく更新をくぐり抜けていた。しかし最近は、入管当局の目も厳しくなりつつある。

“偽装留学生”を受け入れる専門学校や大学はいくらでもある

ベトナムで背負った借金は、まだ100万円以上も残っている。法律違反が見つかり強制帰国となれば、タン君の一家は破産してしまう。

ビザが更新できれば、日本語学校を卒業する来年春までには借金は返済できるかもしれない。とはいえ、「出稼ぎ」の目的は全く果たせていない。日本にとどまって働き続けるには、専門学校や大学に進学する必要が生じる。入学金と学費さえ払えば、日本語能力など問わず“偽装留学生”でも受け入れる専門学校や大学はいくらでもある。だが、進学には100万円以上を貯めなければならない。そうなると借金の返済は遅れる。タン君の悩みは尽きない。

これまで筆者はベトナム人留学生だけでも100人以上を取材してきたが、タン君は“偽装留学生”としては、かなり日本語がうまい。来日1年で、何とか日常会話は成立するレベルにもなった。接客が必要な飲食チェーン店で働けるのも、ある程度の日本語ができるおかげだ。言葉に不自由する“偽装留学生”であれば、コンビニやスーパーで売られる弁当などの製造工場やホテルやビルの掃除といった、同じ夜勤でも語学力の要らない職場で働くケースがほとんどだ。もちろん、仕事をかけ持ちし、法律に違反してのことである。

日本人が嫌がる仕事を低賃金でやり続けている

そんな“偽装留学生”の労働力によって、私たちの暮らしは支えられている。彼らがいなければ、牛丼などの飲食チェーン店の多くで、24時間の営業は続けられなくなる。コンビニの弁当も現在の値段は維持できないだろう。そのため留学生を雇う企業は、彼らの違法就労に知らんぷりを決め込んでいる。

目を背けているという意味では、顧客として“偽装留学生”の恩恵にあずかる私たちも“共犯関係”にある。その陰で、留学生たちは違法就労への後ろめたさを抱えつつ、日本人が嫌がる仕事を低賃金でやり続けている。

借金漬けで来日する“偽装留学生”受け入れ、まさに国ぐるみで都合よく利用し続けている日本−−。彼らに犠牲を強いてまで、私たちは「便利で安価な生活」を維持すべきなのだろうか。

出井康博(いでい・やすひろ)

ジャーナリスト

1965年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒。英字紙『The Nikkei Weekly』の記者を経て独立。著書に、『松下政経塾とは何か』『長寿大国の虚構−外国人介護士の現場を追う−』(共に新潮社)『年金夫婦の海外移住』(小学館)などがある。

参照元 : sankeibiz




【仮想通貨】専門家「仮想通貨への投資で大金を稼ぎ、そして本当の意味で自由になることは、まだ十分に可能だ」

仮想通貨の「ゲームはまだ続行中」、専門家の一部に高い期待感

2018/4/7(土) 13:00配信

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一部の専門家たちによれば、ビットコインやイーサリアム、リップル、ライトコインなどの仮想通貨への投資で大金を稼ぎ、そして本当の意味で自由になることは、まだ十分に可能だ。

仮想通貨はごく短い期間のうちに、多くの人に巨額の富をもたらした。価格が高騰し始める以前、初期の段階で購入した人たちだ。一方で仮想通貨は同様に、ごく短期間のうちに多くの人から多額の資金を奪った。価格が急落し始める直前、最高値のころに投資した人たちだ。

金融市場に関する情報を提供するインベスティング・ドットコムのシニアアナリスト、ジェシー・コーエンは、「過去数か月の仮想通貨市場での価格変動は、相当にひどいものだったと言っていいだろう」 「主要な仮想通貨の全てが今年に入り2桁台の割合で値を下げ、その後もそれぞれ、200日移動平均線を下回る水準での値動きとなっている。これは通常、今後も下落が続くというサインだ」

ただ、それでもコーエンはビットコインやその他の主要な仮想通貨について、ゲームが終わったとは考えていない。

「ビットコインは以前にも、こうした値動きを見せたことがある。長期間にわたって大幅に値下がりした後に急騰し、短期間のうちに過去最高値をつける。現時点ではそれほど活気がある状態と言うことはできないようだが、仮想通貨が終わったと判断するのは時期尚早だろう」

仮想通貨ウォレットアプリを開発・運用するBread(ブレッド)の共同創業者で最高マーケティング責任者(CMO)のアーロン・ラッシャーも、コーエンと同意見だ。

「ゲームは終わっていない…われわれは資産のトークン化に向けてこれから何十年も続くトレンドの初期の段階にある」

ラッシャーは、仮想通貨を巡るイノベーションが人々の生活を変えていると指摘する。ソーシャルメディア上で仮想通貨の先行きに暗い見通しを示す人たちがいても、それにだまされてはいけないのだ。

「仮想通貨の価格に起きた大陸シフトを拡大鏡で見てみれば、だまされるかもしれない。昔ながらのジャーナリストたちの見方によれば、ビットコインは少なくとも過去に100回以上死んでいる」

ラッシャーの考えでは、仮想通貨は依然として、豊かで真に自由な生活を手に入れるためのチケットだ。

「仮想通貨によって富を築くことは、真の自由、つまり個人の経済的状況が政治やさまざまな問題、相互に関わり合うものの変化、グローバルなシステムにほとんど影響されなくなることだと言い換えてもいい」

これらの言葉は間違いなく、仮想通貨市場はすでにバブルが破裂した状態にあると考える人たちではなく、最高値に近い価格のころに仮想通貨を買い始めた投資家たちにとって、大きな慰めとなるものだ。バブルが破裂すれば投資家たちに何が起きるか、私たちはみな知っている。

(仮想通貨やトークンへの投資は、非常に投機的だ。市場にはほぼ規制がない。投資額の全てを失う可能性があることを覚悟しておく必要がある。米ロングアイランド大学ポスト校の経済学教授である筆者は、ビットコインを保有していない)

参照元 : Forbes JAPAN


仮想通貨の将来性は? 基本となる3つの機能から考える

2018/4/9(月) 20:00配信

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2018年の仮想通貨市場は「コインチェック騒動」から慌ただしく始まった。それにつられたかのようにビットコイン価格は暴落。昨年末230万円台だったのが、2月には64万円まで下落した。

勢いに冷や水を浴びせられた仮想通貨業界の今後に、暗雲立ち込めたかのように思えるが、「仮想通貨の3つの機能が将来性を期待させる」と、IFTA認定のアナリストで投資家として活躍する天空の狐さんは言う。

「3月に行われたG20(20か国財務相・中央銀行総裁会議)では、仮想通貨を『暗号資産』と表記し、『金融・経済の効率化に寄与する可能性を有す』との共同声明を発表しました。さまざまな問題は抱えながらも、国際社会として仮想通貨を認め始めています」(天空の狐さん「」内、以下同)

仮想通貨=ビットコイン、ビットコイン=投機、というイメージが一般的になりつつあるが、仮想通貨にもいくつか種類がある。それぞれどのような役割を持ち、我々の生活に寄与するのだろうか。

「仮想通貨は大別すると、(1)積立資産、(2)決済手段、(3)ネットワークの3つの機能があります。認知度の高いビットコインは(1)積立資産としてゴールド、つまり金のように扱われるでしょう」

ビットコインは発行の上限枚数が2100万ビットコインと決められており、2140年には限度に達すると予測されている。金と同様に市場に流通する量が決まっていれば、希少性から市場価値が形成され、資産としての役割をビットコインが持つようになるという。

「(2)の決済手段になり得るのは『ビットコインキャシュ』などです。ゆくゆくは日常的に使用されることとなり、クレジットカードにとって替わる存在になっていくと思います」

ビットコインキャッシュは2017年8月にビットコインからハードフォーク(新しい仕様として分裂)するかたちで誕生。同月にはSBIホールディングスの関連会社がビットコインキャッシュのマイニング(採掘)を行うと発表した。金融業界大手の会社がビットコインキャッシュのシェアを握ることとなれば、認知や利用者増の広がりも早いかもしれない。

「(3)のネットワークは、価値の移転を記録する『イーサリアム』、『リップル』などが役割を果たします。これらはスマート・コントラクト(仲介不要の自動契約)として我々の生活を大きく変革させるでしょう」

イーサリアムやリップルはプラットフォームとしての機能を持つ。株式や不動産、車などさまざまな局面で、第三者の仲介を必要とする売買契約が存在する。今後は仲介者不要で自動的かつスムーズに契約をすることが可能となる、それが「スマート・コントラクト」。既存のあらゆる資産が仲介者不要で素早く売買契約が進むこととなれば、我々の生活は激変するだろう。

「仮想通貨による生活がインターネットやスマートフォンと同様に普及することも考えられます。私たちは今、歴史的瞬間を目の当たりにしているのかもしれません」

【PROFILE】天空の狐:IFTA国際テクニカルアナリスト連盟・認定テクニカルアナリスト、ESTA名誉会員(日本人で唯一)、MT4・MT5自動売買&裁量フルタイムトレーダー。ドイツ企業INTALUS.日本代表を経て、ドイツ金融アルゴリズムTradesignal日本代表に。テクニカル分析やアルゴリズム・ストラテジー開発に従事。メールマガジン「天空の狐 ビットコイン&グローバルマーケット」、「ビットコイン&グローバルマーケット ミニ版」にて、マーケットレポートを配信中。Twitter:@firmamentfox

参照元 : マネーポストWEB








【仮想通貨】規制強化なのに中国資本がブロックチェーン目玉に都内でサミット

規制強化でも中国でブロックチェーンが注目され続けるワケ

2018/4/5(木) 12:15配信

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世界最大級の仮想通貨取引所のバイナンスに、先月23日、無登録のまま国内で営業しているとして金融庁が警告を出した。営業を停止しない場合、刑事告発も辞さないとする厳しい対応のあった翌日、同社は香港にあった拠点をマルタ島に移すと発表した。一連のニュースは、警告を出す方針だという観測記事が22日に流れた段階から、中国で注目を集めた。さまざまな規制にもかかわらず、中国のブロックチェーンに対する熱量は下がりそうにない。

中国資本がブロックチェーン目玉に都内でサミット
「ブロックチェーンは単なるテクノロジーではない。人間社会に深遠な変化をもたらすものだ」

先月22日、東京大学のホールで中国でよく知られたエンジェル投資家の楊寧は、約400人の聴衆を前にこう熱弁をふるった。日米中の投資家とアジアを中心とするスタートアップの集うTEAMZビジネスサミットでの一幕。このイベントは、中国系企業のTEAMZ, Inc.が主催し、中国大手ポータルサイトの網易(ネットイース)が共催した。数十億円の投資額を用意したとされるピッチコンテストへの参加企業は、大半がブロックチェーンに関するもので、中国資本のブロックチェーンへの関心の高さを印象付けた。

中国では、昨秋から政府が仮想通貨に対する規制を次々と出しており、取引所が閉鎖され、ICO(仮想通貨による資金調達)が禁止されるなどしている。こうした規制に関する報道が多いため、中国で仮想通貨やブロックチェーンが下火になっていると勘違いする人もいるようだが、実際はそうではない。

マイニング(採掘)が禁止されるという報道のある一方で、中国国内では今も旺盛にマイニングが行われている。ビットコイン長者の動向も注目されているし、バイナンスをはじめとする中国で生まれた仮想通貨取引所が海外に拠点を移し、その後どう成長しているかも関心を集めている。

規制のために中国国内で仮想通貨関連の事業が難しくなった事業者が注目しているのが、日本だ。仮想通貨交換業の登録制度を設けているからで、日本で仮想通貨関連ビジネスをしたいと考えている中国企業は多い。こうした背景があって、都内でブロックチェーン関連のビジネスサミットが開催されたわけだ。冒頭のスピーチの2時間ほど後には、金融庁がバイナンスに警告する方針だという報道がされ、冷や水を浴びせられることになるのだけれども。

バイナンスの動向に日本以上に注目
バイナンスへの警告についての観測記事は、日本以上に中国で盛んに引用されることになった。共同創業者の何一が「(警告は)計画でまだ起こっていない」と火消しのためにコメントしているのが伝えられ、趙長鵬CEOの「(日経新聞は)無責任なジャーナリズムだ」というツイートも伝えられた。

2017年に設立され、破竹の勢いで取引量を拡大してきたバイナンス。中国での規制強化に伴い、2月に中国大陸のユーザーへの業務を停止すると発表していた。拠点を日本に移しているのではないかという噂は昨年からあった。そういう中での警告の報道に、日本がだめならバイナンスはいったいどこに行くのかと、今後を危ぶむ反応も多かった。23日には実際に警告が出され、その懸念が的中したかに見えた。しかし、翌24日には同社が本拠をマルタ島に移すと発表し、マルタの首相が歓迎の意向を表明――という急展開で、窮地に陥ったかに見えたバイナンスが盛り返した格好だ。

「バイナンスは日本で再び挫折し、マルタ島へ転戦。チャンスか挑戦か」という自媒体「区塊錬(ブロックチェーン)研究院」の記事は、中国に次いで日本でも挫折したバイナンスのマルタ島移転を新たなチャンスと捉えている。バイナンスはマルタへの移転に伴い、従業員200人を新たに雇用するとしている。 ところで、このところバイナンスは組織の分散化を強調してきた。金融庁が警告を出す見込みだと報じられた際も、何一は業務はすでに分散化しているとコメントしていた。十数の国や地域で業務をしているとされ、その中でも特に日本が重要な位置を占めていたようだ。

「バイナンスはなぜいつもプランBがあるのか」という自媒体「区塊錬(ブロックチェーン)投資内参(内部参考ニュースレター)」の記事は、窮地に追いやられたはずのバイナンスがマルタへの本社移転を表明して危機を切り抜けた、その世渡りの上手さをほめたものだ。中国当局の規制や3月上旬のハッカー攻撃などの危機を乗り越えられた理由を、「安きに居りて危うきを思う」というマインドと、嗅覚の良さと視野の広さにあるとしている。

関心は仮想通貨からブロックチェーンそのものへ
今のところブロックチェーンといえば仮想通貨ばかり注目されがちだ。だが、ブームが続くのもそう長くないと言われる仮想通貨に代わって、ブロックチェーンそのものの今後の展開に注目が集まっている。ブロックチェーンによるイノベーションには政府も、JD.com(京東商城)のような民間企業も注目している。

中国では、ブロックチェーンによる技術革新について、起業家や投資家らが議論を繰り広げる「午前3時スリープレス・ブロックチェーン」という名前のWeChat(微信)のグループチャットが話題になった。仮想通貨に陰りが見える一方で、ブロックチェーン技術自体はまだ夜明け前にあるといえ、期待が高まっている。

冒頭のスピーチで、楊寧は「もともとネットの世界は(すべての人がフェアな立場になれる)ハッピーワールドのはずだった。ところが大企業がデータやユーザーアセットをカットするようになってしまった」「これまでのフリーというのは偽物のフリーだった。ブロックチェーンは真のフリーを実現しうる」と語った。関心は、仮想通貨で稼ぐというところから、ブロックチェーンでどういう真のイノベーションが起きるのか、それにどう関われるのかというところに移ってきている。

山口亮子 (ジャーナリスト)

参照元 : Wedge





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